付加価値創出人材の育成
FY2016に初出。13回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025。直近の記載は2026-10-06。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「人材確保とエンゲージメント強化に向けた従業員の待遇向上など、人的資本への投資により人件費が増加いたしました。」
付加価値創出人材に関する取り組みについて、人材確保・エンゲージメント強化に向けた従業員の待遇向上を人的資本への投資として実施したと記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、研修や勉強会、日々の業務を通じた教育による能力向上に加え、待遇・労働環境の改善など各々がその能力を十分に発揮することができるための環境を整えてまいります。」
人材育成について、研修・勉強会・日常業務での教育に加え、待遇・労働環境の改善を含む能力発揮環境の整備へ具体化している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「殊に、変化が激しく、価値観が多様化する昨今において、持続可能な経営を続けていくための要が人材であると認識のもと、多様な価値観・バックグラウンドをもった人材採用を強化してまいります。また、研修や勉強会、日々の業務を通じた教育による能力向上に加え、待遇・労働環境の改善など各々がその能力を十分に発揮することができるための環境を整えてまいります。」
付加価値を創出する人材の育成から、採用の多様化、研修・勉強会、待遇・労働環境の改善まで、人材への取り組みの範囲を広げている。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「総合的な視野で課題解決の提案ができる人財、イノベーションによる価値の創造を自発的に行える人財、デジタルコンテンツ作成など高度なスキルを持つ人財の確保・育成に対して積極的な投資を行います。」
従来の研修・採用方針から、課題解決、イノベーション、デジタルコンテンツ制作など高度な能力を持つ人財への積極投資へ対象を広げている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、研修プログラムを充実させることで社員の成長を促すとともに、専門人財を確保するため、既存の方法にとらわれない積極的な採用活動を行います。」
研修の充実と積極採用による付加価値創出人材の確保・育成を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「年々厳しさを増す環境の変化に対応し、新たな付加価値を創出できる人材を育成し、競争力の強化を図ってまいります。」
付加価値を創出できる人材の育成を競争力強化の手段として再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「年々厳しさを増す環境の変化に対応し、新たな付加価値を創出できる人材を育成し、競争力の強化を図ってまいります。」
付加価値を創出できる人材の育成を、環境変化への対応と競争力強化の手段として再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「年々厳しさを増す環境の変化に対応し、新たな付加価値を創出できる人材を育成し、競争力の強化を図ってまいります。」
環境変化への対応と競争力強化の手段として、付加価値を創出できる人材育成を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「年々厳しさを増す環境の変化に対応し、新たな付加価値を創出できる人材を育成し、競争力の強化を図ってまいります。」
環境変化への対応と競争力強化の手段として、人材育成を重点課題に挙げている。