半導体メーカーからソリューションベンダーへの転換
FY2016に初出。32回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-08-04。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-04前進決算説明資料
「「Music:AI for Lighting」を開発」
モビリティ音響において、車室内空間を光で演出する新技術の開発が示された。 - FY2026前進有価証券報告書
「日本の自動車メーカーでの採用が広がったものの、競争激化により事業環境が悪化する中国自動車メーカー向けの販売が減少し、減収となりました。」
電子デバイス中心の位置付けからモビリティ音響機器事業へ改称し、音響機器事業に組み替えた。車載スピーカーの採用拡大や新技術開発により、車室内音響ソリューションとしての事業化を進めた。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「なお、当連結中間会計期間より、「電子デバイス事業」の名称を「モビリティ音響機器事業」に変更し、「その他の事業」セグメントから「音響機器事業」セグメントに組み替えております。」
電子デバイス事業をモビリティ音響機器事業へ改称し、その他の事業から音響機器事業へ組み替えた。従来の電子デバイス中心の位置付けから、モビリティ音響を音響機器事業の一部として扱うセグメント構成へ整理された。 - FY2025-H1車載オーディオ増収と他商品減収が併存有価証券報告書
「電子デバイスは、車載オーディオの出荷が好調に推移したことにより大幅な増収となりました。自動車用内装部品、FA機器、ゴルフ用品は、減収となりました。事業利益は、前年同期に対し28百万円（1.7％）増加の16億98百万円となりました。」
その他の事業では車載オーディオの出荷が好調で電子デバイスが大幅増収となった一方、自動車用内装部品、FA機器、ゴルフ用品は減収となった。事業利益は1.7％増加した。 - FY2024-Q3電子デバイス増収とFA機器・ゴルフ用品減収、減益が併存有価証券報告書
「電子デバイスは増収となり、FA機器、ゴルフ用品は減収となりました。 事業利益は、前年同期に対し32億90百万円（58.3%）減少の23億52百万円となりました。」
その他の事業では電子デバイスが増収となった一方、FA機器とゴルフ用品が減収となり、事業利益は前年同期比58.3％減少した。 - FY2024-Q2電子デバイス増収とFA機器・ゴルフ用品減収が併存有価証券報告書
「電子デバイスは増収となり、FA機器、ゴルフ用品は減収となりました。 事業利益は、前年同期に対し17億46百万円（51.1％）減少の16億70百万円となりました。」
その他の事業では電子デバイスが増収となった一方、FA機器とゴルフ用品が減収となり、売上収益は前年同期比8.5％減、事業利益は51.1％減となった。 - FY2024-Q1電子デバイス・自動車用内装部品の増収とFA機器の減収が併存有価証券報告書
「商品別には、電子デバイス、自動車用内装部品は増収となり、FA機器は減収となりました。 事業利益は、前年同期に対し96百万円（5.3％）減少の17億９百万円となりました。」
その他の事業では、電子デバイスと自動車用内装部品が増収となった一方、FA機器が減収となり、事業利益は前年同期比5.3％減少した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「商品別には、電子デバイスは、増収となり、FA機器は、減収となりました。ゴルフ用品は、大幅な増収となりました。 事業利益は、前年同期に対し14億59百万円（34.9%）増加の56億42百万円となりました。」
電子デバイスとゴルフ用品が増収となり、FA機器は減収となったが、その他の事業の事業利益は34.9％増加した。 - FY2023-Q2ゴルフ用品増収による増益と電子デバイス・FA機器減収が併存有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上収益は、前年同期に対し、32億14百万円（18.6％）増加の204億60百万円となりました。 商品別には、電子デバイスとFA機器は減収となりました。ゴルフ用品は大幅な増収となりました。 事業利益は、前年同期に対し７億99百万円（30.5％）増加の34億17百万円となりました。」
その他の事業は、電子デバイスとFA機器が減収となった一方、ゴルフ用品が大幅増収となり、売上収益18.6％増、事業利益30.5％増となった。 - FY2023-Q1商品別減収と事業増益が併存有価証券報告書
「電子デバイス、自動車用内装部品、FA機器は、いずれも減収となりました。ゴルフ用品は、増収となりました。事業利益は、前年同期に対し１億49百万円（9.0％）増加の18億５百万円となりました。」
その他の事業では、電子デバイス・自動車用内装部品・FA機器が減収となった一方、ゴルフ用品が増収となり、事業利益は9.0％増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「開発した「車載向けヤマハブランドスピーカーシステム」が吉利汽車（Greely）の「ZEEKR 001」に採用され、自動車市場へのデビューを果たしました。」
