清涼飲料部門の減収・大幅増益
FY2017-Q3に初出。27回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
大日本印刷がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。105社中24社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「飲料事業は、自動販売機やコンビニエンスストア、Ｗｅｂサイトでの販売が好調に推移したほか、主要な販売チャネルでの昨年来の価格改定の効果もあり、当事業全体で前年を上回りました。」
飲料事業は主要販売チャネルでの販売好調と価格改定効果により前年を上回る状況を継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「飲料事業は、コロナ禍からの人流の回復や昨年夏の暑さが長引いたことなどによって販売数量が増加したほか、価格改定が寄与し、前年を上回りました。」
飲料事業は独立した飲料部門からライフ＆ヘルスケア部門へ移行し、人流回復・販売数量増加・価格改定の効果により前年超過となった。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「飲料事業は、人流の回復や長引く暑さなどによって販売数量が増加したほか、価格改定が寄与し、前年を上回りました。」
飲料事業はライフ＆ヘルスケア部門へ移行した後、人流回復・販売数量増加・価格改定の効果により前年超過へ変化している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「飲料関連は、Ｗｅｂや飲食店での販売が伸長したほか、自動販売機・スーパーマーケット・コンビニエンスストア等の主要な販売チャネルで価格改定の効果などがあり、前年を上回りました。」
飲料部門はライフ＆ヘルスケア部門へ移管され、Web・飲食店販売の伸長と主要チャネルでの価格改定効果により前年を上回った。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「部門全体の売上高は、コンビニエンスストアでの販売が回復したほか、飲食店、Ｗｅｂ販売の伸長により販売数量が増加し、388億円（前年同期比3.8％増）となりました。営業利益は、コストダウンや生産性向上など収益改善に努めたものの、原材料やエネルギー等の価格高騰の影響が大きく、5億円（前年同期比32.5％減）となりました。」
販売数量・売上高は増加した一方、原材料・エネルギー価格高騰により営業利益は前年同期を下回った。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「部門全体の売上高は、スーパーやＷｅｂサイトでの販売が堅調に推移したほか、コンビニエンスストア向けが回復し、243億円（前年同期比5.9％増）となりました。営業利益は、原材料やエネルギーの価格高騰の影響などを受けたものの、販売増に加えて、販売促進費のコントロール等の収益改善活動により、1億円（前年同期比89.2％増）となりました。」
量販店・Web販売の堅調さとコンビニエンスストア向けの回復により増収となり、収益改善活動も寄与して営業利益が増加した。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「部門全体の売上高は、スーパーやドラッグストア等の量販店への販売や、ウェブサイトでの販売が増加し、110億円（前年同期比3.2％増）となりました。営業損益は、原材料やエネルギーの価格高騰の影響などにより、4億円の損失（前年同期は2億円の営業損失）となりました。」
量販店・ウェブ販売の増加により増収となった一方、原材料・エネルギー価格高騰により営業損失が拡大した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「部門全体の売上高は、家庭内消費が主力のスーパーやウェブサイトでの販売は増加したものの、外出自粛や行動制限の影響を受けて飲食店での販売が伸び悩んだことにより、497億円（前期比3.4％減）となりました。営業利益は、シェア拡大に向けた販売促進費の増加や原材料・資材費の高騰の影響などにより、6億円（前期比17.8％減）となりました。」
家庭内需要の増加と外食向け需要の低迷、販売促進費・原材料費の影響による飲料部門の減収減益を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「部門全体の売上高は、外出自粛や行動制限の影響を受け飲食店での販売が伸び悩んだことにより、374億円（前年同期比3.5％減）となりました。営業利益は、コストダウン活動の徹底などにより、8億円（前年同期比6.2％増）となりました。」
