のれんの減損損失
FY2020に初出。20回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022。直近の記載は2026-10-01。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。89社中36社が悪化側に。
- 2026-10-01顕在化s.kabutan.jp
「また、上期に計上したのれんの減損損失に加え、需要動向の影響、産業資材の加飾分野における生産関連費用などの上昇が損益を悪化させる。」
上期にのれんの減損損失が実際に計上され、通期業績予想の赤字化要因として報じられた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「その結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失6,759百万円を認識しています。」
USMのれんについて、買収後に当初想定の収益が見込めなくなったことから67億59百万円の減損損失を計上した。 - 2026-05-12悪化決算
「為替換算の影響によりのれんが6億50百万円、その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の変動等により、その他の金融資産が5億48百万円増加したこと等によるものです。」
のれん残高が前期末から6億50百万円増加し、減損リスクの対象残高が拡大した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「そのため、当連結会計年度末においてのれんを33,277百万円計上しています。市場環境や競争環境がM&A実行時の想定から大きく変化し買収先会社の業績が悪化した場合、また、経済状況や金利変動等の外部環境の変化により使用価値の算定に使用する成長率および割引率が著しく変動し使用価値が減少した場合、のれんの減損損失が発生する可能性があります。」
のれん残高は前期末318億34百万円から332億77百万円へ増加した。Graphic Controlsについて、成長率0.7%低下または割引率0.5%上昇で減損損失が発生する可能性も開示している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「非流動資産は1,267億96百万円となり、前連結会計年度末に比べ34億76百万円増加しました。主な要因は、有形固定資産が13億17百万円、新規連結等によりのれんが10億42百万円、使用権資産が8億16百万円、その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の変動等により、その他の金融資産が7億17百万円増加したこと等によるものです。」
新規連結等により、減損リスクの対象となるのれん残高が前期末の340億15百万円から350億57百万円へ増加した。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「非流動資産は1,320億89百万円となり、前連結会計年度末に比べ216億37百万円増加しました。主な要因は、有形固定資産が31億82百万円、新規連結等によりのれんが126億1百万円、無形資産が17億6百万円、その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の変動等により、その他の金融資産が26億円増加したこと等によるものです。」
Isometricの新規連結等により、のれんが前期末の202億38百万円から328億40百万円へ増加し、減損リスクの対象残高が拡大した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「非流動資産は1,269億37百万円となり、前連結会計年度末に比べ164億86百万円増加しました。主な要因は、有形固定資産が19億4百万円、新規連結等によりのれんが106億83百万円、その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の変動等によりその他の金融資産が28億3百万円増加したこと等によるものです。」
Isometricの新規連結等により、のれんが前期末から106億83百万円増加して309億22百万円となり、減損リスクの対象残高が拡大した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、販売国のインフレ率等に起因する割引率の上昇を受けて回収可能価額が低下したため、のれんの帳簿価額の全額に相当する減損損失2,692百万円を認識しています。」
産業資材のNissha Metallizing Solutions N.V.等について、インフレ率等を背景とする割引率上昇により、のれん2,692百万円の減損損失が実際に発生した。のれん残高は214億10百万円から202億38百万円へ減少した。 - FY2023-Q3のれん残高増加有価証券報告書
「非流動資産は1,135億83百万円となり、前連結会計年度末に比べ87億73百万円増加しました。主な要因は、為替換算の影響によりのれんが25億67百万円、リースの再測定等により使用権資産が13億54百万円、持分法で会計処理されている投資が31億90百万円、その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の変動等により、その他の金融資産が12億71百万円増加したこと等によるものです。」
為替換算の影響などにより、のれん残高は前連結会計年度末の214億10百万円から239億78百万円へ増加し、減損リスクの対象残高が拡大した。 - FY2023-Q2のれん残高増加有価証券報告書
「主な要因は、為替換算の影響によりのれんが19億53百万円、無形資産が6億46百万円、新規および追加取得等により持分法で会計処理されている投資が31億73百万円増加したこと等によるものです。」
為替換算の影響などにより、減損リスクの対象となるのれん残高は前連結会計年度末の214億10百万円から233億63百万円へ増加した。 - FY2023-Q1のれん残高微増有価証券報告書
「のれん 21,410 21,607」
のれん残高は前連結会計年度末の214億10百万円から216億7百万円へ増加し、減損リスクの対象残高が微増している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「加えて、産業資材事業のサステナブル資材を生産・販売する欧州子会社について、金利引き上げに伴う割引率の上昇を主因とするのれんの減損損失を計上し、前期比で減益となりました。」
金利引き上げに伴う割引率上昇により、Nissha Metallizing Solutions N.V.等ののれんについて14億61百万円の減損損失を実際に計上した。のれん残高は214億10百万円となっている。 - FY2022-Q3のれん残高増加有価証券報告書
「主な要因は、その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の変動等により、その他の金融資産が10億46百万円減少した一方、有形固定資産が21億35百万円、為替換算の影響によりのれんが43億28百万円、無形資産が13億89百万円増加したこと等によるものです。」
為替換算の影響により、減損リスクの対象となるのれん残高は前連結会計年度末の201億86百万円から245億15百万円へ増加した。 - FY2022-Q2のれん残高増加有価証券報告書
「主な要因は、有形固定資産が19億49百万円、為替換算の影響によりのれんが32億58百万円、無形資産が12億34百万円増加したこと等によるものです。」
為替換算の影響により、減損リスクの対象となるのれん残高は前連結会計年度末の201億86百万円から234億45百万円へ増加した。 - FY2022-Q1のれん残高増加有価証券報告書
「主な要因は、有形固定資産が7億32百万円、為替換算の影響によりのれんが11億92百万円、無形資産が4億23百万円増加したこと等によるものです。」
為替換算の影響により、減損リスクの対象となるのれん残高は前連結会計年度末の201億86百万円から当四半期末の213億79百万円へ増加した。 - FY2021-Q3のれん残高増加有価証券報告書
「主な要因は、為替換算等の影響によりのれんが11億89百万円、使用権資産が9億83百万円増加した一方で、有形固定資産が35億27百万円、その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の変動等により、その他の金融資産が6億96百万円減少したこと等によるものです。」
為替換算等の影響により、減損リスクの対象となるのれん残高は前期末の183億27百万円から195億17百万円へ増加した。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社では事業ポートフォリオの組み換え・最適化のための成長戦略としてM&Aを積極的に活用しています。そのため、当連結会計年度末において18,327百万円を計上しています。市場環境や競争環境がM&A実行時の想定から大きく変化した場合、買収先会社の業績が悪化し、のれんの減損損失が発生する可能性があります。」
積極的なM&Aの結果としてのれん183億27百万円を計上しており、買収先の業績悪化による減損リスクを財務リスクとして初めて独立して明示している。デュー・ディリジェンスと買収後の統合体制により低減を図るとしている。