保有有価証券の市場価格変動
FY2016に初出。33回の記載のうち18回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。135社中53社が悪化側に。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の変動等により、その他の金融資産が43億74百万円増加したこと等によるものです。」
その他の金融資産が43億74百万円増加し、市場価格・公正価値変動の影響を受ける金融資産残高が拡大した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末における上場株式の価格変動リスクに対するエクスポージャーは、7,837百万円(前連結会計年度末は、5,964百万円)です。」
上場株式の価格変動リスクに対するエクスポージャーが59億64百万円から78億37百万円へ増加し、市場価格変動の対象残高が拡大した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「資本性金融商品 6,405 － 1,026 7,432」
公正価値で測定する資本性金融商品のレベル1残高が前期末の59億64百万円から64億5百万円へ増加し、市場価格変動の対象残高が拡大した。 - FY2024対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末における上場株式の価格変動リスクに対するエクスポージャーは、5,964百万円(前連結会計年度末は、13,809百万円)です。」
上場株式の価格変動リスクに対するエクスポージャーが138億9百万円から59億64百万円へ大幅に縮小した。投資有価証券の売却収入81億85百万円も計上している。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「その他の金融資産 16,313 18,914」
その他の金融資産は前連結会計年度末の163億13百万円から189億14百万円へ増加した。市場価格・公正価値変動の影響を受ける金融資産残高が拡大している。上場株式を含む資本性金融商品もレベル1で163億98百万円となった。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の変動等によりその他の金融資産が28億3百万円増加したこと等によるものです。」
公正価値変動等によりその他の金融資産が前連結会計年度末から28億3百万円増加し、当四半期末は191億16百万円となった。上場株式を含むレベル1の資本性金融商品も166億21百万円へ増加している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末における上場株式の価格変動リスクに対するエクスポージャーは、13,809百万円(前連結会計年度末は、11,022百万円)です。」
上場株式の価格変動リスクに対するエクスポージャーが110億22百万円から138億9百万円へ増加し、市場価格変動リスクの対象残高が拡大した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「非流動資産は1,135億83百万円となり、前連結会計年度末に比べ87億73百万円増加しました。主な要因は、為替換算の影響によりのれんが25億67百万円、リースの再測定等により使用権資産が13億54百万円、持分法で会計処理されている投資が31億90百万円、その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の変動等により、その他の金融資産が12億71百万円増加したこと等によるものです。」
公正価値変動等によりその他の金融資産が12億71百万円増加し、市場価格・公正価値変動の影響を受ける金融資産残高が拡大した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の変動等により、その他の金融資産が17億70百万円増加したこと等によるものです。」
その他の金融資産が前連結会計年度末から17億70百万円増加し、上場株式を含む市場価格・公正価値変動の影響を受ける残高が拡大した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する 金融資産 資本性金融商品 10,581 － 667 11,248」
上場株式を含むレベル1の資本性金融商品の公正価値は110億22百万円から105億81百万円へ減少し、上場株式の価格変動リスクにさらされる残高が縮小している。 - FY2022対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末における上場株式の価格変動リスクに対するエクスポージャーは、11,022百万円(前連結会計年度末は、14,680百万円)です。」
上場株式の価格変動リスクに対するエクスポージャーが146億80百万円から110億22百万円へ縮小した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「主な要因は、その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の変動等により、その他の金融資産が10億46百万円減少した一方、有形固定資産が21億35百万円、為替換算の影響によりのれんが43億28百万円、無形資産が13億89百万円増加したこと等によるものです。」
その他の金融資産は公正価値の変動等により10億46百万円減少し、市場価格・公正価値変動の影響を受ける金融資産残高が縮小した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「その他の金融資産 17,334 16,782」
その他の金融資産は前連結会計年度末の173億34百万円から167億82百万円へ減少し、市場価格・公正価値変動の影響を受ける残高が縮小した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「その他の金融資産 17,334 17,683」
その他の金融資産は前連結会計年度末の173億34百万円から当四半期末の176億83百万円へ増加し、市場価格・公正価値変動の影響を受ける残高が拡大した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「主な要因は、為替換算等の影響によりのれんが11億89百万円、使用権資産が9億83百万円増加した一方で、有形固定資産が35億27百万円、その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の変動等により、その他の金融資産が6億96百万円減少したこと等によるものです。」
公正価値変動等によりその他の金融資産が6億96百万円減少し、市場価格変動の影響を受ける金融資産残高が前期末から縮小した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「またその他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の変動等により、その他の金融資産が7億96百万円増加したこと等によるものです。」
その他の金融資産は前期末から7億96百万円増加して184億49百万円となり、市場価格・公正価値変動の影響を受ける金融資産残高が拡大した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「投資有価証券の売却による収入として4億1百万円計上した」
