ディバイス事業とコンシューマー・エレクトロニクス需要への依存
FY2016に初出。38回の記載のうち18回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016-Q2。直近の記載は2026-10-01。
NISSHAがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中4社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- 2026-10-01顕在化s.kabutan.jp
「ディバイス事業で下期に見込んでいたタブレット向け需要の改善が見込めないことが要因。」
コンシューマー・エレクトロニクス需要への依存による業績影響が、下期のタブレット需要未回復として業績予想に反映された。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「その結果、当中間連結会計期間の連結売上高は297億52百万円(前年同期比18.0%減)となり、セグメント利益(営業利益)は10億97百万円(前年同期比41.4%減)となりました。」
ディバイス事業で売上高が18.0%、営業利益が41.4%減少し、コンシューマー・エレクトロニクス需要への依存による業績影響が実際に発生した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「その結果、当期の連結売上高は584億52百万円(前期比13.5%減)となり、セグメント利益(営業利益)は21億30百万円(前期比18.5%増)となりました。」
ディバイス事業ではタブレット需要減少により売上高が13.5%減少し、コンシューマー・エレクトロニクス需要への依存に伴う業績影響が実際に発生した。一方、生産体制見直しにより営業利益は増加した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「その結果、当中間連結会計期間の連結売上高は297億52百万円(前年同期比18.0%減)となり、セグメント利益(営業利益)は10億97百万円(前年同期比41.4%減)となりました。」
ディバイス事業の売上高が18.0%、営業利益が41.4%減少し、コンシューマー・エレクトロニクス需要への依存に伴う業績影響が実際に発生した。 - FY2024対処有価証券報告書
「その結果、当期の連結売上高は675億42百万円(前期比23.1%増)となり、セグメント利益(営業利益)は17億98百万円(前期は15億80百万円のセグメント損失(営業損失))となりました。」
ディバイス事業の需要回復により、売上高が23.1%増加し、前期の営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「その結果、当第1四半期連結累計期間の連結売上高は165億69百万円(前年同四半期比11.9%増)となり、セグメント利益(営業利益)は4億32百万円(前年同四半期は8億68百万円のセグメント損失(営業損失))となりました。」
ディバイス事業は前年同期の営業損失から営業利益へ転換し、売上高も11.9%増加した。コンシューマー・エレクトロニクス需要への依存による当四半期の業績影響は緩和している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「その結果、当期の連結売上高は548億62百万円(前期比31.4%減)となり、セグメント損失(営業損失)は15億80百万円(前期は82億86百万円のセグメント利益(営業利益))となりました。」
ディバイス事業のコンシューマー・エレクトロニクス需要への依存に伴い、売上高が31.4%減少し、前年の営業利益から営業損失へ転じた。一方、連結売上高に占めるディバイスの構成比は低下している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「その結果、当第3四半期連結累計期間の連結売上高は409億85百万円(前年同四半期比28.4%減)となり、セグメント損失(営業損失)は15億25百万円(前年同四半期は65億39百万円のセグメント利益(営業利益))となりました。」
ディバイス事業のコンシューマー・エレクトロニクス需要への依存に伴い、売上高が28.4%減少し、前年同期の営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「その結果、当第2四半期連結累計期間の連結売上高は278億39百万円(前年同四半期比17.2%減)となり、セグメント損失(営業損失)は12億2百万円(前年同四半期は36億83百万円のセグメント利益(営業利益))となりました。」
コンシューマー・エレクトロニクス需要への依存に伴い、ディバイス事業が前年同期の営業利益から12億2百万円の営業損失へ転じ、売上高も17.2%減少した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「その結果、当第1四半期連結累計期間の連結売上高は148億7百万円(前年同四半期比7.2%減)となり、セグメント損失(営業損失)は8億68百万円(前年同四半期は14億22百万円のセグメント利益(営業利益))となりました。」
ディバイス事業のコンシューマー・エレクトロニクス需要への依存に伴い、売上高が前年同期比7.2%減少し、営業利益から8億68百万円の営業損失へ転じた。 - FY2022対処有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度の連結売上高は799億51百万円(前期比17.5%減)となり、セグメント利益(営業利益)は83億89百万円(前期比41.4%減)となりました。」
