電気・電子関連市場の需要変動
FY2016に初出。34回の記載のうち15回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-06。
ZACROSがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値(2022年)より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。66社中43社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- FY2025対処有価証券報告書
「電子部材関連他についても、半導体市場の回復により、前年同期比で増収となりました。」
半導体市場の回復により電子部材関連他が増収となり、電気・電子関連市場の需要変動影響が緩和された。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「電子部材関連他についても、半導体市場の冷え込みの影響が緩和し、前年同期比で増収となりました。」
半導体市場の冷え込みの影響が緩和し、電子部材関連他が前年同期比で増収となった。 - FY2024対処有価証券報告書
「電子部材関連他については、前年度下期から継続している半導体市場の冷え込みの影響により減収となりました。一方 ディスプレイ関連では、主力のプロテクトフィルムで前年度の業界の生産調整が一巡すると同時に、業界再編により当社の競争力が高まり大きく売上を伸ばし、この結果 事業全体で増収となりました。」
半導体市場の冷え込みは継続したが、プロテクトフィルムの増収により情報電子事業全体では18.3%増収となり、需要変動の影響が一部緩和された。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「電子部材関連他については、前年度下期から継続している半導体市場の冷え込みの影響を大きく受け、減収となったものの、ディスプレイ関連については、主力のプロテクトフィルムで増収を確保し、事業全体で増収となりました。」
半導体市場の冷え込みによる電子部材関連の減収は続いたが、プロテクトフィルムの増収により情報電子事業全体では増収となり、需要変動の影響が一部緩和された。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「情報電子事業では、半導体市場の冷え込みが続いており、層間絶縁フィルムの売上が前年同期比で大幅に下回りました。」
半導体市場の冷え込みが続き、層間絶縁フィルムの売上大幅減として電気・電子関連市場の需要変動リスクが実績に現れた。 - FY2023悪化有価証券報告書
「電子部材関連他については、第3四半期連結累計期間までは堅調に推移したものの、第4四半期連結会計期間に半導体市場の急激な冷え込みに見舞われた影響を大きく受け、減収となりました。ディスプレイ関連については、足許の需要は持ち直しつつあるものの、第2四半期連結会計期間から第3四半期連結会計期間に掛けて、パネル業界の生産調整の影響を受けたために主力のプロテクトフィルムは大幅に減収となりました。」
半導体市場の急冷とパネル業界の生産調整が実際の減収として現れ、情報電子事業の売上高は前年同期比12.5%減となった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「電子部材関連他は、情報記録用材において足許の需要は減少しているものの、第2四半期連結累計期間までは堅調に推移したため増収となりました。ディスプレイ関連は、第2四半期連結会計期間より続いているプロテクトフィルムでのパネル業界の生産調整の影響を受けたために大幅に減収となりました。」
パネル業界の生産調整が続き、プロテクトフィルムの大幅減収として電気・電子関連市場の需要変動リスクが実績に現れた。情報電子事業の売上高は前年同期比7.4%減となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「情報電子事業では主力のプロテクトフィルムにおいて当第2四半期連結会計期間より、業界の生産調整の影響を大きく受けて前年同期比で減収となったものの」
電気・電子関連市場の需要変動リスクが、業界の生産調整によるプロテクトフィルムの減収として実際の業績に現れた。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「ディスプレイ関連において、プロテクトフィルムでは減収となったものの、電子部材関連他においては、情報記録用材で、高速大容量の通信インフラ整備が進んでいることなどからパソコン・サーバー向けの販売が大きく伸長したことに加えて、タブレット・スマートフォン向けも底堅く推移したことなどから事業全体で増収となりました。」
プロテクトフィルムは減収となったが、通信インフラ整備を背景とするパソコン・サーバー向け情報記録用材の販売伸長等により、情報電子事業全体は前年同期比4.7%増収となった。 - FY2022対処有価証券報告書
「ディスプレイ関連において、プロテクトフィルムはテレビ画面の大型化に伴う市場拡大により受注が増加し、昨年度より本格稼働した当社昭和事業所の新設機械による生産増も大きく寄与したことから、売上は前年同期を上回りました。」
テレビ大型化、昭和事業所の新設機械、生産増によりプロテクトフィルムが伸長し、情報電子事業の売上は前年同期比16.8%増となった。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「ディスプレイ関連において、プロテクトフィルムは、テレビ画面の大型化に伴いパネル面積が拡大していることで受注が増加し、昨年度より本格稼働した当社昭和事業所の新設機械による生産増も大きく寄与したことから、売上は前年同期を上回りました。」
