音響機器の技術革新と顧客サポート強化
FY2016に初出。32回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-08-04。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-04前進決算説明資料
「イヤホン・ヘッドホン向け仮想立体音響ソリューション『Sound xR Core』がゲーム「グランブルーファンタジー リリンク:エンドレスラグナロク」に採用」
仮想立体音響ソリューションの採用実績が示され、音響技術の具体的な展開が進んだ。 - FY2026前進有価証券報告書
「統合プラットフォームソフトウェア『ProVisionaire』シリーズをバージョン3.0へアップデートし、複数のヤマハ製音響機器を統合的に構築・管理するエコシステムを整備することで、複雑化する音響システムの設計性および運用性の向上を図りました。」
業務用音響、ADECIA、仮想立体音響、ホームオーディオ、音楽制作ソフトなどで技術・顧客サポートの具体化を進めた。 - FY2026-H1音響機器の需要一巡・中国販売減による減収減益有価証券報告書
「コンシューマー音響機器は、ホームオーディオの縮小により減収となりました。プロフェッショナル音響機器は、前期の欧州を中心とした業務用音響機器の高需要が一巡したことにより減収となりました。モビリティ音響機器は、中国での販売減により減収となりました。 事業利益は、前年同期に対し45億32百万円(45.8%)減少の53億71百万円となりました。」
ホームオーディオの縮小、欧州を中心とする業務用音響機器の高需要一巡、中国でのモビリティ音響機器販売減により、音響機器事業は売上収益・事業利益とも減少した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上収益は、前年同期に対し113億45百万円(21.5%)増加の640億10百万円となりました。個人向け事業は、ホームオーディオ縮小により実質減収となりました。法人向け事業は、業務用音響機器の需要増が継続したことにより大幅な増収となりました。事業利益は、75億13百万円(前年同期は6億58百万円の利益)増加の81億71百万円となりました。」
音響機器事業は法人向け業務用音響機器の需要増が継続し、売上収益が21.5%増、事業利益が81億71百万円へ増加した。個人向けホームオーディオは実質減収となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「個人向け事業は、市況の低迷が継続し減収となりました。法人向け事業は、業務用音響機器の需要回復と新商品効果により大幅な増収となりました。 事業利益は、前年同期に対し23億85百万円(139.5%)増加の40億94百万円となりました。」
音響機器事業では、業務用音響機器の需要回復と新商品効果により法人向け事業が大幅増収となり、事業利益も前年同期比139.5%増加した。個人向け事業の市況低迷は継続している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「法人向け事業は、業務用音響機器の需要回復と新商品効果により大幅な増収となりました。 事業利益は、2億4百万円(45.0%)増加の6億58百万円となりました。」
音響機器事業では、業務用音響機器の需要回復と新商品効果により法人向け事業が大幅増収となり、事業利益も前年同期比45.0%増加した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「法人向け事業は、業務用音響機器の需要及び商品供給が回復し増収となりました。 事業利益は、前年同期に対し4億90百万円増加の1億4百万円(前年同期は3億85百万円の損失)となりました。」
音響機器事業では、業務用音響機器の需要・商品供給が回復し、事業利益が前年同期の損失から1億04百万円の利益へ転換した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「商品別には、オーディオ機器は、半導体調達難による影響及びエントリーモデルの苦戦により減収となりました。業務用音響機器は、半導体調達難が一部改善し供給が進み増収となりました。ICT機器は、ネットワーク関連の販売が好調を持続し増収となりました。 事業利益は、前年同期に対し1億34百万円(8.5%)増加の17億9百万円となりました。」
