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大日本印刷(7912)・事実前進

研究開発活動の継続

FY2017-Q1に初出。32回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

32記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2020-Q1 – FY2021-Q3再掲FY2023-Q1 – FY2024-Q3前進FY2024 – FY20262016: 220162017: 420172018: 420182019: 420192020: 320202021: 420212022: 420222023: 320232024: 220242025: 020252026: 22026
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全社的な研究開発活動の継続と資源投入202社が書いているテーマ・逆風0社・追い風215社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている186社のうち14社を表示しています。上の文は186社すべてから計算しています。このテーマの217件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は42,277百万円であります。」

    研究開発費は422億77百万円となり、年間300億円超を継続する方針を上回った。オランダ研究開発拠点の開設、インド拠点の開設、TGVガラスコア基板等の研究開発も記載した。
  2. 2026-05-13引き上げ決算説明資料

    「研究開発投資額:累計1,200億円(26-28年度)」

    従来の年300億円規模から、2026~2028年度の累計1,200億円規模へ研究開発投資目標を引き上げている。
  3. FY2024前進有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は35,236百万円であります。」

    研究開発費は352億36百万円となり、年300億円規模を継続する目標に対する当年度実績を示している。
  4. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるDNPグループ全体の研究開発費は26,478百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費26,478百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  5. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるDNPグループ全体の研究開発費は17,784百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費17,784百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  6. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるDNPグループ全体の研究開発費は8,882百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費8,882百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  7. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるDNPグループ全体の研究開発費は24,456百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費24,456百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  8. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるDNPグループ全体の研究開発費は16,263百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費16,263百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  9. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるDNPグループ全体の研究開発費は7,906百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費7,906百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  10. FY2022前進有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は33,147百万円であり、3つの事業部門に関する研究開発費が11,219百万円、各事業部門に配分することができない本社開発部門等の費用が21,927百万円です。」

    研究開発費33,147百万円を計上し、マンガAI翻訳、リサイクル素材ICカード、GPUによる組合せ最適化、モノマテリアル包材、EV用ワイヤレス充電コイル、NILなどの開発成果を具体化した。
  11. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるDNPグループ全体の研究開発費は24,667百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費24,667百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  12. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるDNPグループ全体の研究開発費は16,451百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費16,451百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  13. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるDNPグループ全体の研究開発費は8,143百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費8,143百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  14. FY2021前進有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は32,623百万円であり、3つの事業部門に関する研究開発費が11,305百万円、各事業部門に配分することができない本社開発部門等の費用が21,318百万円であります。」

    研究開発費を通期32,623百万円とし、出版DX、AI審査、抗ウイルスICカード、環境配慮包材、デジタルキー等の開発成果を具体的に記載している。
  15. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるDNPグループ全体の研究開発費は24,288百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費24,288百万円と、研究開発活動に重要な変更がないことを記載している。
  16. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるDNPグループ全体の研究開発費は16,235百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費16,235百万円と、研究開発活動に重要な変更がないことを記載している。
  17. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるDNPグループ全体の研究開発費は8,282百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費8,282百万円とし、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  18. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるDNPグループ全体の研究開発費は25,305百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費25,305百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再掲している。
  19. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるDNPグループ全体の研究開発費は17,018百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費17,018百万円と、研究開発活動に重要な変更がないことを再掲している。
  20. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるDNPグループ全体の研究開発費は8,635百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費8,635百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再掲している。
  21. FY2019前進有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は33,786百万円であり、3つの事業部門に関する研究開発費が11,496百万円、各事業部門に配分することができない本社開発部門等の費用が22,290百万円であります。」

    研究開発費は前期の33,210百万円から33,786百万円へ増加し、複数の新製品・新サービスの開発・量産開始を記載した。
  22. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるDNPグループ全体の研究開発費は25,332百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費25,332百万円と、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを記載している。
  23. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるDNPグループ全体の研究開発費は17,056百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費17,056百万円と、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを記載している。
  24. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるDNPグループ全体の研究開発費は8,594百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費8,594百万円と、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを記載している。
  25. FY2018前進有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は33,210百万円であり、3つの事業部門に関する研究開発費が9,840百万円、各事業部門に配分することができない本社開発部門等の費用が23,369百万円であります。」

    研究開発費が前期の31,375百万円から33,210百万円へ増加した。デジタルマーケティング、顔認証AI、軽量樹脂ガラス、ナノインプリント応用製品などの開発成果も記載している。
  26. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるDNP全体の研究開発費は24,674百万円である。なお、当第3四半期連結累計期間において、DNPの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」

    研究開発費を24,674百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  27. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるDNP全体の研究開発費は16,239百万円である。なお、当第2四半期連結累計期間において、DNPの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」

    研究開発費を16,239百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  28. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるDNP全体の研究開発費は8,137百万円である。なお、当第1四半期連結累計期間において、DNPの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」

    研究開発費は8,137百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  29. FY2017前進有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は31,375百万円であり、3つの事業部門に関する研究開発費が11,145百万円、各事業部門に配分することができない本社開発部門等の費用が20,230百万円である。」

    研究開発費を通期31,375百万円とし、電子図書館、AI、決済、環境配慮製品、メタルマスク、導光板などの開発成果・実証・量産開始を記載した。
  30. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるDNP全体の研究開発費は23,519百万円である。なお、当第3四半期連結累計期間において、DNPの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」

    研究開発費を23,519百万円とし、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  31. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるDNP全体の研究開発費は15,766百万円である。なお、当第2四半期連結累計期間において、DNPの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」

    研究開発費を15,766百万円とし、研究開発活動に重要な変更はないと再掲している。
  32. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるDNP全体の研究開発費は7,780百万円である。なお、当第1四半期連結累計期間において、DNPの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」

    四半期の研究開発費を7,780百万円とし、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
一緒に動いた変遷

「事業部門の再編・統合による構造改革」は、この変遷が動いた32回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

776554★123456
  1. ★この変遷
  2. 1事業部門の再編・統合による構造改革7回
  3. 2自己株式取得・消却による株主還元7回
  4. 3環境配慮製品とペットボトル用無菌充填システムの展開6回
  5. 4DNPデジタルソリューションズによるICT事業競争力強化5回
  6. 5社外取締役と諮問委員会による経営監督・透明性の強化5回
  7. 6次世代フォトマスク・ナノインプリント技術の強化4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
大日本印刷の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-13の決算説明資料で、「引き上げ」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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