保有資産の時価変動リスク
FY2016に初出。19回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載はFY2026-H1。
総合商研がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。50社中23社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに9社。
- FY2026-H1有価証券評価差額の中間期更新有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 365,013 431,838」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の365,013千円から当中間連結会計期間末の431,838千円へ増加し、保有有価証券の評価変動が純資産に現れている。 - FY2025有価証券評価・売却実績の更新有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 348,062 365,013」
その他有価証券評価差額金は前期末348,062千円から当期末365,013千円へ増加した。また、当期には株式20,944千円を売却し、売却益7,690千円を計上している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 78,260 △ 20,415」
その他有価証券評価差額金が前年中間期の78,260千円増加から当中間期は20,415千円減少へ転じ、保有有価証券の評価変動が純資産に現れている。 - FY2024-Q3第3四半期有価証券評価差額の更新有価証券報告書
「これは主に、利益剰余金が446百万円、その他有価証券評価差額金が95百万円増加したことなどによるものであります。」
その他有価証券評価差額金が95百万円増加し、保有有価証券の評価変動が純資産の増加要因として当第3四半期の財政状態に現れている。 - FY2024-Q2第2四半期有価証券評価差額の更新有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 17,898 78,260」
その他有価証券評価差額金は当第2四半期累計期間に78,260千円増加し、保有有価証券の評価変動が純資産の増加要因として現れている。 - FY2024-Q1第1四半期有価証券評価差額の更新有価証券報告書
「純資産合計は2,612,249千円となり、前連結会計年度末に比べ7,319千円増加しました。これは主に、その他有価証券評価差額金が41,948千円増加し、利益剰余金が36,701千円減少したことなどによるものであります。」
その他有価証券評価差額金が41,948千円増加し、保有有価証券の評価変動が当四半期の純資産変動に現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「純資産合計は2,604百万円となり、前連結会計年度末に比べ130百万円増加しました。これは主に、利益剰余金が147百万円増加した一方で、その他有価証券評価差額金が20百万円減少したことなどによるものであります。」
保有有価証券の評価変動について、その他有価証券評価差額金が20百万円減少し、当期の純資産変動に実績として現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産合計は2,855百万円となり、前連結会計年度末に比べ380百万円増加しました。これは主に、利益剰余金が394百万円増加し、その他有価証券評価差額金が29百万円減少したことなどによるものであります。」
その他有価証券評価差額金が29百万円減少し、保有有価証券の評価変動が今回の財政状態に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 17,898」
その他有価証券評価差額金が当第2四半期累計期間に17,898千円減少しており、保有有価証券の評価変動が実績に現れている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「投資有価証券については、取締役会に加え、監査等委員会に対する定期的な報告を行っておりますが、特定の銘柄について保有する意義又は合理性が認められなくなったときは、市場への影響等を考慮したうえ、売却交渉を開始いたします。」
投資有価証券の時価変動リスクに対し、定期報告と保有意義を失った銘柄の売却交渉を行う方針を継続している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「関係会社株式評価損 2,004 1,115」
保有関係会社株式の価値下落・評価に関し、当第2四半期累計期間に1,115千円の関係会社株式評価損を計上している。 - FY2021対処有価証券報告書
「投資有価証券については、取締役会に加え、監査等委員会に対する定期的な報告を行っており、当該銘柄について保有する意義又は合理性が認められなくなったときは、市場への影響等を考慮したうえ、売却交渉を開始いたします。」
資産の時価変動リスクに対し、監査等委員会への定期報告と、保有意義・合理性を失った銘柄の売却交渉開始という対応を明示している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「関係会社株式評価損 6,880 2,004」
保有関係会社株式の価値下落・評価に関し、当第3四半期累計期間に2,004千円の関係会社株式評価損を計上している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、その他有価証券について19,028千円の減損処理を行っております。」
保有有価証券の時価変動リスクについて、その他有価証券19,028千円の減損処理が通期に計上された。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「関係会社株式評価損 － 6,880」
保有関係会社株式の価値下落・評価に関するリスクについて、6,880千円の関係会社株式評価損を特別損失として計上している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、非上場株式について49,832千円の減損処理、非連結子会社及び関連会社株式について15,277千円の減損処理を行っております。」
保有株式の価値下落・評価に関するリスクについて、非上場株式および関係会社株式の減損処理が実際に計上された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは、不動産・有価証券等の資産を保有しておりますが、時価の変動により、業績に影響を与えるとともに、自己資本比率の低下を招くおそれがあります。」
保有不動産・有価証券の時価変動が業績や自己資本比率に影響するリスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは、不動産・有価証券等の資産を保有しておりますが、時価の変動により、業績に影響を与えるとともに、自己資本比率の低下を招くおそれがあります。」
不動産・有価証券等の時価変動が業績と自己資本比率に影響する可能性を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、不動産・有価証券等の資産を保有しておりますが、時価の変動により、業績に影響を与えるとともに、自己資本比率の低下を招くおそれがあります。」
不動産・有価証券等の時価変動が業績と自己資本比率に影響する可能性を記載している。