投資有価証券の売却による収入401百万円を計上し、その他の金融資産は前期末176億53百万円から当四半期末175億55百万円へ減少した。 - FY2020対処有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の変動および売却等により、その他の金融資産が27億60百万円減少したこと等によるものです。」
市場価格変動の影響を受けるその他の金融資産は前期末204億13百万円から176億53百万円へ減少し、上場株式の価格変動リスクへのエクスポージャーも184億76百万円から160億90百万円へ縮小した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「主な要因は、その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の変動および売却等により、その他の金融資産が45億44百万円減少したこと等によるものです。」
公正価値の変動および売却によりその他の金融資産が45億44百万円減少し、市場価格変動の影響を受ける金融資産残高が縮小した。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「主な要因は、その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の変動および売却等により、その他の金融資産が69億36百万円減少したこと等によるものです。」
公正価値の変動および売却によりその他の金融資産が69億36百万円減少し、市場価格変動の影響を受ける金融資産残高が縮小した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「主な要因は、その他の包括利益を通じて測定する金融資産の公正価値の変動等により、その他の金融資産が20億62百万円減少したこと等によるものです。」
金融資産の公正価値変動により、その他の金融資産が前連結会計年度末から20億62百万円減少した。保有有価証券の市場価格変動が残高の変動として表れている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「投資有価証券が43億90百万円増加したこと等によるものです。」
投資有価証券は2018年12月末から43億90百万円増加して191億88百万円となり、市場価格変動の影響を受ける残高が拡大した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「投資有価証券が38億99百万円増加したこと等によるものです。」
投資有価証券は前連結会計年度末から38億99百万円増加して186億97百万円となり、市場価格変動の影響を受ける残高が拡大した。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「固定資産は1,082億67百万円となり、前連結会計年度末に比べ13億49百万円増加しました。主な要因は、のれんが5億22百万円、顧客関係資産が2億40百万円減少した一方、「第4 経理の状況 1四半期連結財務諸表 注記事項 (会計方針の変更等)」に記載のとおり、当社グループのIFRS適用子会社が当第1四半期連結会計期間の期首からIFRS第16号「リース」を適用したことに伴い有形固定資産のその他が9億61百万円増加したこと、および投資有価証券が15億3百万円増加したこと等によるものです。」
投資有価証券が前連結会計年度末から15億3百万円増加し、市場価格変動の影響を受ける残高が拡大した。 - FY2018対処有価証券報告書
「当連結会計年度末において当社グループが保有している投資有価証券は147億97百万円であり、大半は時価のある株式です。」
投資有価証券残高は前期202億99百万円から147億97百万円へ減少した。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「固定資産は1,095億67百万円となり前連結会計年度末に比べ18億87百万円減少しました。主な要因は、のれんが1億81百万円増加した一方、顧客関係資産が5億35百万円、投資有価証券が15億49百万円減少したこと等によるものです。」
投資有価証券残高は前連結会計年度末の202億99百万円から187億50百万円へ減少した。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「固定資産は1,105億63百万円となり前連結会計年度末に比べ8億91百万円減少しました。主な要因は、投資有価証券が15億12百万円増加した一方、商標権が2億54百万円、のれんが14億61百万円、顧客関係資産が4億36百万円減少したこと等によるものです。」
投資有価証券が前連結会計年度末から15億12百万円増加し、市場価格変動の影響を受ける残高が拡大している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「固定資産は1,091億43百万円となり前連結会計年度末に比べ46億52百万円増加しました。主な要因は、のれんが7億25百万円減少した一方、その他有価証券の時価の変動等により投資有価証券が52億54百万円増加したこと等によるものです。」
投資有価証券は前連結会計年度末の141億47百万円から194億2百万円へ増加し、市場価格変動の影響を受ける残高が拡大している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「主な要因は、受取手形及び売掛金が28億58百万円、仕掛品が26億5百万円、原材料及び貯蔵品が15億84百万円増加したこと等によるものです。固定資産は1,061億88百万円となり前連結会計年度末に比べ16億96百万円増加しました。主な要因は、のれんが8億90百万円、顧客関係資産が3億51百万円減少した一方、その他有価証券の時価の変動等により投資有価証券が33億92百万円増加したこと等によるものです。」
その他有価証券の時価変動等により投資有価証券が33億92百万円増加し、市場価格変動の影響を受ける残高が拡大している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末において当社グループが保有している投資有価証券は202億99百万円であり、大半は時価のある株式です。」
投資有価証券残高が前期141億47百万円から202億99百万円へ増加し、市場価格変動の影響を受ける残高が拡大している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末において当社グループが保有している投資有価証券は141億47百万円であり、大半は時価のある株式です。」
投資有価証券残高が98億48百万円から141億47百万円へ増加し、当期には投資有価証券評価損5億88百万円も計上している。 - FY2016-Q2顕在化有価証券報告書
「主な要因は、有形固定資産が18億10百万円、のれんが5億37百万円、その他有価証券の時価の変動等により投資有価証券が4億67百万円減少したこと等によるものであります。」
その他有価証券の時価変動に伴い、投資有価証券が4億67百万円減少し、保有有価証券の市場価格変動リスクが実際の残高変動として表れた。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度末において当社グループが保有している投資有価証券は98億48百万円であり、大半は時価のある株式であります。これらの保有有価証券については、発行体の財政状態や業績動向、格付状況等を把握し安全性を十分確認しておりますが、株式相場の著しい変動等が生じた場合、当社グループの業績および財政状態に影響を与える可能性があります。」
投資有価証券の残高と時価株式中心の構成を示し、株式相場の著しい変動をリスクとしている。