テレビ画面の大型化と昭和事業所の新設機械による生産増を背景に、プロテクトフィルムの売上が前年同期を上回り、需要変動の影響が緩和された。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「ディスプレイ関連において、プロテクトフィルムは、テレビ画面の大型化に伴いパネル面積が拡大していることで受注が増加し、前年秋口より本格稼働した当社昭和事業所の新設機械による生産増も大きく寄与したことから、売上は前年を上回りました。」
テレビ大型化、昭和事業所の新設機械稼働、生産増によりプロテクトフィルムの売上が前年を上回り、電気・電子関連市場の需要変動影響が緩和された。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「プロテクトフィルムでは、テレビ画面の大型化に伴いパネル面積が拡大していることで受注が増加し、前年秋口より本格稼働した当社昭和事業所の新設機械による生産増も大きく寄与したことから、売上は前年を上回りました。情報記録用材では、タブレット・スマートフォン向けはやや前年を下回ったものの、高速大容量の通信インフラ整備が進んでいることなどから、パソコン・サーバー向けの販売が堅調に推移し、増収となりました。」
テレビ大型化、昭和事業所の新設機械稼働、通信インフラ整備を背景に、情報電子事業は前年同期比25.1%増収となり、需要変動の影響が緩和された。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループでは当該リスクに対する取り組みとして、市場状況のモニタリング及び市場変化への迅速な対応、事業の多角化等に努めております。」
電気・電子関連市場の需要変動リスクは継続して認識されているが、市場モニタリング、迅速な対応、事業多角化を対応策として明示した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「プロテクトフィルムでは、巣ごもり需要の増加に伴い、日本、欧米各国においてテレビ販売が堅調に推移したことなどから受注が増加し、秋口より本格稼働した当社昭和事業所の新設機械による生産増も大きく寄与したことから、売上は前年を上回りました。情報記録用材では、足許やや需要が落ち着きを見せているものの、タブレット・スマートフォン向けは期を通じて底堅く推移したことに加え、テレワークの拡大、そのインフラ整備の進捗を背景に、パソコン・サーバー向けの販売が大きく伸長し、事業全体で増収となりました。」
テレビ販売やテレワーク関連需要を背景に、プロテクトフィルムと情報記録用材が伸長し、情報電子事業の需要変動影響が緩和された。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「プロテクトフィルムでは、パネル業界の事業再編に伴い、偏光板のサプライチェーンに変化がおこり一部の顧客からの受注が減少しましたが、テレワーク拡大に伴うパソコンモニターの販売が堅調だったこと、更には足許では大型テレビ需要も回復傾向にあることから、前年比横ばいの展開となりました。情報記録用材では、タブレット・スマートフォン向けは底堅く推移したことに加えて、テレワークの拡大、そのインフラ整備の進捗を背景に、パソコン・サーバー向けの販売が大きく伸長し、事業全体の増収確保に寄与しました。」
パネル業界の事業再編とサプライチェーン変化により一部顧客の受注減少が発生した一方、テレワーク関連需要や大型テレビ需要の回復が影響を補い、情報電子事業は前年同期比4.1%増収となった。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「プロテクトフィルムでは、テレワーク拡大に伴うパソコンモニター向けの販売は堅調に推移したものの、大型テレビの販売台数が減少した影響を受けて、前年を下回る展開となりました。一方、情報記録用材では、パソコン・サーバー向けが大きく伸長し、スマートフォン向けも底堅く推移して前年を大きく上回ったことから、事業全体として増収となりました。」
用途別の需要変動が実際の業績に現れ、大型テレビ向けプロテクトフィルムは前年を下回った一方、パソコン・サーバー向け情報記録用材が伸長した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「プロテクトフィルムでは、米中貿易摩擦が長期化する中、昨年度は駆け込み需要があり堅調に推移しましたが、その反動から今年度に入り需要が減退に転じるなど、売上は前年を下回る展開となりました。」
米中貿易摩擦の長期化と前年度の駆け込み需要の反動により、プロテクトフィルムの需要減退と前年割れが続いた。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「プロテクトフィルムは、米中貿易摩擦の影響が顕在化する中で、昨年度下期の堅調な展開から一転、今年度に入り業界の生産調整が本格化し、当面は継続すると予想されるなど、非常に厳しい事業展開の中、販売数量は前年を下回りました。」
米中貿易摩擦の影響が顕在化し、プロテクトフィルムの業界生産調整が本格化して販売数量が前年を下回った。生産調整は当面継続すると予想され、需要変動リスクの表現が強まった。 - FY2020-Q1需要弱含みが続く一方、事業は微増有価証券報告書
「プロテクトフィルムでは業界一部において生産調整があり需要が弱含む展開となりましたが、売上数量の確保や台湾子会社の生産高増加が寄与したこと等により増収となりました。一方、情報記録用材については、パソコン・サーバー向け、スマートフォン向けが減収となり、剥離フィルムでも前年を下回る売上となったことから、事業全体として売上は微増の展開となりました。」
