投資有価証券・固定資産の減損リスク
FY2016に初出。21回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2026-H1。
パイロットコーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。23社中10社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに9社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 - 274」
当中間連結会計期間に投資有価証券評価損274百万円を計上し、投資有価証券の評価損リスクが実際に発生した。 - FY2024-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 - 95」
当中間連結会計期間に減損損失95百万円を計上し、投資有価証券・固定資産の減損リスクが実際に発生した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を及ぼす可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
投資有価証券・固定資産の減損リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「経営環境の著しい悪化等により、固定資産の収益性が低下した場合には減損損失を認識する必要が生じ」
投資有価証券及び固定資産の減損リスクを継続記載している。2022年12月期の減損損失は計上されていない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
投資有価証券・固定資産の減損リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
投資有価証券・固定資産の減損リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
投資有価証券・固定資産の減損リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「上記事業用資産は、老朽化による解体の意思決定をしたことに伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を「減損損失」として特別損失に計上しております。」
老朽化による解体決定に伴い、愛知県愛知郡の事業用資産について9百万円の減損損失を計上している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
投資有価証券・固定資産の減損リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
投資有価証券・固定資産の減損リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 164 416」
当第3四半期連結累計期間に投資有価証券評価損416百万円を計上し、投資有価証券の評価損が実際に発生している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 192 404」
当第2四半期連結累計期間に投資有価証券評価損404百万円を計上し、投資有価証券の評価損リスクが実際に発生している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 - 463」
当第1四半期に投資有価証券評価損463百万円を計上し、投資有価証券の評価損リスクが実際に発生している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「投資有価証券のうち時価のあるものについて、これらの時価が帳簿価額から著しく下落し回復の見込がない場合は減損処理を行う必要があります。また、経営環境の著しい悪化等により、固定資産の収益性が低下した場合には減損損失を認識する必要が生じ、当社グループの業績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
投資有価証券及び固定資産の減損リスクを継続記載している。2019年12月期については減損損失の計上はない。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 - 164」
当第3四半期連結累計期間に投資有価証券評価損164百万円を計上し、投資有価証券の減損・評価損リスクが実際に発生している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 - 192」
投資有価証券について192百万円の評価損を計上し、投資有価証券の減損・評価損リスクが当四半期に実際に発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「上記事業用資産については、営業活動から生じる損益が継続してマイナスであるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
ブラジル・サンパウロの事業用資産について66百万円の減損損失を計上し、投資有価証券についても113百万円の減損処理を行っている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当社グループは、以下の資産グループに減損損失を計上しております。愛知県名古屋市 事業用資産 建物及び構築物等 27」
パイロットインキ本社社屋の建替え・解体決定に伴い、建物及び構築物等について27百万円の減損損失を実際に計上している。 - FY2016初出有価証券報告書
「投資有価証券のうち時価のあるものについて、これらの時価が帳簿価額から著しく下落し回復の見込がない場合は減損処理を行う必要があります。また、経営環境の著しい悪化等により、固定資産の収益性が低下した場合には減損損失を認識する必要が生じ、当社グループの業績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
投資有価証券の時価下落及び固定資産の収益性低下による減損処理の可能性を記載している。