半導体調達難の影響が残る中、業務用音響機器では供給が一部改善し、ICT機器ではネットワーク関連販売が好調を持続した。事業利益は8.5%増加した。 - FY2023-Q2半導体不足継続による大幅減益有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の売上収益は、前年同期に対し41百万円(0.1%)増加の474億48百万円となりました。 商品別には、オーディオ機器と業務用音響機器は、半導体調達難による商品供給不足などにより減収となりました。ICT機器は、ほぼ前年並みの実績となりました。 事業利益は、11億51百万円(71.7%)減少の4億54百万円となりました。」
音響機器事業は売上収益がほぼ前年並みにとどまる中、オーディオ機器・業務用音響機器の半導体調達難による供給不足で減収となり、事業利益は71.7%減少した。 - FY2023-Q1半導体不足による音響機器事業の減収減益有価証券報告書
「オーディオ機器と業務用音響機器は、半導体調達難による商品供給不足などにより減収となりました。ICT機器は、前年の国内の会議システム需要増の反動で減収となりました。事業利益は、17億23百万円減少の3億85百万円の損失(前年同期は13億37百万円の利益)となりました。」
音響機器事業では、半導体調達難による商品供給不足と会議システム需要増の反動により減収となり、事業利益は前年同期の利益から3億85百万円の損失へ転じた。 - FY2022前進有価証券報告書
「遠隔会議用ワンスストップソリューション「ADECIA」の新ラインアップとして、テーブルトップアレイマイクロフォン「RM-TT」を開発しました。」
遠隔会議向けADECIAのラインアップを拡充し、会議室のレイアウトや利用人数の多様化に対応する顧客ソリューションを具体化した。 - FY2022-Q3半導体不足による音響機器事業の減収減益有価証券報告書
「半導体調達難の影響を大きく受けたオーディオ機器とICT機器は、減収となりました。業務用音響機器は、需要の回復傾向により増収となりました。事業利益は、前年同期に対し34億94百万円(68.9%)減少の15億75百万円となりました。」
業務用音響機器は需要回復により増収となった一方、半導体調達難の影響を受けたオーディオ機器・ICT機器が減収となり、音響機器事業は大幅な減益となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「商品別には、半導体調達難の影響を最も受けたオーディオ機器は、減収となりました。業務用音響機器は、需要の回復傾向により増収となりました。ICT機器は、国内の会議システム需要が継続し前年同期並みの実績となりました。事業利益は、26百万円(1.7%)増加の16億5百万円となりました。」
半導体調達難によりオーディオ機器は減収となった一方、業務用音響機器は需要回復で増収、ICT機器は会議システム需要が継続し、事業利益は前年同期比1.7%増加した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「業務用音響機器は、需要が回復傾向となり全ての地域で増収となりました。ICT機器は、国内の会議システム需要が継続し増収となりました。事業利益は、24億17百万円増加の13億37百万円(前年同期は10億80百万円の損失)となりました。」
音響機器事業は、業務用音響機器の需要回復とICT機器の会議システム需要継続により増収となり、事業利益は前年同期の損失から13億37百万円の利益へ転換した。 - FY2021前進有価証券報告書
「遠隔会議用サウンドソリューション「ADECIA」を開発しました。」
音声処理技術とネットワーク技術を組み合わせた遠隔会議向けソリューションを開発し、音響機器の技術革新と顧客課題への対応を具体化した。 - FY2021-Q3業務用市場停滞とICT需要増が併存有価証券報告書
「商品別には、オーディオ機器は、ステイホーム需要によりサウンドバー等の販売が伸長しましたが全体では減収となりました。業務用音響機器は、ライブ市場や設備市場の停滞により減収となりました。ICT機器は会議システム等の需要増が持続し増収となりました。」
ステイホーム需要によるサウンドバー等の伸長や会議システム需要増があった一方、オーディオ機器全体と業務用音響機器は減収となった。累計売上収益は13.2%減、事業利益は29.0%減となった。 - FY2021-Q2業務用市場縮小と会議システム需要増が併存有価証券報告書
「商品別には、オーディオ機器は、国内でイヤホンの販売が伸長し増収となりましたが全体では減収となりました。業務用音響機器は、ライブ市場や設備市場の縮小により減収となりました。ICT機器は国内の会議システム需要増が継続し増収となりました。 事業利益は、為替のマイナス影響3億円を含め前年同期に対し、20億91百万円(57.0%)減少の15億78百万円となりました。」
