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総合商研(7850)・目標前進直近の決算(2026-09-11)では「悪化」

売上総利益率・自己資本利益率を経営指標とする収益力重視

FY2017に初出。9回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載は2026-09-11。

9記載
10年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2017 – FY2018悪化FY2019 – FY2020前進FY2023 – FY20252017: 12018: 120182019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 120232024: 020242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社
売上総利益率を重視する経営指標12社が書いているテーマ・逆風1社・追い風11社

総合商研がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より1年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中4社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-09-11悪化決算

    「8年7月期 104.60 - 9.5 5.8 2.0」

    自己資本利益率が前期10.7%から9.5%へ低下し、収益力重視の経営指標の実績は悪化している。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「自己資本利益率(%)11.5 7.4 8.2 10.1 10.7」

    収益力重視の経営指標である自己資本利益率は、前連結会計年度の10.1%から当連結会計年度の10.7%へ上昇した。
  3. FY2023前進有価証券報告書

    「自己資本利益率(%)△0.5 △7.8 11.5 7.4 8.2」

    収益力重視の経営指標である自己資本利益率は、前連結会計年度の7.4%から当連結会計年度の8.2%へ上昇した。
  4. FY2022悪化有価証券報告書

    「自己資本利益率(%)8.5 △0.5 △7.8 11.5 7.4」

    自己資本利益率は前連結会計年度の11.5%から当連結会計年度の7.4%へ低下した。収益力重視の経営指標は継続しているが、指標実績は悪化している。
  5. FY2021前進有価証券報告書

    「当社グループは、収益力の向上に重点を置いた企業体質の強化を推進しており、「売上総利益率」及び「自己資本利益率」を重要な経営指標としております。当期の売上総利益率は28.3%、自己資本利益率は11.5%となりました。」

    売上総利益率は前期26.1%から28.3%、自己資本利益率は前期△7.8%から11.5%へ改善し、収益力重視の経営指標が前進した実績を記載している。
  6. FY2020悪化有価証券報告書

    「当期の売上総利益率は26.1%、自己資本利益率は△7.8%となりました。今後は収益性をより強固に改善し、経営指標に忠実な企業経営に取り組んでまいります。」

    収益力重視の経営指標を継続する一方、自己資本利益率は前期の△0.5%から△7.8%へ低下し、売上総利益率も26.4%から26.1%へ低下した。
  7. FY2019悪化有価証券報告書

    「当期の売上総利益率は26.4%、自己資本利益率は△0.5%となりました。今後は収益性をより強固に改善し、経営指標に忠実な企業経営に取り組んでまいります。」

    収益力向上を基本目標とする一方、自己資本利益率は前期の8.5%から△0.5%へ低下した。
  8. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社グループは、収益力の向上に重点を置いた企業体質の強化を基本目標とし、「売上総利益率」及び「自己資本利益率」を経営指標としております。当期の売上総利益率は27.0%、自己資本利益率は8.5%となりました。今後は収益性をより強固に改善し、経営指標に忠実な企業経営に取り組んでまいります。」

    売上総利益率と自己資本利益率を経営指標とする方針を継続している。当期実績は売上総利益率27.0%、自己資本利益率8.5%で、前期の自己資本利益率9.7%からは低下している。
  9. FY2017初出有価証券報告書

    「当社グループは、収益力の向上に重点を置いた企業体質の強化を基本目標とし、「売上総利益率」及び「自己資本利益率」を経営指標としております。当期の売上総利益率は26.4%、自己資本利益率は9.7%となりました。今後は収益性をより強固に改善し、経営指標に忠実な企業経営に取り組んでまいります。」

    収益力向上を基本目標とし、売上総利益率と自己資本利益率を経営指標として明示している。当期実績として売上総利益率26.4%、自己資本利益率9.7%を示している。
一緒に動いた変遷

「材料価格の変動」は、この変遷が動いた9回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

543332★123456
  1. ★この変遷
  2. 1材料価格の変動5回
  3. 2事業採算・利益率の向上4回
  4. 3インターネット分野との融合型販売促進への期待3回
  5. 4財務体質・自己資本比率の強化3回
  6. 5保有資産の時価変動リスク3回
  7. 6新たな収益事業の創出2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
総合商研の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-09-11の決算で、「悪化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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