車載音響ソリューションが新たな中国自動車メーカーの車種に採用され、車内音空間領域での事業化が進んだ。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「商品別には、電子デバイス、自動車用内装部品は、市況の回復により増収となりましたが、FA機器は、減収となりました。事業利益は、前年同期に対し32億27百万円（338.0%）増加の41億82百万円となりました。」
電子デバイスと自動車用内装部品は市況回復により増収となり、FA機器は減収となったものの、その他の事業の事業利益は前年同期比338.0％増加した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「商品別には、電子デバイス、自動車用内装部品、FA機器は、いずれも市況の回復により増収となりました。事業利益は、前年同期に対し29億６百万円増加の26億18百万円（前年同期は２億88百万円の損失）となりました。」
電子デバイス、自動車用内装部品、FA機器がいずれも市況回復により増収となり、事業利益は前年同期の損失から26億18百万円の利益へ転換した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「商品別には、電子デバイス、自動車用内装部品、FA機器は、いずれも市況の回復により増収となりました。事業利益は、前年同期に対し19億54百万円増加の16億56百万円（前年同期は２億97百万円の損失）となりました。」
その他の事業では、電子デバイス、自動車用内装部品、FA機器がいずれも市況回復により増収となり、事業利益は前年同期の損失から16億56百万円の利益へ転換した。ソリューションベンダーへの転換との直接の因果関係は本文で明示されていない。 - FY2021前進有価証券報告書
「電子デバイス事業関連では、開発した「車載向けヤマハブランドスピーカーシステム」が上海汽車グループMGの新型「MG5」の上位グレードに搭載される純正品として採用されました。」
車載向け音響ソリューションについて、中国自動車メーカーの車種への純正採用と出荷開始が実現した。 - FY2021-Q3FA機器増収による増益と電子デバイス減収が併存有価証券報告書
「商品別には、電子デバイスは減収となりましたが、FA機器は増収となりました。」
その他の事業では電子デバイスが減収となった一方、FA機器が増収に転じ、事業利益は前年同期比109.1％増の9億55百万円となった。 - FY2021-Q2FA機器の回復と電子デバイス減収が併存有価証券報告書
「商品別には、電子デバイスは減収となりましたが、FA機器は増収となりました。 事業利益は、前年同期に対し、４億74百万円減少の２億88百万円の損失となりました。」
FA機器は増収に転じた一方、電子デバイスは減収となり、その他の事業は事業利益が2億88百万円の損失となった。 - FY2021-Q1FA機器の市況回復遅延による減収減益有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上収益は、前年同期に対し、15億58百万円（21.7％）減少の56億10百万円となりました。商品別には、電子デバイスは増収となりましたが、FA機器は市況回復が遅れ減収となりました。事業利益は、前年同期に対し、３億63百万円減少の２億97百万円の損失となりました。」
その他の事業は売上収益が前年同期比21.7％減、事業利益が2億97百万円の損失となった。電子デバイスは増収となった一方、FA機器は市況回復の遅れにより減収となった。 - FY2020車載関連モジュールの伸長とFA機器の市況悪化が併存有価証券報告書
「部品・装置事業では、電子デバイスは、車載関連モジュールが計画通り伸長し、アミューズメント向けも堅調に推移したものの、FA機器は、米中貿易摩擦や新型コロナウイルス感染拡大の影響による設備投資縮減の影響を受け、減収となりました。」
車載関連モジュールの成長が進んだ一方、FA機器の減収によりその他の事業の事業利益は98.7％減少した。 - FY2020-Q3FA機器の市況低迷による減収減益継続有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上収益は、前年同期に対し48億40百万円（17.3％）減少の230億90百万円となりました。商品別には、電子デバイスの売上げは回復しましたが、FA機器は市況低迷が続き販売が減少しました。事業利益は、前年同期に対し24億99百万円（84.5％）減少の４億56百万円となりました。」
電子デバイスは回復したものの、FA機器の市況低迷が続き、その他の事業は売上収益17.3％減、事業利益84.5％減となった。 - FY2020-Q2FA機器の市況低迷による減収減益継続有価証券報告書
「商品別には、電子デバイスは回復傾向にあるものの、FA機器は市況低迷により販売が減少しました。事業利益は、前年同期に対し19億84百万円（91.5％）減少の１億85百万円となりました。」
