材料価格の変動
FY2016に初出。25回の記載のうち18回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-09-11。
総合商研がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。8社中6社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「広告・印刷業界におきましては、紙媒体の需要減少や原材料価格の高騰が続く一方で、デジタルによる販促手法の需要が高まるとともに、その手法は多様化・複雑化しております。」
原材料価格の高騰が当中間連結会計期間にも継続して発生している事業環境として記載され、材料価格変動リスクが顕在化している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「広告・印刷業界では、紙媒体の需要減少や原材料価格の高騰が続く一方で、デジタルによる販促手法の需要が高まるとともに、その手法は多様化・複雑化しております。」
原材料価格の高騰が当連結会計年度にも継続して発生している事業環境として記載され、材料価格変動リスクが顕在化している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「広告業界や印刷業界では、紙媒体の需要減少や原材料価格の高騰が続く一方で、デジタルによる販促手法の需要が高まるとともに、多様化・複雑化しております。」
原材料価格の高騰が当中間連結会計期間にも継続して発生している事業環境として記載され、材料価格変動リスクが顕在化している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「広告業界や印刷業界においては、デジタルシフトによる紙媒体の減少に加え、燃料や原材料費の高騰などが続く一方、販促需要の回復が進み、イベントなども再開されております。」
燃料・原材料費の高騰が今回も続く実際の事業環境として記載され、材料価格変動リスクの顕在化を継続している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「広告業界や印刷業界においては、デジタルシフトによる紙媒体の減少に加え、燃料や原材料費の高騰などが続く一方、販促需要の回復が進み、イベントなども再開されております。」
燃料・原材料費の高騰が今回も継続している実際の事業環境として記載され、材料価格変動リスクが顕在化している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「広告業界や印刷業界においては、デジタルシフトによる紙媒体の減少に加え、燃料や原材料費の高騰などが続く一方、販促需要について回復が進み、イベントなども再開されております。」
燃料・原材料費の高騰が当四半期にも継続して発生している事業環境として記載され、材料価格変動リスクが顕在化している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社グループとしては、国内の複数のメーカーから原材料の調達を行うことや、製品への価格転嫁について顧客と交渉を行うなど、安定的な原材料確保と最適な価格の維持に努めてまいります。」
材料価格高騰リスクへの対応として、国内複数メーカーからの調達と顧客との価格転嫁交渉を明示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、ウクライナ侵攻の長期化により、原材料やエネルギー価格の高騰が続いたことに加え、急激な為替変動など、先行き不透明な状況で推移いたしました。」
ウクライナ侵攻の長期化に伴う原材料・エネルギー価格の高騰と為替変動が続く状況を、材料価格変動リスクの顕在化として継続している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「ウクライナ侵攻の長期化により、原材料やエネルギー価格の高騰が続いたことに加え、急激な為替変動など、先行き不透明な状況で推移いたしました。」
原材料・エネルギー価格の高騰が継続し、急激な為替変動も加わったことを実際の事業環境として記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「燃料や原材料費の高騰は当社グループにおいても大きな影響が生じております」
燃料・原材料費の高騰が、当社グループに大きな影響を及ぼしていると記載され、材料価格変動リスクが当四半期にも実績として顕在化している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの流行やロシアのウクライナへの軍事侵攻など、情勢の変化による為替相場の変動や原油価格の高騰、製紙市場の需給バランスの崩れ等により価格が著しく高騰した場合には、業績等に重大な影響を与える可能性があります。」
材料価格リスクについて、感染症やロシアのウクライナ侵攻を新たな要因として加え、価格高騰が業績に重大な影響を与える可能性を明示している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「また、価格競争による受注価格の下落に加え、原材料費の値上げなど、依然厳しい状況が続いております。」
原材料費の値上げが引き続き実際に発生しているコスト上昇要因として記載され、材料価格変動リスクが顕在化している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「また、価格競争による受注価格の下落に加え、原材料費の値上げなど、依然厳しい状況が続いております。」
原材料費の値上げが当期の市場環境に実際に発生した要因として記載され、材料価格変動リスクが継続して顕在化している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「また、利益率の高い年賀状印刷の受注減や、材料費及び人件費の増加等により営業損失は188百万円（前年同期は営業利益21百万円）」
材料費の増加が年賀状印刷の受注減や人件費増加とともに、通期営業損失の要因として実績に現れている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「また、営業利益は利益率の高い年賀状印刷の受注減や、材料費及び人件費の増加等により187百万円（前年同四半期比193百万円減）」
材料費の増加が営業利益の減少要因として引き続き実績に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「また、営業利益は材料費及び人件費の増加等により553百万円（前年同四半期比64百万円減）」
材料費の増加が営業利益の減少要因として引き続き実績に現れている。今回は材料費・人件費の増加等により営業利益が前年同期比64百万円減少している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「営業利益は、年賀はがきの郵便料金や運賃、印刷用紙の値上げなどの影響により21百万円（前年同期比141百万円減）」
印刷用紙等の値上げが営業利益の減少要因として通期実績に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、営業利益は、年賀はがきの郵便料金や運賃、印刷用紙の値上げなどの影響により380百万円（前年同四半期比165百万円減）」
材料価格の変動リスクについて、印刷用紙の値上げが営業利益を前年同期比165百万円減少させる要因として、今回も実際に記載されている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「また、営業利益は、年賀はがきの郵便料金や運賃、印刷用紙の値上げなどの影響により617百万円（前年同四半期比219百万円減）」
材料価格の変動リスクについて、印刷用紙の値上げが実際に営業利益を前年同期比219百万円減少させる要因として記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかし、為替相場の変動や原油価格の高騰、製紙市場の需給バランスの崩れ等により材料価格が著しく高騰した場合には、業績等に影響を与える可能性があります。」
印刷用紙・インク等の材料価格が為替、原油、需給により高騰するリスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかし、為替相場の変動や原油価格の高騰、製紙市場の需給バランスの崩れ等により材料価格が著しく高騰した場合には、業績等に影響を与える可能性があります。」
印刷用紙・インク等の材料価格について、為替、原油、製紙市場の需給による高騰リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかし、為替相場の変動や原油価格の高騰、製紙市場の需給バランスの崩れ等により材料価格が著しく高騰した場合には、業績等に影響を与える可能性があります。」
印刷用紙・インク等の材料価格について、為替、原油、製紙市場の需給による上昇リスクを記載している。