設備投資・戦略投資・研究開発への資金配分
FY2016に初出。16回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-08-04。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに58社。
- 2026-08-04前進決算説明資料
「戦略投資 600億円＋α」
中期経営計画における3年間の戦略投資枠と、投資評価基準・案件リスト集中管理等の運用方針が具体化された。 - FY2026前進有価証券報告書
「米国シリコンバレーのYamaha Music Innovations, LLCによる事業開発戦略については、アフリカで１億人以上の利用者がいる音楽配信プラットフォーマーAudiomack社との協業や、音楽キャリア支援プラットフォームを運営する米国スタートアップ企業Groover社との協業など、立ち上げから２年という短い期間でスタートアップ12社との協業、７件の投資を実施しました。」
設備投資だけでなく、新規事業・CVC・スタートアップ協業への資金配分を具体化した。 - FY2026-H1投資有価証券売却収入から固定資産取得支出へ転換有価証券報告書
「当中間連結会計期間の投資活動によるキャッシュ・フローは、主として有形固定資産の取得による支出により、65億76百万円の支出（前年同期は主として投資有価証券の売却により90億45百万円の収入）となりました。」
前年同期の投資有価証券売却を中心とする90億45百万円の収入から、当中間期は有形固定資産取得を中心とする65億76百万円の支出へ投資キャッシュ・フローの構成が変化した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の投資活動によるキャッシュ・フローは、主として横浜シンフォステージ(神奈川県横浜市)及び本社新オフィス棟建設(静岡県浜松市)の投資を含む有形固定資産等の取得により、208億22百万円の支出（前年同期は主として有形固定資産の取得により77億16百万円の支出）となりました。」
横浜シンフォステージおよび本社新オフィス棟建設を含む有形固定資産等の取得により、投資活動による支出は208億22百万円となり、前年同期の77億16百万円から増加した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の投資活動によるキャッシュ・フローは、主としてみなとみらい21中央地区53街区(神奈川県横浜市)及び本社新オフィス棟建設(静岡県浜松市)の投資を含む有形固定資産等の取得により、158億42百万円の支出（前年同期は主として有形固定資産の取得により61億25百万円の支出）となりました。」
当第2四半期累計期間の投資活動による支出は158億42百万円となり、みなとみらい21中央地区53街区および本社新オフィス棟建設を含む有形固定資産等の取得へ資金を配分した。前年同期の61億25百万円から投資支出が増加している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の投資活動によるキャッシュ・フローは、主として有形固定資産等の取得等により、31億71百万円の支出（前年同期は主として有形固定資産の取得等より19億36百万円の支出）となりました。」
当第1四半期累計期間は、有形固定資産等の取得を中心に31億71百万円を投資活動へ配分した。前年同期の19億36百万円から投資支出が増加している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において投資活動の結果使用した資金は、主として有形固定資産の取得により、77億16百万円（前年同期に得られた資金は主として投資有価証券の売却により、471億47百万円）となりました。」
当四半期累計期間は有形固定資産の取得を中心に77億16百万円を投資活動へ配分した。前年同期の投資有価証券売却による資金流入から、設備取得を中心とする資金使用へ構成が変化した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「創出したキャッシュを成長投資と株主還元にバランス良く配分します。 [投資] ・通常投資 ： 400億円 ・戦略投資 ： 650億円（生産施設・設備、サステナビリティ、新規事業、M&A等)」
新中期計画で戦略投資を650億円へ拡大し、投資対象に生産施設・設備、サステナビリティ、新規事業、M&Aを明示した。 - FY2021後退有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響もあり、前期の205億45百万円から92億85百万円（45.2％）減少し、112億60百万円となりました。」
当期設備投資は前期から45.2％減少した。一方、2022年3月期は181億50百万円を計画しており、更新・合理化、新製品生産、研究開発への投資を予定している。 - FY2021-Q3後退有価証券報告書
「前連結会計年度末において未定としておりました2021年３月期通期の設備の新設、除却等の計画につきましては、当第３四半期連結会計期間末において、次のとおりであります。」
2021年3月期通期の設備投資計画合計額が、第1四半期末の148億円から129億90百万円へ減額された。内訳は楽器94億84百万円、音響機器28億82百万円、その他6億24百万円で、製造設備・営業施設の更新、合理化、新製品生産、研究開発を目的としている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「前連結会計年度末において未定としておりました2021年３月期通期の設備の新設、除却等の計画につきましては、当第１四半期連結会計期間末において、次のとおりであります。」
前連結会計年度末に未定だった2021年3月期通期の設備計画を具体化した。計画金額は楽器109億76百万円、音響機器30億28百万円、その他7億96百万円、合計148億円で、合理化、製造設備・営業施設の更新、新製品生産、研究開発を目的としている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額は、前期の159億56百万円から45億89百万円（28.8％）増加し、205億45百万円となりました。海外工場の建設、設備の更新改修を中心として減価償却費（111億56百万円）を超える設備投資を行っております。」
海外工場建設・設備更新を中心に、設備投資を205億45百万円まで増加させた。研究開発費は248億14百万円であった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「創出したキャッシュを通常投資、戦略投資（新製造拠点への追加投資、R&D拠点、M&A他）と株主還元にバランス良く配分します。」
成長投資と株主還元へのバランス配分方針を新中期計画でも継続している。当期設備投資は159億56百万円、翌期計画は219億99百万円。 - FY2019-Q3後退有価証券報告書
「前連結会計年度末に計画していた設備投資の新設、拡充は、当第３四半期連結会計期間において、次のとおり計画金額を変更しております。」
設備投資計画の合計額を254億20百万円から177億円へ減額した。内訳では、楽器を194億65百万円から133億75百万円、音響機器を40億47百万円から30億35百万円、その他を19億08百万円から12億90百万円へ変更している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額は、前年同期の175億42百万円から70億58百万円（40.2％）増加し、246億円となりました。本社研究開発棟の建設、海外新工場建設（インド・インドネシア）等、減価償却費（107億77百万円）を大幅に超える設備投資を行っております。」
設備投資を大幅に増やし、本社研究開発棟と海外新工場に資金を配分した。 - FY2016初出有価証券報告書
「創出したキャッシュを戦略投資に配分した上で、積極的な株主還元を実施していきます。・設備投資 400億円 ・戦略投資 500億円（Ｍ＆Ａを含む) ・戦略マーケティング・戦略研究開発投資 100億円」
NEXT STAGE 12の3年間の投資配分として記載。