大口得意先の戦略変更・注文変動
FY2016に初出。35回の記載のうち19回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。92社中29社が悪化側に。
- 2026-08-07悪化決算
「カシオ計算機株式会社 1,372,489 54.2」
カシオ計算機株式会社向け販売高の総販売実績に対する割合が54.2％となり、主要取引先への販売集中が示されている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループの売上高のうち時計関連は、当連結会計年度末において74.4％（前連結会計年度末は73.3％）となっており、大きな割合を占めております。」
時計関連の売上構成比が73.3％から74.4％へ上昇し、大口取引先及び時計関連への集中度が高まった。 - 2026-05-15悪化決算
「一方、海外の取引先は、新規受注の獲得に厳しい状況が続いており約27％の減少となりました。」
海外時計バンドについて、新規受注獲得の厳しさと売上高の約27％減少を記載している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「一方、海外の取引先は、新規受注の獲得に厳しい状況が続いており約41％の減少となりました。」
主要取引先に関する海外時計バンドの売上減少が約41％となり、前年度に記載された海外時計バンド約11％減少から悪化している。国内取引先では受注増加が記載されている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「取引先の不正アクセスによるシステム障害の影響などにより約１％の微増にとどまりました。」
大口・主要取引先に関係するシステム障害が実際に発生し、国内時計バンドの売上増加を約1％にとどめる要因として記載されている。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「第１四半期における円安の進行や取引先の在庫調整の影響による受注減少が解消したことなどによるものです。」
時計関連の取引先の在庫調整による一時的な受注減少の影響が解消し、時計関連売上が前年中間期比23.0％増加したと記載している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループの売上高のうち時計関連は、当連結会計年度末において73.2％（前連結会計年度末は70.8％）となっており、大きな割合を占めております。」
時計関連への売上集中度が70.8％から73.2％へ上昇し、大口取引先や時計関連への依存度が高まったと記載している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「時計バンドの売上高は、国内の取引先は、取引先の一時的な在庫調整などにともなう受注減少はありましたが、受注は６月以降徐々に回復しており、約５％の減少となりました。海外の取引先は、価格競争などにより新規受注の獲得に厳しい状況が続いており、約62％の減少となりました。」
取引先の在庫調整等による受注減少は続いているが、国内向けは６月以降徐々に回復し減少率が約５％となり、海外向けも前四半期の約69％減少から約62％減少へ縮小した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「時計バンドの売上高は、国内の取引先は、一部の高付加価値製品は増加しましたが、前述の取引先の一時的な在庫調整などの影響にともなう受注減少により、約７％の減少となりました。また、海外の取引先も、価格競争などにより新規受注の獲得に厳しい状況が続いており、約69％の減少となりました。」
取引先の一時的な在庫調整による国内受注減少が実際の売上減少として発生し、海外では価格競争も加わって新規受注の獲得が厳しく、時計バンド売上高が約69％減少した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「これは、主に時計関連の取引先の在庫調整による一時的な受注減少の影響などによるものですが、受注は下期にかけて回復すると予測しております。」
時計関連の取引先による在庫調整が、当第１四半期の受注減少及び売上高減少として実際に発生している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「このうち、時計バンドの売上高は、海外の取引先は、前述のベトナム工場の製造停止の影響の解消に加え、受注も回復してきており約206％の増加となりました。また、国内の取引先も、ベトナム工場の製造停止の影響の解消に円安の進行が重なり約26％の増加となりました。」
大口・主要取引先に関係する時計バンド売上は、海外向け約206％、国内向け約26％の増加となり、直前までの受注減少から回復した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「このうち、時計バンドの売上高は、海外の取引先は、前述のベトナム工場の製造停止の影響の解消に加え、受注も回復してきており約274％の増加となりました。また、国内の取引先も、ベトナム工場の製造停止の影響の解消に円安の進行が重なり約41％の増加となりました。」
