財務体質・自己資本比率の強化
FY2016に初出。38回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-09-11。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。30社中8社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「自己資本比率（％） 32.3 37.0 39.3」
自己資本比率は前年同期の32.3％から37.0％へ上昇した一方、前連結会計年度末の39.3％を下回っており、期末比では低下している。 - FY2025前進有価証券報告書
「自己資本比率（％）25.2 27.4 30.9 37.3 39.3 自己資本利益率（％）11.5 7.4 8.2 10.1 10.7」
自己資本比率は前期37.3％から39.3％へ、自己資本利益率は10.1％から10.7％へ上昇し、財務体質・資本効率に関する指標が改善した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「自己資本比率（％） 29.5 32.3 37.3」
自己資本比率は前年同期の29.5％から32.3％へ上昇した一方、前連結会計年度末の37.3％を下回っており、期末比では低下している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「自己資本比率（％）31.6 36.9 30.9」
自己資本比率は前年同期31.6％、前連結会計年度末30.9％に対し、当第3四半期は36.9％となり、財務体質に関連する指標が改善した。 - FY2024-Q2第2四半期財政状態への更新有価証券報告書
「自己資本比率（％） 26.5 29.5 30.9」
自己資本比率は当第2四半期末29.5％となり、前年同期26.5％を上回った一方、前連結会計年度末30.9％を下回っている。 - FY2024-Q1第1四半期財政状態への更新有価証券報告書
「自己資本比率（％）20.0」
自己資本比率は前年同期の18.2％から20.0％へ上昇した一方、前連結会計年度末の30.9％を下回っている。 - FY2023前進有価証券報告書
「自己資本比率（％）25.7 21.9 25.2 27.4 30.9 自己資本利益率（％）△0.5 △7.8 11.5 7.4 8.2」
自己資本比率は前連結会計年度の27.4％から30.9％へ、自己資本利益率は7.4％から8.2％へ上昇し、財務体質・資本効率に関する指標の改善を記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 28.2 31.6 27.4」
自己資本比率は前年同四半期の28.2％、前連結会計年度末の27.4％に対し、当第3四半期連結会計期間末は31.6％となり、財務体質強化に関連する指標の改善を記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 23.0 26.5 27.4」
自己資本比率は前年同四半期の23.0％から26.5％へ上昇した一方、前連結会計年度末の27.4％を下回っており、期末比では低下している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「自己資本比率（％） 16.4 18.2 27.4」
自己資本比率は前年同期の16.4％から18.2％へ上昇した一方、前連結会計年度末の27.4％を下回っている。財務体質強化に関連する指標は期末比で低下した。 - FY2022前進有価証券報告書
「自己資本比率（％）28.6 25.7 21.9 25.2 27.4」
自己資本比率は前連結会計年度の25.2％から当連結会計年度の27.4％へ上昇し、財務体質強化に関連する指標の改善を記載している。 - FY2022-Q3第3四半期財政状態への更新有価証券報告書
「自己資本比率（％） 27.6 28.2 25.2」
自己資本比率は前年同期の27.6％、前連結会計年度末の25.2％に対し、当第3四半期連結累計期間は28.2％となった。 - FY2022-Q2第2四半期財政状態への更新有価証券報告書
「自己資本比率（％）20.5 23.0 25.2」
自己資本比率は前年同四半期の20.5％から当第2四半期の23.0％へ上昇した一方、前連結会計年度末の25.2％を下回っている。 - FY2022-Q1第1四半期財政状態への更新有価証券報告書
「自己資本比率（％） 13.6 16.4 25.2」
自己資本比率は前年同期の13.6％から当第1四半期の16.4％へ上昇した一方、前連結会計年度末の25.2％を下回っている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当期の売上総利益率は28.3％、自己資本利益率は11.5％となりました。」
自己資本比率は前期21.9％から25.2％へ上昇し、自己資本利益率も前期の△7.8％から11.5％へ改善しており、財務体質・収益力に関連する指標の改善を記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 25.9 27.6 21.9」
自己資本比率は当第3四半期連結会計期間末に27.6％となり、前年同期25.9％および前連結会計年度末21.9％を上回った。 - FY2021-Q2第2四半期財政状態への更新有価証券報告書
「自己資本比率（％）21.1 20.5 21.9」
自己資本比率は前年同四半期の21.1％から当第2四半期の20.5％へ低下し、前連結会計年度末の21.9％も下回っている。 - FY2021-Q1第1四半期財政状態への更新有価証券報告書