ディバイス事業の売上高は前期969億55百万円から799億51百万円へ減少し、連結売上高に占める構成比も約51.2%から約41.2%へ低下した。一方、需要縮小による業績影響は実際に発生している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「その結果、当第3四半期連結累計期間の連結売上高は572億35百万円(前年同四半期比26.7%減)となり、セグメント利益(営業利益)は65億94百万円(前年同四半期比48.0%減)となりました。」
ディバイス事業のコンシューマー・エレクトロニクス需要への依存に伴い、売上高・セグメント利益が前年同期から大幅に減少した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「その結果、当第2四半期連結累計期間の連結売上高は335億90百万円(前年同四半期比36.0%減)となり、セグメント利益(営業利益)は37億20百万円(前年同四半期比56.7%減)となりました。」
ディバイス事業のコンシューマー・エレクトロニクス需要への依存に伴い、売上高とセグメント利益が前年同期から大幅に減少した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「その結果、当第1四半期連結累計期間の連結売上高は159億46百万円(前年同四半期比37.5%減)となり、セグメント利益(営業利益)は14億40百万円(前年同四半期比62.7%減)となりました。」
ディバイス事業のコンシューマー・エレクトロニクス需要への依存に伴い、売上高とセグメント利益が前年同期から大幅に減少した。 - FY2021-Q3スマートフォン減少をタブレット需要が補完有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間においては、スマートフォン向けの製品需要が下半期に入り減少局面を迎えた一方で、タブレット向けなどで力強い製品需要が継続しました。製品需要の持続による生産平準化と収益構造の改善が結実し、営業利益は前年同四半期比で大幅に拡大しました。」
ディバイス事業はスマートフォン需要の減少局面に直面した一方、タブレット等の需要継続と収益構造改善により、依存に伴う業績影響を一定程度吸収している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「ディバイス事業では季節的な変動なく、IT機器や産業用端末(物流関連)などを中心に力強い製品需要が続きました。堅調な製品需要に加え、従来から取り組んできた収益構造の改善などにより、営業利益は前年同四半期比で大幅に改善しました。」
ディバイス事業はIT機器・産業用端末の力強い需要と収益構造改善により営業利益が大幅に改善し、需要依存による当四半期の業績影響が緩和している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間においては、スマートフォンやタブレットなどのIT機器向けや、産業用端末向けの製品需要が底堅く推移し、売上高は前年同四半期比で増加しました。製品需要の増加に加え、生産平準化の効果や前期に実施した収益力強化策などが寄与し、営業利益は前年同四半期比で大幅に改善しました。その結果、当第1四半期連結累計期間の連結売上高は255億21百万円(前年同四半期比30.6%増)となり、セグメント利益(営業利益)は38億44百万円(前年同四半期比131.7%増)となりました。」
ディバイス事業ではIT機器・産業用端末の需要が底堅く、売上高と営業利益が前年同期を上回った。需要依存による当四半期の業績影響は前年度より緩和している。 - FY2020対処有価証券報告書
「ディバイス事業のIT機器向けの製品需要は年初の想定を大きく上回り、上半期は収益力強化策に関連する一時的な費用が発生したものの、その効果や製品需要の増加の影響、安定的な需要継続による生産効率性の向上などにより、通期の営業利益は大幅に改善しました。」
ディバイス事業の売上構成比は前期59.6%から当期約57.1%へ低下し、営業損失117億69百万円から営業利益101億31百万円へ転換した。事業依存度と収益面の影響は当期に緩和している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「その結果、当第3四半期連結累計期間の連結売上高は727億43百万円(前年同四半期比6.8%増)となり、セグメント利益(営業利益)は60億47百万円(前年同四半期は17億98百万円のセグメント損失(営業損失))となりました。」
コンシューマー・エレクトロニクス需要への依存を抱えるディバイス事業で、売上高が増加し、前年同期の営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「その結果、当第2四半期連結累計期間の連結売上高は771億64百万円(前年同四半期比3.7%増)、利益面では営業損失は12億42百万円(前年同四半期は63億51百万円の営業損失)、親会社の所有者に帰属する四半期損失は2億45百万円(前年同四半期は67億99百万円の親会社の所有者に帰属する四半期損失)となりました。」
ディバイス事業を含むコンシューマー・エレクトロニクス依存下で、連結売上高は前年同期比3.7%増、営業損失は前年同期から大幅に縮小した。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「その結果、当第1四半期連結累計期間の連結売上高は195億36百万円(前年同四半期比16.4%増)となり、セグメント利益(営業利益)は16億59百万円(前年同四半期は21億9百万円のセグメント損失(営業損失))となりました。」
コンシューマー・エレクトロニクス需要への依存を抱えるディバイス事業で、売上高が前年同期比16.4%増となり、営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間においては、製品需要は第3四半期に入り拡大したものの、スマートフォン向けの製品需要は当初想定を下回り、事業収益を圧迫しました。」