イヤホンや国内会議システムは増収となった一方、オーディオ機器全体と業務用音響機器は減収となり、音響機器事業の事業利益は前年同期比57.0%減少した。 - FY2021-Q1新型コロナによる音響機器事業の減収減益有価証券報告書
「商品別には、オーディオ機器は、国内と北米は増収でしたが全体では減収となりました。業務用音響機器は、ライブ市場や設備市場の縮小により減収となりましたが、国内の音響設備工事は納入が進み増収となりました。ICT機器は国内の会議システム需要増により増収となりました。事業利益は、為替のマイナス影響1億円を含め前年同期に対し、19億57百万円減少の10億80百万円の損失となりました。」
ライブ市場・設備市場の縮小により業務用音響機器が減収となり、音響機器事業は売上収益が前年同期比21.3%減、事業利益は10億80百万円の損失となった。一方、国内の音響設備工事と会議システム需要は増加した。 - FY2020業務用音響の増収とオーディオ・ICTの減収が併存有価証券報告書
「業務用音響機器では増収となりましたが、オーディオ、ICT機器では減収となりました。」
業務用音響機器は伸長した一方、AV市場縮退や新型コロナウイルス感染拡大等により音響機器事業全体は減収減益となった。 - FY2020-Q3音響機器事業の減収減益継続有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の売上収益は、為替による32億円の減収影響があり、前年同期に対し43億94百万円(4.9%)減少の861億89百万円となりました。商品別には、業務用音響機器は全ての地域で販売を伸ばしたことに加え、国内の音響設備工事が好調に推移しました。オーディオ機器及びICT機器は販売が伸び悩みました。事業利益は、為替による13億円の減益影響があり、前年同期に対し9億98百万円(12.3%)減少の71億37百万円となりました。」
業務用音響機器と国内音響設備工事は伸長した一方、オーディオ機器・ICT機器の伸び悩みと為替影響により、音響機器事業は売上収益4.9%減、事業利益12.3%減となった。 - FY2020-Q2音響機器事業の減収減益継続有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の売上収益は、為替による19億円の減収影響があり、前年同期に対し17億88百万円(3.2%)減少の545億32百万円となりました。商品別には、業務用音響機器は国内の販売と音響設備工事が好調に推移したほか、全ての地域で売上げを伸ばしました。オーディオ機器は新興国で販売が伸び悩み、ICT機器は国内の販売が減少しました。事業利益は、為替による8億円の減益影響があり、前年同期に対し4億41百万円(10.7%)減少の36億70百万円となりました。」
業務用音響機器は伸長した一方、オーディオ機器の新興国販売の伸び悩みとICT機器の国内販売減少により、音響機器事業は売上収益・事業利益とも前年同期を下回った。 - FY2020-Q1音響機器事業の減収減益有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の売上収益は、為替による7億円の減収影響を含め、前年同期に対し12億64百万円(4.8%)減少の248億15百万円となりました。商品別には、オーディオ機器および業務用音響機器は欧州での販売が伸長しましたが、ICT機器は国内での販売が減少しました。事業利益は、為替による4億円の減益影響により、前年同期に対し4億46百万円(33.7%)減少の8億77百万円となりました。」
欧州ではオーディオ機器・業務用音響機器が伸長した一方、ICT機器の国内販売減少と為替影響により、音響機器事業全体は減収減益となった。 - FY2019オーディオ不振と業務用音響の堅調が併存有価証券報告書
「商品別では、業務用音響機器は前年同期を上回ったものの、オーディオ、ICT(情報通信)機器では前年同期を下回りました。」
業務用音響機器は伸長した一方、オーディオは市場需要の変化への対応遅れ、ICT機器はOEM減少により減収となり、音響機器事業全体は売上高0.9%減、営業利益0.9%減となった。 - FY2019-Q3音響機器事業の減収減益が継続有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の売上高は、前年同期に対し13億13百万円(1.4%)減少の909億70百万円となりました。商品別には、業務用音響機器の販売は好調でしたが、国内の音響設備工事は売上げが第4四半期に集中することから減収となりました。また、オーディオ機器は北米等で販売が減少しました。営業利益は、前年同期に対し8億19百万円(8.1%)減少の92億45百万円となりました。」