主要取引先に関する時計バンド売上は、海外向けが約274％、国内向けが約41％増加し、直前までの受注減少から回復した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「時計バンドの売上高は、海外の取引先は、受注が徐々に回復してきており約60％の増加となりました。また、国内の取引先は、受注は感染症の影響から回復してきており約7％の増加となりました。」
主要取引先に関する時計バンド受注は、海外向けが約60％、国内向けが約7％増加し、直前まで続いていた海外向け受注減少が緩和した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループの売上高のうち時計関連は、当連結会計年度末において68.0％（前連結会計年度は65.8％）となっており、大きな割合を占めております。」
時計関連の売上構成比が65.8％から68.0％へ上昇し、大口取引先や時計関連への集中度が高まったと記載している。 - FY2022-Q3国内回復・海外減少継続有価証券報告書
「このうち、時計バンドの売上高は、海外の取引先は、ベトナム工場の製造活動停止の影響が残っており約41％の減少となりました。一方、国内の取引先は、ベトナム工場の操業再開後のフル稼働により製造活動停止の影響を挽回することができ、また、受注は感染症の影響から回復してきており約36％の増加となりました。」
主要取引先の受注動向は、ベトナム工場の製造活動停止の影響が残る海外向けで約41％減少する一方、国内向けでは操業再開後のフル稼働等により約36％増加した。 - FY2022-Q2国内回復・海外減少拡大有価証券報告書
「時計バンドの売上高は、海外の取引先は、ベトナムの製造活動停止の影響により約57％の減少となりました。一方、国内の取引先は、ベトナムの製造活動停止の影響はあるものの、受注は感染症の影響から回復してきており約43％の増加となりました。」
主要取引先に関する受注動向は、海外向けでは製造活動停止の影響を含め減少が拡大する一方、国内向けでは受注が回復した。 - FY2022-Q1国内回復・海外減少継続有価証券報告書
「時計バンドの売上高は、海外の取引先は、取引先の在庫調整の長期化に加え、感染症の影響も残っており約25％の減少となりました。一方、国内の取引先は、受注は感染症の影響から回復してきており約66％の増加となりました。」
主要取引先の在庫調整長期化等による海外向け受注減少は継続する一方、国内取引先からの受注は回復した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当社グループの売上高のうち時計関連は、当連結会計年度末において65.8％（前連結会計年度は72.3％）となっており、大きな割合を占めております。」「大口取引先の戦略変更、製品仕様の変更もしくは、大口注文の解約やスケジュール変更は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
時計関連の売上構成比は72.3％から65.8％へ低下したものの依然大きく、主要顧客の在庫調整・感染症等による受注減少が時計関連売上高の減少として実際に発生している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「このうち、時計バンドの売上高は、海外の取引先は、取引先の在庫調整の長期化に加え、感染症の影響よる受注減少などにより約52％の減少となりました。また、国内の取引先は、新規ブランド製品の受注や下期に入って受注回復の動きはあるものの、感染症の影響は継続しており約49％の減少となりました。」
主要取引先の在庫調整長期化及び感染症による発注減少が、海外約52％、国内約49％の時計バンド売上高減少として実際に発生した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「時計バンドの売上高は、海外の取引先は、取引先の在庫調整の長期化に加え、感染症の影響よる受注減少などにより約40％の減少となりました。また、国内の取引先は、新規ブランド製品の受注や回復傾向にある一部の高付加価値製品の受注増加などはありましたが、感染症の影響により取引先からの発注には慎重な姿勢が見られ約53％の減少となりました。」
取引先の在庫調整長期化に加え、感染症による発注慎重化が、海外・国内の時計バンド売上高減少として実際に発生した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「時計バンドの売上高は、海外の取引先は、取引先の在庫調整の長期化に加え、感染症の影響よる受注減少などにより約44％の減少となりました。また、国内の取引先は、新規ブランド製品の受注や回復傾向にある高付加価値製品の受注増加はありましたが、感染症の影響により取引先からの発注には慎重な姿勢が見られ約47％の減少となりました。」
主要取引先の在庫調整長期化に加え、感染症による発注慎重化が、海外・国内の時計バンド受注減少として実際の業績に影響した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「海外の取引先につきましては、取引先の在庫調整の長期化による受注減少などにより約26％の減少となりました。また、国内の取引先につきましては、新規ブランドの受注や高付加価値製品の受注回復はありましたが、台風による外注先の設備被災の影響などにより約3％の減少となりました。」