「自己資本比率（％）14.3 13.6 21.9」
自己資本比率は前年同期の14.3％から当第1四半期の13.6％へ低下し、前連結会計年度末の21.9％も下回っている。 - FY2020通期財政状態への更新有価証券報告書
「自己資本比率（％）23.7 26.4 28.6 25.7 21.9」
自己資本比率は前連結会計年度の25.7％から当連結会計年度の21.9％へ低下した。 - FY2020-Q3第3四半期財政状態への更新有価証券報告書
「自己資本比率（％）27.3 25.9 25.7」
自己資本比率は前年同四半期の27.3％から当第3四半期の25.9％へ低下した一方、前連結会計年度末の25.7％を上回っている。 - FY2020-Q2第2四半期財政状態への更新有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 22.6 21.1 25.7」
自己資本比率は前年同四半期の22.6％、当第2四半期の21.1％、前連結会計年度末の25.7％となっており、前年同期および前期末を下回っている。 - FY2020-Q1第1四半期財政状態への更新有価証券報告書
「自己資本比率（％）16.0 14.3 25.7」
自己資本比率は前年同期の16.0％から当第1四半期の14.3％へ低下し、前連結会計年度末の25.7％も下回っている。 - FY2019通期財政状態への更新有価証券報告書
「自己資本比率（％）26.0 23.7 26.4 28.6 25.7」
自己資本比率は前連結会計年度の28.6％から当連結会計年度の25.7％へ低下した。 - FY2019-Q3第3四半期財政状態への更新有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 29.3 27.3 28.6」
自己資本比率は前年同四半期の29.3％、前連結会計年度末の28.6％に対し、当第3四半期連結累計期間は27.3％となった。 - FY2019-Q2第2四半期財政状態への更新有価証券報告書
「自己資本比率（％）25.0 22.6 28.6」
自己資本比率は前年同四半期の25.0％、前連結会計年度末の28.6％に対し、当第2四半期は22.6％となった。財務体質強化に関連する指標が前期末および前年同期を下回っている。 - FY2019-Q1第1四半期財政状態への更新有価証券報告書
「自己資本比率（％）15.5 16.0 28.6」
自己資本比率は前年同期の15.5％から当第1四半期の16.0％へ上昇した一方、前連結会計年度末の28.6％を下回っている。 - FY2018前進有価証券報告書
「自己資本比率（％）27.1 26.0 23.7 26.4 28.5」
自己資本比率は前連結会計年度の26.4％から当連結会計年度の28.5％へ上昇し、財務体質強化に関連する指標の改善を記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「自己資本比率 (％) 26.2 29.1 26.4」
自己資本比率は前年同四半期の26.2％、前連結会計年度末の26.4％に対し、当第3四半期連結累計期間は29.1％となり、財務体質強化に関連する指標の改善を記載している。 - FY2018-Q2第2四半期財政状態への更新有価証券報告書
「自己資本比率 (％) 22.0 24.9 26.4」
自己資本比率は前年同四半期の22.0％から当第2四半期の24.9％へ上昇した一方、前連結会計年度末の26.4％を下回っている。 - FY2018-Q1第1四半期財政状態の更新有価証券報告書
「自己資本比率（％）14.0 15.4 26.4」
自己資本比率は前年同期の14.0％から当第1四半期の15.4％へ上昇した一方、前連結会計年度末の26.4％からは低下している。 - FY2017前進有価証券報告書
「自己資本比率（％）25.6 27.1 26.0 23.7 26.4」
自己資本比率は前連結会計年度の23.7％から当連結会計年度の26.4％へ上昇し、財務体質強化に関連する指標の改善を記載している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「自己資本比率 (％) 23.8 26.2 23.7」
自己資本比率は前第3四半期連結累計期間の23.8％、前連結会計年度の23.7％に対し、当第3四半期連結累計期間は26.2％となった。財務体質強化の目標に関連する指標の改善を記載している。 - FY2017-Q2四半期財政状態の更新有価証券報告書
「純資産合計は2,613百万円となり、前連結会計年度末に比べ575百万円増加しました。これは主に利益剰余金が544百万円、その他有価証券評価差額金が29百万円増加したこと等によるものであります。」
第2四半期末の純資産は前期末比575百万円増加し、利益剰余金も544百万円増加した。一方、主要指標の自己資本比率は22.0％で、前期末の23.7％を下回っている。 - FY2017-Q1四半期財政状態の更新有価証券報告書
「純資産合計は1,860百万円となり、前連結会計年度末に比べ178百万円減少しました。これは主に利益剰余金が189百万円減少したこと等によるものであります。」
財務体質強化の目標に関連する四半期実績として、純資産が前連結会計年度末から減少したことを記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「経営環境の変化、材料費等の高騰によるコスト増加並びに事業戦略に応じた投資に対応するために、徹底したコスト管理による利益率の向上、内部留保の増加による自己資本比率の向上に取り組んでまいります。」
コスト増加や投資需要への対応として、利益率と自己資本比率の向上を財務上の目標として掲げている。