プロテクトフィルムでは生産調整による需要の弱含みが続き、情報記録用材・剥離フィルムも減収となったが、売上数量の確保と台湾子会社の生産高増加により情報電子事業は前年同期比0.9%増収となった。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「情報記録用材については、パソコン・サーバー向けは堅調に推移しましたが、スマートフォン向けが減収となったことなどから、前年比微減の展開となりました。剥離フィルムでは前年を下回る売上となりました。」
スマートフォン向け情報記録用材の減収、剥離フィルムの前年割れとして、電気・電子関連市場の需要変動影響が通期業績に現れた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「情報記録用材については、パソコン・サーバー向け、スマートフォン向けの販売が堅調に推移しましたが、剥離フィルムでは前年を下回る売上となりました。プロテクトフィルムでは、受注数量を伸ばし、台湾子会社の生産高が増加したことなどから、実質的な販売数量は前年を上回ったものの、商流変更に伴うグループ内取引の増加により連結消去が発生し、わずかに減収となりました。」
情報電子事業では、プロテクトフィルムの実質販売数量と台湾子会社の生産高が増加した一方、商流変更に伴う連結消去や剥離フィルムの減収により、事業売上は前年同期比0.4%減となった。市場・商流変動の影響が実績に現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「プロテクトフィルムについては、台湾子会社の生産高は増加した一方、業界における生産調整の影響を受け減収となりました。」
前年度に需要回復で緩和されていた情報電子関連の市場変動リスクが、生産調整によるプロテクトフィルムの減収として再び実際の業績に現れた。 - FY2018対処有価証券報告書
「プロテクトフィルムについては、需要の回復に加え、台湾子会社の稼働率向上が大きく寄与したことなどから増収となりました。」
需要回復と台湾子会社の稼働率向上により、前年度に顕在化した情報電子関連需要の弱さが緩和された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「プロテクトフィルムについては、需要の回復に加え、台湾子会社の稼働率向上が大きく寄与したことなどから増収となりました。」
前年度に顕在化した情報電子関連需要の弱さについて、需要回復と台湾子会社の稼働率向上による影響緩和を引き続き記載した。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「プロテクトフィルムについては、足許の需要回復に支えられたことに加え、台湾子会社の稼働率の向上が寄与したことなどにより増収となりました。」
前年度に顕在化した情報電子関連需要の弱さについて、需要回復と台湾子会社の稼働率向上によりプロテクトフィルムが増収となり、影響の緩和が続いた。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「プロテクトフィルムについては、足許の需要回復に伴い台湾子会社の稼働率が向上したことなどにより増収となり」
前年度に顕在化していた情報電子関連需要の弱さについて、プロテクトフィルムでは需要回復と台湾子会社の稼働率向上が記載された。ただし、リスク自体の消滅は記載されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「プロテクトフィルムについては、台湾子会社で量産体制を整え、国内分も含め生産数量としては前年を上回ったものの、業界における販売単価下げの影響を大きく受けたことで売上が伸び悩み」
販売単価下落の影響が通期でも継続した一方、情報記録用材と剥離フィルムの増収により情報電子事業の売上は微減にとどまった。 - FY2017-Q3販売単価下落の影響継続も事業増収有価証券報告書
「プロテクトフィルムについては、台湾子会社で量産体制を整え、国内分も含め生産数量としては前年を上回ったものの、業界における販売単価下げの影響を受け、売上が伸び悩む展開となりました。その一方、情報記録用材については、パソコン・サーバー向け、ならびにスマートフォン向けで大きく増収となり、剥離フィルムについても中国スマートフォン向けを中心に堅調に推移した結果、事業全体としては増収を確保いたしました。」
プロテクトフィルムでは販売単価下落の影響が続いたが、情報記録用材と剥離フィルムの増収により情報電子事業全体は前年同期比0.9%増となった。 - FY2017-Q2一部回復も影響継続有価証券報告書
「プロテクトフィルムについては、台湾子会社では量産体制を整え増収を確保したものの、業界における販売単価下げや生産調整の影響等を受け、全体としては売上がやや伸び悩む展開となりました。剥離フィルムは、中国スマートフォン向けを中心に堅調に推移いたしました。情報記録用材については、パソコン・サーバー向け、ならびにスマートフォン向けで増収となりました。」
情報電子事業全体は前年同期比0.9%増に転じたが、プロテクトフィルムでは販売単価下げや生産調整の影響が続いた。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「情報記録用材は、パソコン・サーバー向けの販売は堅調だったものの、市場が成熟期を迎えつつあるスマートフォン向けの受注は伸び悩みました。プロテクトフィルムは、台湾子会社で量産体制を整え増収を確保したものの、業界における生産調整の影響等を受け、売上が大きく伸び悩み、全体では前年同期比で減収の展開となりました。」
スマートフォン市場の成熟や業界の生産調整が実際の受注・売上減少として現れ、情報電子事業の売上高は前年同期比8.7%減となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「これら電気・電子関連市場の影響材市場での需要の急激な変動は当社グループの業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
液晶ディスプレイ・情報記録用材等の需要急変を業績リスクとして記載。