業務用音響機器は好調だった一方、国内音響設備工事の期ずれと北米等のオーディオ機器販売減少により、売上高は1.4%、営業利益は8.1%減少した。 - FY2019-Q2音響機器事業の減収減益有価証券報告書
「商品別には、オーディオ機器は、北米、日本、中国での販売が振るいませんでしたが、業務用音響機器の売上げは堅調に推移しました。営業利益は、前年同期に比べ5億18百万円(10.0%)減少し、46億60百万円となりました。」
業務用音響機器は堅調だった一方、オーディオ機器の販売不振により、音響機器事業は売上高1.8%減、営業利益10.0%減となった。 - FY2019-Q1音響機器事業の減収減益有価証券報告書
「商品別には、オーディオ機器は、全ての地域で販売の伸びを欠きましたが、業務用音響機器は、欧州を除く全ての地域で売上げが堅調に推移しました。営業利益は、前年同期に比べ3億56百万円(18.4%)減少し、15億74百万円となりました。」
音響機器事業は、業務用音響機器が一部地域で堅調だった一方、売上高が1.2%減、営業利益が18.4%減となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「業務用音響機器は、デジタルミキサーのフラッグシップモデル『RIVAGE PM10』のバージョンアップ、『RIVAGE PM7』等の新製品も堅調に推移しました。また、法人・B2B顧客サポートの人員体制、音響設備業者アカウント数も順調に増加しました。」
新製品投入に加え、法人・B2Bサポート人員と音響設備業者アカウント数が増加し、音響機器事業の営業利益は2.6%増加した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の売上高は、為替による47億円の増収影響もあり、前年同期に比べ73億20百万円(8.6%)増加し、922億83百万円となりました。商品別には、オーディオ機器は全ての地域で堅調に推移したほか、PA機器は新興国での販売が好調でした。ICT(情報通信)機器は、音声コミュニケーション機器が売上げを伸ばしました。営業利益は、前年同期に比べ16億10百万円(19.0%)増加し、100億64百万円となりました。」
音響機器事業は全地域のオーディオ機器、新興国のPA機器、音声コミュニケーション機器が寄与し、売上高8.6%増、営業利益19.0%増となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の売上高は、為替による27億円の増収影響もあり、前年同期に比べ45億57百万円(8.6%)増加し、575億63百万円となりました。商品別には、オーディオ機器が全体的に堅調に推移したほか、業務用音響機器は中国をはじめとする新興国での販売が好調でした。ICT(情報通信)機器は、音声コミュニケーション機器やネットワーク機器が売上げを伸ばしました。営業利益は、為替による2億円の減益影響があったものの、前年同期に比べ3億42百万円(7.1%)増加し、51億79百万円となりました。」
音響機器事業は、為替による減益影響がありながら売上高が前年同期比8.6%、営業利益が7.1%増加した。本文では技術革新・顧客サポート強化との直接の因果関係までは明示していない。 - FY2018-Q1売上増も為替で営業利益減少有価証券報告書
「商品別には、オーディオ機器が全世界で売上げを伸ばし好調だったほか、業務用音響機器も堅調に推移しました。ICT(情報通信)機器は音声コミュニケーション機器や国内のルーターが増収となりました。営業利益は、為替による4億円の減益影響があり、前年同期に比べ85百万円(4.2%)減少し、19億30百万円となりました。」
オーディオ機器、業務用音響機器、ICT機器の販売は堅調または増収となった一方、為替による4億円の減益影響により音響機器事業の営業利益は前年同期比4.2%減少した。技術革新・顧客サポート強化との直接の因果関係は明示されていない。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、為替による24億円の減益影響があったものの、前年同期に比べ6億96百万円(9.0%)増加し、84億54百万円となりました。」
音響機器事業の営業利益が、為替による減益影響がありながら前年同期比9.0%増加した。技術革新・顧客サポート強化との直接の因果関係は明示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「信号処理とネットワーク技術の強みを活かした技術革新と、顧客サポートの強化により、成長を加速させます。」
業務用音響機器とコンシューマー・オーディオの双方を対象とする。