鋼板・原材料価格上昇と仕入価格上昇のリスク
FY2016に初出。19回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-05-07。
イトーキがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。7社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- 2026-05-07対処決算説明資料
「価格改定日 2026年7月1日 価格改定率 3～8％ ※原材料費の構成により、価格改定率は変動します」
原材料費の構成に応じて、2026年7月1日から対象製品を3～8％値上げする具体策を示し、仕入価格上昇への価格転嫁を進めている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当該リスクに対しては、中小受託取引適正化法の遵守は当然として、公正取引委員会より公表されている「労務費の適切な転嫁のための価格交渉に関する指針」に則した取り組みを推進しつつ、自社内の製造原価の低減活動や、諸経費の圧縮で対応していく考えであります。」
原材料・仕入価格上昇リスクに対し、価格転嫁、製造原価低減、諸経費圧縮、販売価格見直しによる対応方針を継続している。 - 2026-03-02再掲株主総会
「設備機器・パブリック事業につきましては、物流施設向け設備における資材高騰を背景とした着工・竣工遅れの影響はあるものの、研究施設向け設備が好調に推移し、増収効果及び利益率改善等により、増収増益となりました。」
資材高騰と着工・竣工遅れの影響を記載する一方、事業全体では増収増益となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「設備機器・パブリック事業は、主に物流施設向け設備における資材高騰を背景とした着工・竣工の遅れの影響はあるものの、研究施設向け設備が好調に推移し、増収となりました。」
資材高騰が物流施設向け設備案件の着工・竣工の遅れとして実際の事業進行に影響していると説明している。 - FY2023対処有価証券報告書
「ワークプレイス事業は、原材料価格高騰の影響を見込みつつ、増収効果や提供価値の向上による利益率の改善により、大幅増益となりました。」
原材料価格高騰の影響は残るものの、増収と提供価値向上による利益率改善により、ワークプレイス事業の営業利益は前期比137.6％増となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ワークプレイス事業は、原材料価格高騰の影響を見込みつつ、増収効果や提供価値の向上による利益率の改善により、大幅増益となりました。」
原材料価格高騰の影響を見込みつつ、増収と提供価値向上による利益率改善でワークプレイス事業が大幅増益となったと説明している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「ワークプレイス事業は、原材料価格高騰の影響を見込みつつ、増収効果や提供価値の向上による利益率の改善により、大幅増益となりました。」
原材料価格高騰の影響が残る一方、増収と提供価値向上による利益率改善によりワークプレイス事業は大幅増益となった。 - FY2022対処有価証券報告書
「ワークプレイス事業は、原材料価格高騰の影響はあるものの、増収効果や提供価値の向上による利益率の改善により、増益となりました。」
原材料価格高騰の影響は残るが、増収と提供価値向上による利益率改善により、ワークプレイス事業は増益となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「ワークプレイス事業は、原材料価格の影響はあるものの、売上増加や提供価値の向上による利益率の改善により、増益となりました。」
原材料価格高騰の影響は引き続きあるものの、売上増加と提供価値向上による利益率改善で増益となったと説明している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「ワークプレイス事業は、原材料価格の影響はあるものの、売上増加や提供価値の向上による利益率の改善により、増益となりました。」
原材料価格の影響が引き続き存在する一方、売上増加と利益率改善により増益となったと説明している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢や円安に伴う原材料や資源価格の高騰等、先行き不透明な状況が続いております。」
原材料価格上昇リスクについて、ウクライナ情勢や円安を背景とする原材料・資源価格の高騰が新たな業績環境の悪化要因として明示されている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「原材料の供給不足や価格高騰の継続などの影響により、先行き不透明な状況が継続しました。」
原材料価格上昇リスクに加え、原材料の供給不足と価格高騰の継続が経済環境・業績への不透明要因として明示されている。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「世界的な原材料費の高騰や日本国内の感染症再拡大への懸念など、新型コロナウイルス感染症の影響によって依然として先行きが不透明な状況が継続しました。」
原材料価格上昇リスクについて、世界的な原材料費の高騰が経済環境の不透明要因として明示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかしながら、製造原価の上昇、新規事業の立ち上げ費用や中国事業に係る売上・利益の減少などにより」
製造原価の上昇が当期の営業利益減少要因として引き続き実績に現れている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料や部材の購入原価の上昇などにより、営業利益は20億91百万円（前年同期比10.6％減）」
原材料・部材の購入原価上昇が引き続き営業利益の減少要因として実績に表れている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、物流コストの上昇、原材料価格の高騰といった要因もあり、営業利益は前年を下回る結果となりました。」
物流コスト上昇と原材料価格高騰が引き続き営業利益の押し下げ要因として記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「一方で物流コストの上昇、原材料価格の高騰といったマイナス要因の他、中期経営計画達成に向けた先行投資も影響し、営業利益は前年を下回る結果となりました。」
物流コストの上昇と原材料価格の高騰が引き続き営業利益の押し下げ要因として実績に影響している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「しかし、物流費の値上がりや原材料の高騰なども少なからず影響し、さらに販売管理費が増えたこともあり減益の結果となりました。」
従来は原材料価格上昇の可能性として記載されていたリスクについて、物流費の値上がりや原材料の高騰が実際に減益へ影響したと説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後鋼板価格が大幅に上昇することがあれば、当社グループの業績及び財政状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
鋼板価格や鋼材・原油価格等の上昇をコスト増加要因として記載し、製造原価低減や諸経費圧縮で一定程度対応する考えも示している。