飲料部門は外食向け販売の伸び悩みにより減収が続く一方、コストダウンにより営業増益となっている。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「一方で、外出自粛や行動制限の延長の影響は大きく、観光地や飲食店等での販売が大幅に減少した結果、部門全体の売上高は、230億円（前年同期比5.6％減）となりました。営業利益は、販売強化のための広告宣伝費及び販売促進費が増加しましたが、コストダウンの徹底などにより、64百万円（前年同期は1億円の営業損失）となりました。」
飲料部門は外出自粛等により減収が続く一方、コストダウンにより営業損失から小幅な営業利益へ転じた。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、外出自粛の影響により、観光地や飲食店等での販売が大幅に減少した結果、部門全体の売上高は、107億円（前年同期比13.7％減）となりました。営業損益は、販売数量減少などにより、2億円の損失（前年同期は31百万円の営業利益）となりました。」
飲料部門は、家庭内需要への対応策を講じたものの、観光地・飲食店等での販売減少により減収となり、営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「部門全体の売上高は514億円（前期比7.0％減）となりました。営業利益は、販売数量減少などにより、8億円（前期比59.0％減）となりました。」
飲料部門は檸檬堂の販売増加がある一方、需要減少により通期で減収減益となった。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「部門全体の売上高は、「檸檬堂」の販売が増加したものの、外出自粛の影響や観光客・宿泊客の減少、外食を中心とした休業にともなう飲料需要の減少などにより、388億円（前年同期比6.8％減）となりました。営業利益は、販売数量の減少などにより、7億円（前年同期比56.5％減）となりました。」
檸檬堂の販売増加がある一方、外出自粛・観光客減少・外食休業による飲料需要減少により、減収減益が続いている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「部門全体の売上高は、「檸檬堂」の販売が増加したものの、外出自粛の影響や観光客・宿泊客の減少、外食を中心とした休業にともなう飲料需要の減少などにより、244億円（前年同期比5.1％減）となりました。営業損益は、販売数量の減少などにより、1億円の損失（前年同期は6億円の営業利益）となりました。」
「檸檬堂」の販売増加があったものの、飲料需要の減少により減収となり、営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「部門全体の売上高は、小型ペットボトル製品や新製品のアルコール飲料「檸檬堂」の販売が増加したほか、北海道外のボトラーへの販売増もあり、124億円（前年同期比5.3％増）となりました。また、営業利益は、売上の増加に加え、徹底したコスト削減の効果により、31百万円（前年同期比90.3％増）となりました。」
アルコール飲料「檸檬堂」を含む飲料事業へ名称が変更され、売上高・営業利益とも前年同期を上回った。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「部門全体の売上高は、北海道向けは増加したものの、天候不順により北海道以外の他のボトラー向けの販売が減少した結果、416億円（前年同期比1.3％減）となりました。また、営業利益は、生産数量減少にともなう原価高や販売促進費の増加などにより、18億円（前年同期比15.6％減）となりました。」
清涼飲料部門は、他ボトラー向け販売の減少や原価高・販売促進費増加により、減収減益が続いている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、全般的な販売数量の減少により、部門全体の売上高は257億円（前年同期比1.8％減）となりました。また、営業利益は、販売促進費の増加などにより6億円（前年同期比34.0％減）となりました。」
前四半期の減収・営業増益から、清涼飲料部門は当四半期に減収減益となり、販売数量減少と販売促進費増加が記載された。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「その結果、販売数量は増加したものの、生活者の低価格志向による価格競争の激化により、部門全体の売上高は117億円（前年同期比0.5％減）、営業利益は0億円（前年同期比94.7％減）となりました。」
