粘着精密塗加工設備の増設
FY2018に初出。14回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026。
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- FY2026沼田事業所の完了予定を2028年度下期へ変更有価証券報告書
「当社沼田事業所 群馬県 沼田市 情報電子 建物、機械装置等 13,000 606 自己資金・借入金 2023年８月 2028年度下期 200％増」
沼田事業所の13,000百万円・能力200％増計画は継続する一方、完了予定が従来の2026年度から2028年度下期へ変更された。昭和・沼田事業所の別計画は2026年度下期完了予定で、既支払額は11,578百万円となった。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「当社沼田事業所 群馬県 沼田市 情報電子 建物、機械装置等 13,000 78 自己資金 2023年８月 2026年度 200%増」「当社昭和事業所 当社沼田事業所 情報電子 建物、機械装置等 16,940 6,189 自己資金 2024年６月 2026年度下期 30%増」
情報電子の設備計画について、13,000百万円・能力200％増計画に加え、16,940百万円・2026年度下期完了・能力30％増の計画を開示した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「当社昭和事業所 群馬県 昭和村 情報電子 建物、機械設備等 13,000 自己資金 2023年８月 2026年度 200%増」
既存の13,000百万円・2026年度完了・能力200％増計画を維持しつつ、沼田・昭和事業所に対する16,100百万円の追加設備計画も示された。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「当社昭和事業所 群馬県 昭和村 情報電子 建物、機械設備等 13,000 自己資金 2023年８月 2026年度 200%増」
昭和事業所について、総額130億円、2026年度完了予定、完成後の能力200％増という新たな設備計画を開示した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「プロテクトフィルムは、テレビ画面の大型化に伴いパネル面積が拡大していることで受注が増加し、昨年度より本格稼働した当社昭和事業所の新設機械による生産増も大きく寄与したことから、売上は前年同期を上回りました。」
昭和事業所の新設機械による生産増が、プロテクトフィルムの売上増に引き続き寄与した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「プロテクトフィルムは、テレビ画面の大型化に伴いパネル面積が拡大していることで受注が増加し、前年秋口より本格稼働した当社昭和事業所の新設機械による生産増も大きく寄与したことから、売上は前年を上回りました。」
昭和事業所の新設機械が生産増に寄与し、設備増設の効果がプロテクトフィルムの売上増として確認された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「プロテクトフィルムでは、巣ごもり需要の増加に伴い、日本、欧米各国においてテレビ販売が堅調に推移したことなどから受注が増加し、秋口より本格稼働した当社昭和事業所の新設機械による生産増も大きく寄与したことから、売上は前年を上回りました。」
昭和事業所の新設機械が秋口から本格稼働し、生産増がプロテクトフィルムの売上増に寄与したことを通期でも確認した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「秋口より本格稼働した当社昭和事業所の新設機械による生産増も大きく寄与したことから、売上は前年を上回りました。」
昭和事業所の新設機械が秋口から本格稼働し、生産増がプロテクトフィルムの売上増に寄与した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社昭和事業所での新設機械稼働による減価償却費の増加」
昭和事業所の新設機械が稼働段階に入り、設備投資計画が実施段階に進んだことが示された。 - FY2020投資額増額・完了予定延期有価証券報告書
「当社昭和事業所 群馬県 昭和村 情報電子 建物、 機械設備等 6,463 3,016 自己資金 2018年12月 2020年９月」
昭和事業所の設備投資計画は総額64億63百万円となり、前年度記載の62億44百万円から増額された。完了予定は2020年5月から2020年9月へ変更された。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「当社昭和事業所における建物、機械設備等への投資計画については、2018年12月12日開催の当社取締役会において当初の5,000百万円から6,244百万円に変更いたしました。」
昭和事業所の精密塗加工設備投資計画を当初50億円から62億44百万円へ増額し、完了予定は2020年5月とした。 - FY2018初出有価証券報告書
「平成30年６月12日開催の当社取締役会において、粘着精密塗加工設備の増設を決議いたしました。投資金額は50億円（総投資予定額）、稼働予定は2019年度上期であります。」
大画面化する顧客ニーズへの対応として、昭和事業所に50億円を投じ、2019年度上期稼働予定の設備増設を決議した。