コンシューマー・エレクトロニクス需要への依存に伴う想定未達が、事業収益への圧迫として引き続き実際に表れている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間においては、スマートフォンの製品需要は当初想定を下回り、生産部門の稼働が低下、事業収益を圧迫しました。その結果、当第2四半期連結累計期間の連結売上高は334億66百万円(前年同四半期比4.5%増)となり、EBITDAは20億23百万円のマイナス、セグメント損失(営業損失)は35億7百万円となりました。」
ディバイス事業のコンシューマー・エレクトロニクス需要への依存に伴い、稼働率低下と営業損失35億7百万円が発生し、前年同期より損失が拡大した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間においては、スマートフォンや携帯ゲーム機向けの製品需要は当初想定に届かない水準となり、生産部門の稼働が低下、事業収益を圧迫しました。」
コンシューマー・エレクトロニクス需要への依存に伴う下振れが、稼働率低下とディバイス事業の営業損失15億45百万円として実際に表れている。 - FY2018対処有価証券報告書
「当社グループの主力事業はディバイス事業であり、連結売上高の構成比において59.6%を占めています。」
ディバイス事業の売上構成比は前期60.9%から59.6%へ低下した。依然としてコンシューマー・エレクトロニクスへの依存は大きい。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間においては、主力のスマートフォン向けの製品需要が急減し、生産部門の稼働率が大きく低下、事業収益を圧迫しました。」
ディバイス事業のコンシューマー・エレクトロニクス需要への依存に伴う下振れが、稼働率低下と営業損失30億86百万円として表れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「その結果、当第1四半期連結累計期間の連結売上高は156億87百万円(前年同期比13.0%増)となり、EBITDAは4億85百万円のマイナス(前年同期は4億23百万円のプラス)、セグメント損失(営業損失)は12億59百万円(前年同期は7億88百万円のセグメント損失(営業損失))となりました。」
ディバイス事業ではスマートフォン需要の急減により稼働率が低下し、EBITDAがマイナス、セグメント損失が12億59百万円となり、需要依存に伴うリスクが業績に表れた。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「その結果、当第2四半期連結累計期間の連結売上高は552億89百万円(前年同四半期比170.4%増)となり、セグメント利益(営業利益)は19億16百万円(前年同四半期は14百万円のセグメント損失(営業損失))となりました。」
ディバイス事業の売上高は552億89百万円となり、連結売上高950億15百万円に対する構成比は約58.2%となった。FY2017の41.3%から構成上の依存度が上昇している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当社グループの主力事業はディバイス事業であり、連結売上高の構成比において60.9%を占めています。」
ディバイス事業の連結売上高構成比が前期の41.3%から60.9%へ上昇し、事業構成上のコンシューマー・エレクトロニクス依存が強まっている。 - FY2017対処有価証券報告書
「当社グループの主力事業はディバイス事業であり、連結売上高の構成比において41.3%を占めています。」
ディバイス事業の連結売上高構成比は前年度の51.9%から41.3%へ低下し、事業構成上の依存度が下がっている。 - FY2016-Q4再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、2015年4月1日から運用を開始した第5次中期経営計画の戦略に従い、自動車や蒸着紙、医療機器などの事業分野を拡大するとともに、為替耐性を確保するべく海外生産比率を高めるなど、持続的かつ安定的に収益を確保することのできる事業基盤の確立を急いでおります。しかし足元の業績は既存分野における製品需要の低迷や為替変動の影響などにより、想定を下回りました。」
既存分野の製品需要低迷と為替変動により業績が想定を下回る状況を記載しつつ、事業ポートフォリオの拡大方針を再確認している。 - FY2016-Q3悪化有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループにおいては、想定を上回る円高の進展や製品需要の低迷などの影響により、当初の業績予想を下回りました。」
コンシューマー・エレクトロニクス関連の製品需要低迷と円高により、当初の業績予想を下回る結果となった。 - FY2016-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループにおいては、産業資材事業は蒸着紙分野の業績貢献などにより事業規模が拡大しましたが、ディバイス事業は急激な円高の進展や製品需要の低迷などの影響により当初の想定を下回りました。」
売上構成上のディバイス事業・コンシューマー・エレクトロニクス需要への依存に関連する下振れが、当初想定を下回る業績として実際に発生した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの主力事業はディバイス事業であり、連結売上高の構成比において51.9%を占めております。このセグメントは主としてタブレット端末、スマートフォン、携帯ゲーム機などのコンシューマー・エレクトロニクス分野に向けた事業を展開していることから、これら業界の需要動向や価格動向に大きな変化が生じた場合、当社グループの業績および財政状態に影響を与える可能性があります。」
ディバイス事業が売上高の51.9%を占める構成上の依存を記載し、当期にはタブレット端末需要が想定を下回った。