法人・B2B音響市場への顧客拡大
FY2016に初出。15回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「音響事業では、顧客要求へのタイムリーな対応など、B2Bに必要な視点がこれまで十分に反映できていなかった反省をもとに、事業環境の変化に即応できる組織体制を整備し、収益性と販売力を強化します。」
従来の業務用市場の需要増を追うだけでなく、B2B向け組織体制の整備と顧客要求への即応を収益性・販売力強化の手段として明示した。 - 2026-05-11悪化決算説明資料
「プロフェッショナル音響機器は、前期の欧州を中心とした業務用音響機器の高需要が一巡したことにより減収となりました。」
法人・B2B向け業務用音響機器の高需要一巡が、通期のプロフェッショナル音響機器の減収として確認された。 - FY2026-H1業務用音響機器の高需要一巡有価証券報告書
「プロフェッショナル音響機器は、前期の欧州を中心とした業務用音響機器の高需要が一巡したことにより減収となりました。」
これまで需要増が記載されていた法人・B2B向け業務用音響市場について、欧州を中心とする前期の高需要が一巡し、プロフェッショナル音響機器が減収となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「法人向け事業は、業務用音響機器の需要増が継続したことにより大幅な増収となりました。」
法人・B2B音響市場では業務用音響機器の需要増が継続し、法人向け事業が大幅増収となった。音響機器事業の事業利益は前年同期の6億58百万円から81億71百万円へ増加した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「法人向け事業は、業務用音響機器の需要回復と新商品効果により大幅な増収となりました。」
法人・B2B向け音響市場では、業務用音響機器の需要回復と新商品効果により大幅な増収となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「法人向け事業は、業務用音響機器の需要回復と新商品効果により大幅な増収となりました。」
法人・B2B向け音響市場では、業務用音響機器の需要回復と新商品効果により法人向け事業が大幅増収となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「法人向け事業は、業務用音響機器の需要及び商品供給が回復し増収となりました。」
音響機器の法人向け事業で、業務用音響機器の需要と商品供給の回復により増収となった。個人向け事業は市況低迷が継続し減収となっており、顧客市場ごとの差も記載されている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「音響機器事業は、再構築事業として位置づけ、コロナ禍により大きく変化した音響機器の新たな市場へ事業ドメインを拡大します。」
従来の法人・B2B音響市場の拡大から、コロナ禍後の法人・公共施設・学校、オンラインゲーム・制作・配信市場を対象とする事業ドメイン再構築へ表現が変わった。 - FY2022-Q3業務用音響の回復とICT機器の半導体制約が併存有価証券報告書
「半導体調達難の影響を大きく受けたオーディオ機器とICT機器は、減収となりました。業務用音響機器は、需要の回復傾向により増収となりました。」
従来の業務用市場の回復傾向が続く一方、ICT機器は半導体調達難の影響を受けて減収となった。 - FY2022-Q2業務用市場回復とICT需要継続有価証券報告書
「業務用音響機器は、需要の回復傾向により増収となりました。ICT機器は、国内の会議システム需要が継続し前年同期並みの実績となりました。」
停滞していた業務用音響市場に需要回復の動きがみられ、国内会議システム需要も継続している。 - FY2021業務用市場停滞と遠隔会議需要増が併存有価証券報告書
「業務用音響機器は、新型コロナウイルス感染拡大の影響によるライブ市場や設備市場の停滞により減収となりました。ICT機器は、テレワークの定着や遠隔会議の急速な普及による旺盛な需要により会議システム等の販売が増加し、増収となりました。」
従来のライブ・設備市場が停滞する一方、テレワーク・遠隔会議向けICT機器の需要が増加した。 - FY2020前進有価証券報告書
「B2B事業では、デジタルミキサーの強みを活かしながら、トータルソリューションのさらなる強化に取り組む他、施主等、上流工程の顧客へのダイレクトアプローチを強化します。」
法人・B2B市場に対するトータルソリューションと上流顧客への直接提案を明示した。 - FY2019前進有価証券報告書
「音響機器事業では、社内人員体制を強化するとともに、協業パートナーである音響設備事業者数を大幅に増やし、新たな顧客の開拓に努めました。」
法人・B2B音響市場に向けた人員体制強化と音響設備事業者の大幅な増加が記載された。 - FY2018前進有価証券報告書
「法人・Ｂ２Ｂ顧客サポートの人員体制、音響設備業者アカウント数も順調に増加しました。」
法人・B2B音響市場への顧客拡大施策について、人員体制と取引先アカウント数の増加が記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「音楽ホール等に加えて店舗ＢＧＭ・企業会議室等への顧客の拡大を加速します。」
システムエンジニアリング・営業スタッフを全世界で増強する計画と結び付いている。