その他の事業では電子デバイスに回復傾向がみられたものの、FA機器の市況低迷により売上収益が19.9％減少し、事業利益は91.5％減少した。 - FY2020-Q1部品・装置関連の市況悪化による減収減益有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上収益は、前年同期に対し27億20百万円（27.5％）減少の71億69百万円となりました。商品別には、FA機器および電子デバイスは市況悪化により販売が減少しました。事業利益は、前年同期に対し13億75百万円（95.5％）減少の65百万円となりました。」
その他の事業では、FA機器および電子デバイスの市況悪化により販売が減少し、売上収益が27.5％、事業利益が95.5％減少した。 - FY2019前進有価証券報告書
「「音響×音声×騒音制御」の技術で、車室内の多様な音の課題を解決し、市場でのポジションを確立していきます。」
半導体・電子デバイス中心の説明から、音響・音声・騒音制御を用いて車室内の課題を解決する事業領域へ具体化している。一方、部品・装置事業の売上高は電子デバイスの減速により前年同期を下回った。 - FY2019-Q3部品・装置事業の販売減速と減益有価証券報告書
「商品別には、部品・装置事業は販売が減速しましたが、上期にＦＡ機器と自動車用内装部品が売上げを伸ばしたこともあり、累計で前年同期を上回りました。営業利益は、前年同期に対し２億５百万円（6.3％）減少の30億64百万円となりました。」
部品・装置事業は販売が減速したものの、上期のFA機器・自動車用内装部品の伸長により累計売上高は前年同期を上回った。一方、その他の事業の営業利益は6.3％減少した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「商品別には、ＦＡ機器と自動車用内装部品の販売が好調に推移し、売上げを伸ばしました。営業利益は、前年同期に比べ１億26百万円（6.0％）増加し、22億36百万円となりました。」
その他の事業ではFA機器と自動車用内装部品の販売が伸長し、売上高5.9％増、営業利益6.0％増となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「商品別には、ＦＡ機器が売上げを大きく伸ばしたほか、自動車用内装部品も販売が伸長しました。営業利益は、前年同期に比べ１億９百万円（7.9％）増加し、15億４百万円となりました。」
その他の事業でFA機器と自動車用内装部品の販売が伸長し、売上高・営業利益はいずれも前年同期比7.9％増となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「ＦＡ機器が売上げを大きく伸ばしたほか、自動車用内装部品の国内および北米向けの販売が伸長したこと等により、部品・装置事業は前年同期に対し２桁成長となりました。」
部品・装置事業が二桁成長となり、FA機器と自動車用内装部品が伸長した。ソリューションベンダーへの転換との直接の因果関係は明示されていない。 - FY2018-Q3FA機器の大幅増収有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、前年同期に比べ８億33百万円（3.1％）増加し、276億54百万円となりました。商品別には、ＦＡ機器が大幅に売上げを伸ばしたほか、ゴルフ用品も好調に推移しました。営業利益は、前年同期に比べ17億８百万円（109.4％）増加し、32億70百万円となりました。」
その他の事業ではFA機器が大幅増収となり、営業利益も前年同期比109.4％増加した。ソリューションベンダーへの転換施策との直接の因果関係は本文で明示されていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「電子部品」事業の規模が縮小したことに伴い、同事業を報告セグメントから除外し「その他」に含めております。」
電子部品事業の規模縮小と報告セグメントからの除外を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「「電子部品」事業の規模が縮小したことに伴い、同事業を報告セグメントから除外し「その他」に含めております。」
電子部品事業の規模縮小と報告セグメントからの除外を再掲している。ソリューションベンダーへの転換の達成・撤回については記載されていない。 - FY2017-Q1電子部品事業の規模縮小有価証券報告書
「「電子部品」事業の規模が縮小したことに伴い、同事業を報告セグメントから除外し「その他」に含めております。」
電子部品事業が報告セグメントから除外される構造変化が記載されている。ソリューションベンダーへの転換の撤回・達成については記載されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「半導体メーカーからソリューションベンダーに形態を転換し、車載、ホームヘルスケア、産業機器の領域で、音の技術を中心とする快適・安心・安全なソリューションを提供することにより、売上伸長を図ります。」
第3の柱を確立するための事業モデル転換。