取引先の在庫調整長期化による海外向け時計バンド受注減少が約26％減少として発生し、国内でも外注先設備被災等により約3％減少した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「このうち、時計バンドの売上高は、海外の取引先につきましては、取引先の在庫調整による受注減少などにより約28％の減少となりました。」
取引先の在庫調整による海外向け受注減少が、時計バンド売上高の約28％減少として引き続き実際に発生している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「時計バンドの売上高は、海外の取引先は、取引先の在庫調整の長期化による受注減少などにより約28％の減少となりました。一方、国内の取引先は、新規ブランド製品の受注や回復傾向にある高付加価値製品の受注増加により約24％の増加となりました。」
取引先の在庫調整長期化による海外向け受注減少が、時計バンド売上高の約28％減少として引き続き実際に発生している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「このうち、時計バンドの売上高は、海外の取引先につきましては、取引先の在庫調整による受注減少などにより約35％の減少となりました。国内の取引先につきましては、前述した通り、主力の高付加価値製品の受注は減少しましたが、そのほかの製品の受注増加や新規ブランドの受注などにより約15％の増加となりました。」
海外取引先では在庫調整による受注減少が時計バンド売上高の約35％減少として発生し、国内でも主力高付加価値製品の受注減少が続いている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「このうち、時計バンドの売上高は、海外の取引先につきましては、取引先の在庫調整による受注減少などにより約37％の減少となりました。国内の取引先につきましても、受注の減少に歯止めが掛かってきているものの、主力の高付加価値製品の受注が減少したため微減となりました。」
海外取引先の在庫調整による受注減少が時計バンド売上高の約37％減少として発生し、国内でも主力高付加価値製品の受注減少により微減となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「このうち、時計バンドの売上高は、海外の取引先は、取引先の在庫調整による受注減少などにより約23％の減少となりました。国内の取引先につきましても、高付加価値製品の受注が減少したため約8％の減少となりました。」
取引先の在庫調整による受注減少及び高付加価値製品の受注減少が、当四半期の時計バンド売上高の減少要因として引き続き実際に発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「しかしながら、時計関連ではとくに主力製品である高付加価値の時計バンドの受注が減少しており、厳しい環境が続いております。」
主力の高付加価値時計バンドの受注減少が、通期の時計関連売上高減少及び業績への影響として実際に発生している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、時計関連は、売上減少に歯止めはかかりつつあるものの、とくに主力製品である高付加価値の時計バンドなどの受注が減少しており」
主力の高付加価値時計バンド等の受注減少が続き、時計関連の売上高減少要因として実際に記載されている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、時計関連は、とくに主力製品である高付加価値の時計バンドの受注が減少しており」
主力の高付加価値時計バンドについて受注減少が実際の連結売上高減少の要因として記載されている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、時計関連は時計市場全体の先行き不透明感から受注が減少しており」
時計市場全体の先行き不透明感を背景に、時計関連の受注減少が実際の業績要因として記載されている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「時計関連では取引先の在庫調整などにより受注は減少しており」
取引先の在庫調整による時計関連の受注減少が、通期の売上高減少及びセグメント損失の要因として引き続き発生している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「時計関連の取引先の在庫調整などによる受注の減少」
取引先の在庫調整による受注減少が、時計関連売上高の減少及びセグメント損失の要因として引き続き実際に発生している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「時計関連の取引先の在庫調整などによる受注の減少」
大口・主要取引先の在庫調整等による受注減少が実際の時計関連売上高の減少要因として記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「時計関連事業は大きな割合を占めております。当事業の大口顧客の戦略変更、製品仕様の変更もしくは、大口注文の解約やスケジュール変更は当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
カシオ計算機及び関連会社の販売高が連結売上高の合計60.4％を占めるなど、時計関連及び大口顧客への集中が示されている。