マツモト（7901）・リスク顕在化
固定資産の減損リスクの顕在化
FY2022に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定資産減損損失の計上（不採算店舗設備を含む）338社が書いているテーマ・逆風343社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの343件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025顕在化有価証券報告書
「さらに特別損失として減損損失385百万円を計上しましたので、当期純損失653百万円となりました。」
前期にはなかった減損損失385,837千円が実際に計上された。建物、機械及び装置、リース資産、ソフトウエア等の事業用資産について減損が発生している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当事業年度（自 2022年５月１日 至 2023年４月30日） 該当事項はありません。」
当事業年度に新たな固定資産の減損損失は計上されていない。前期に顕在化した減損リスクについて、当期の追加発生がないことが確認されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「重症化率の低下やワクチン接種の普及が進む一方で、第８波到来の危惧もあるなど、様々な状況をふまえて再検討し、当第２四半期末において「2023年４月期の末までには通常の経済活動を取り戻す」と前提を半年延長しており、これに基づき固定資産に関する減損損失の認識要否の判断及び繰延税金資産の回収可能性の判断等の会計上の見積りを行っております。」
固定資産に関する減損損失の認識要否を含む会計上の見積りを、通常の経済活動の回復時期を2023年4月期末とする前提で継続している。新たな減損損失の計上は当四半期には記載されていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「半年延長して「2023年４月期の末までには通常の経済活動を取り戻す」との前提において、固定資産に関する減損損失の認識要否の判断及び繰延税金資産の回収可能性の判断等の会計上の見積りを行っております。」
固定資産に関する減損損失の認識要否を含む会計上の見積りを、2023年4月期末までに通常の経済活動を取り戻すとの前提で継続している。新たな減損損失の計上は当四半期には記載されていない。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「さらに、特別損失として固定資産の減損損失1,189百万円を計上しましたので当期純損失1,287百万円（前期比898百万円損失増）となりました。」
事業環境等の変化により固定資産の収益性が低下し、建物・機械及び装置・土地・ソフトウエア等について合計1,189,821千円の減損損失が実際に計上された。