清涼飲料部門は、前期通期の減収減益からさらに利益減少幅が拡大し、当四半期の営業利益は前年同期比94.7％減となった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「しかしながら、夏季の天候不順や北海道胆振東部地震の影響による販売の減少と、競争の激化等により、部門全体の売上高は559億円（前期比0.1％減）、営業利益は21億円（前期比5.5％減）となりました。」
従来の減収ながら増益または利益改善の傾向から、通期では天候不順・地震・競争激化により減収減益となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、夏季の天候不順や北海道胆振東部地震の影響による販売の減少と、競争の激化等により、部門全体の売上高は422億円（前年同期比1.9％減）、営業利益は21億円（前年同期比0.8％増）となりました。」
清涼飲料部門は天候不順・地震・競争激化により減収となる一方、営業利益は前年同期比で増加する傾向を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「その結果、主力ブランドの「コカ・コーラ」や「ファンタ」のほか、「綾鷹」などの無糖茶飲料は増加しましたが、コーヒー飲料やミネラルウォーター関連が減少したほか、北海道地域以外のグループボトラーへの販売減少もあり、部門全体の売上高は261億円（前年同期比1.4％減）、営業利益は９億円（前年同期比33.1％増）となりました。」
主力ブランド・無糖茶飲料が増加する一方で減収となり、営業利益は増加する傾向を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「その結果、主力ブランドの「コカ・コーラ」や「ファンタ」のほか、「綾鷹」などの無糖茶飲料は増加しましたが、コーヒー飲料が減少したほか、北海道地域以外のグループボトラーへの販売減少もあり、部門全体の売上高は118億円（前年同期比2.8％減）、営業利益は３億円（前年同期比312.7％増）となりました。」
清涼飲料部門は主力ブランド・無糖茶飲料が増加する一方で減収となり、営業利益は大幅増となる傾向を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、主力ブランドの「コカ・コーラ」のほか、「綾鷹」などの無糖茶飲料が増加したが、ミネラルウォーター関連の減少や、北海道地域以外のグループボトラーへの販売減少もあり、部門全体の売上高は430億円（前年同期比0.7％減）、営業利益は21億円（前年同期比8.6％減）となった。」
主力ブランド・無糖茶飲料は増加した一方、ミネラルウォーター関連とグループボトラー向け販売が減少し、減収減益が続いている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「その結果、主力ブランドの「コカ・コーラ」のほか、「綾鷹」などの無糖茶飲料が増加したが、北海道地域以外のグループボトラーへの販売減少に加え、ミネラルウォーター関連も減少し、部門全体の売上高は265億円（前年同期比1.3％減）、営業利益は７億円（前年同期比19.6％減）となった。」
主力ブランド・無糖茶飲料は増加した一方、グループボトラー向け販売とミネラルウォーター関連が減少し、減収減益が続いている。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「その結果、主力ブランドの「コカ・コーラ」や、「綾鷹」などの無糖茶飲料が増加したが、北海道地域以外のグループボトラーへの販売減少に加え、ミネラルウォーター関連も減少し、部門全体の売上高は121億円（前年同期比0.9％減）、営業利益は７千万円（前年同期比44.9％減）となった。」
主力ブランドや無糖茶飲料は増加したが、グループボトラー向け販売とミネラルウォーター関連が減少し、清涼飲料部門は減収減益となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「その結果、軽量ペットボトルを使ったミネラルウォーター「い・ろ・は・す」や主力ブランド「綾鷹」などの無糖茶飲料は増加したが、北海道地域以外のグループボトラーへの販売減少に加え、「コカ・コーラ」が減少し、部門全体の売上高は566億円（前期比2.5％減）、営業利益は24億円（前期比145.1％増）となった。」
清涼飲料部門は通期売上高が減少した一方、営業利益は大幅に増加した。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「その結果、軽量ペットボトルを使ったミネラルウォーター「い・ろ・は・す」や主力ブランド「綾鷹」などの無糖茶飲料が増加したが、北海道地域以外のグループボトラーへの販売減少に加え、「コカ・コーラ」が減少し、部門全体の売上高は433億円(前年同期比2.0％減)、営業利益は23億円(前年同期比141.8％増)となった。」
清涼飲料部門は、ブランド別の販売動向により売上高が減少した一方、営業利益は前年同期比141.8％増となった。