新規事業開発・拠点整備への先行投資
FY2017-Q2に初出。15回の記載のうち6回が「後退」で、最初の「後退」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2026。
大日本印刷がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに35社。
- FY2026前進有価証券報告書
「ＤＮＰグループは、当連結会計年度において事業の成長と基盤構築のための投資を実施し、投資額は資産計上ベースで877億円となりました。」
成長分野・基盤構築への設備投資額を877億円として開示し、デジタルインターフェース、半導体などの工場・製造設備増強を進めた。 - FY2026-H1後退有価証券報告書
「黒崎工場のデジタルインターフェース関連製造設備の新設は、完成予定を2027年３月から2028年１月に変更しております。」
黒崎工場のデジタルインターフェース関連製造設備について、完成予定を2027年3月から2028年1月へ延期した。 - FY2025-H1後退有価証券報告書
「三原工場のディスプレイ関連製造設備の新設は、完成予定を2025年４月から2025年９月に変更しております。」
三原工場のディスプレイ関連製造設備について、完成予定を2025年4月から2025年9月へ延期している。 - FY2024後退有価証券報告書
「鶴瀬工場 産業用高機能材関連製造設備 15,930 15,715 自己資金 2019年８月 2025年６月」
鶴瀬工場の産業用高機能材関連製造設備について、完成予定が従来の2024年10月から2025年6月へさらに変更されている。 - FY2024-Q3後退有価証券報告書
「鶴瀬工場の産業用高機能材関連製造設備の新設は、完成予定を2023年10月から2024年10月に変更しております。」
鶴瀬工場の製造設備新設について、完成予定を2023年10月から2024年10月へさらに延期している。 - FY2024-Q2後退有価証券報告書
「鶴瀬工場の産業用高機能材関連製造設備の新設は、完成予定を2023年10月から2024年５月に変更しております。」
鶴瀬工場の製造設備新設について、完成予定を2023年10月から2024年5月へ延期している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「鶴瀬工場の産業用高機能材関連製造設備の新設は、完成予定を2022年９月から2023年10月に変更しております。」
鶴瀬工場の製造設備新設について、2023年10月完成予定への変更を継続して開示している。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「鶴瀬工場の産業用高機能材関連製造設備の新設は、完成予定を2022年９月から2023年10月に変更しております。」
鶴瀬工場の産業用高機能材関連製造設備について、完成予定が2022年9月から2023年10月へ延期された。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度において競争優位を確保するための成長分野への投資と既存設備の改善に重点を置き、資産計上ベースで506億円の設備投資を行いました。」
成長分野・既存設備への設備投資を継続し、生活・産業部門の関西拠点再編、電池外装材の能力増強、フォトマスク設備導入などを実施した。 - FY2021前進有価証券報告書
「市谷再開発３期工事の投資予定額は36,260百万円、完成予定は2022年12月、鶴瀬工場の産業用高機能材関連製造設備の投資予定額は15,930百万円、完成予定は2022年９月となっております。」
市谷再開発と鶴瀬工場設備について投資額・完成時期を更新し、設備整備計画を具体化している。 - FY2021-Q3引き上げ有価証券報告書
「鶴瀬工場の産業資材関連製造設備の新設は、投資予定総額を10,900百万円から15,930百万円に、完成予定を2023年上期から2022年９月に変更しております。」
鶴瀬工場の設備新設について投資予定総額を109億円から159億3,000万円へ増額し、完成予定を2023年上期から2022年9月へ変更している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度末現在において実施中及び計画中の重要な設備の新設、除却等の計画は以下のとおりであります。提出会社 三原工場 投資予定額6,541百万円 着手2018年５月 完成2019年９月。提出会社 市谷再開発３期工事 投資予定額6,260百万円 着手2018年５月 完成2020年６月。」
三原工場の設備増設と市谷再開発3期工事について、投資額・着手時期・完成予定時期を具体化した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、事業ビジョンを推進する拠点の整備を国内外で進めるなかで、東京・市谷地区の拠点の再開発に取り組んでいる。東京近郊に分散している各事業部門の企画や営業及び本社の機能をこの地区に集約し、有効に活用することで、新規事業開発を強力に推進していく。」
国内外の拠点整備と市谷地区への機能集約を通じて新規事業開発を進める方針を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、事業部門やグループ会社の再編・統合、拠点の整備などを進め、競争力強化に向けた構造改革に取り組んだ。」
事業部門・グループ会社の再編・統合と拠点整備を、事業拡大・競争力強化に向けた先行的な取り組みとして継続している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「新規事業の開発や拠点整備などの先行投資を実施し、事業の拡大に努めた。」
新規事業の開発と拠点整備を、事業拡大に向けた先行投資として実施したと初めて記載している。