収益基盤の強化
FY2016に初出。32回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。
- 2026-08-07前進決算
「精密部品事業においては主力の車載部品を中心に全般的に受注が好調に推移し、増収となりました。」
精密部品事業の受注好調と増収が、全社増収を牽引した。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は347億55百万円(前期比6.4%増)、営業利益は15億86百万円(前期比94.0%増)となりました。」
全社売上高・営業利益が増加し、精密部品事業の増収増益に加え、生活用品事業の営業損失も前期の764百万円から78百万円へ大幅に縮小した。収益基盤は全体として明確に改善したが、生活用品事業の黒字化は未達である。 - 2026-05-14前進業績予想の修正
「利益面におきましては、精密部品事業における売上増加等による増益に加え、生活用品事業における増収、生産効率化進展による大幅な利益改善により、営業利益は大幅な増益となりました。」
精密部品事業の増収増益と生活用品事業の大幅な損失縮小により、全社の収益基盤が前期から具体的に改善した。 - FY2025増収増益も生活用品事業の営業損失拡大有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループの業績は、精密部品事業では、空調関連が引き続き好調に推移したものの、車載・組立関連の受注停滞の影響により減収となりましたが、一方で生活用品事業においては快適品の売上増加により増収となり、全体では前年同期と比較して増収となりました。利益面につきましては、円安が続く中で仕入価格の上昇や原材料価格の高騰などの影響もありましたが、販売費及び一般管理費の抑制により営業利益は増益となりました。」
全社売上高は前期比0.2%増、営業利益は11.9%増となった。一方、精密部品事業は減収、生活用品事業は増収ながら営業損失が655百万円から764百万円へ拡大しており、収益改善は事業間で分かれている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループの業績は、精密部品事業においては車載関連の受注が伸び悩む中、前年に買収したリズム翔栄株式会社の寄与に加え、工作機械や家電関連の受注が持ち直しつつあり、生活用品事業においては快適品売上が増加し、前年同期を上回る売上となりました。利益面につきましては、原材料の価格高騰、円安による仕入価格の上昇が業績に影響を与えたものの、売上増加に加え販管費の抑制から営業利益、経常利益は増益となりました。以上のことから、当中間連結累計期間の売上は159億83百万円(前期比9.9%増)、営業利益は3億47百万円(前期比109.0%増)となりました。」
精密部品事業ではリズム翔栄株式会社の寄与や工作機械・家電関連受注の持ち直し、生活用品事業では快適品売上の増加があり、全社売上高は9.9%増、営業利益は109.0%増となった。原材料高や円安の影響は残るが、売上増加と販管費抑制により収益基盤は前年同期から改善した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループは、当第3四半期連結会計期間からの受注回復、大きな業績改善を見込んでおりましたが、このような状況のもと、工作機械関連や家電製品関連において、市況回復ペースが鈍く想定以上に在庫調整局面が長期化しており、業績回復に遅れが出ております。」
第3四半期からの受注回復・大幅改善を見込んでいたが、在庫調整の長期化で回復が遅れた。累計売上高は前年同期比2.9%減、営業利益は23.0%減となり、収益基盤の悪化が続いている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「以上のことから、当第2四半期連結累計期間の売上は145億38百万円(前期比12.4%減)、営業利益は1億66百万円(前期比61.6%減)、親会社株主に帰属する四半期純損失はリズム翔栄株式会社の取得に伴う負ののれん発生益を計上したものの、システム開発計画の変更に伴うソフトウェア資産(建設仮勘定)や当社の連結子会社であるRHYTHM INDUSTRIAL(DONG GUAN)LTD.の生活用品事業における事業環境悪化に伴うリース資産の減損損失を計上したことにより83百万円(前年同期は6億円の利益)となりました。」
売上高は12.4%減、営業利益は61.6%減となり、親会社株主に帰属する四半期純損益は600百万円の利益から83百万円の損失へ転じた。精密部品事業・生活用品事業とも減収減益となり、収益基盤は全体として悪化している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループの業績は、精密部品事業において車載関連の受注が持ち直しているものの中国景気減速による投資抑制の影響により工作機械関連の受注が低調であることや利益面につきましては、原材料の価格高騰、円安による仕入価格の上昇が業績に影響をあたえました。」
第1四半期は売上高が前年同期比12.1%減、営業利益が43.7%減となった。精密部品事業・生活用品事業とも減収減益となり、生活用品事業の営業損失は94百万円から185百万円へ拡大した。 - FY2023-Q3増収増益も生活用品事業の営業損失が拡大有価証券報告書
「こうした中、当第3四半期連結累計期間の売上は241億31百万円(前期比10.8%増)、営業利益は7億22百万円(前期比4.5%増)と増収、営業増益となりました。」
全社では売上高が10.8%増、営業利益が4.5%増となった。精密部品事業は売上高18,303百万円、営業利益1,452百万円と増収増益となった一方、生活用品事業は営業損失301百万円となり、事業間の収益差が拡大している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社グループの業績は、精密部品事業の堅調な受注が全体を牽引し、好調に推移いたしました。原材料高騰の中、受注の増加や生産の効率化に加え、販売価格の一部改定が利益の改善に寄与しました。」
第2四半期累計で売上高は前年同期比19.8%増、営業利益は62.6%増となった。精密部品事業の営業利益は942百万円へ増加した一方、生活用品事業は188百万円の営業損失となり、事業間の収益差が続いている。 - FY2023-Q1増収減益、精密部品好調と生活用品赤字拡大が併存有価証券報告書
「以上のことから、当第1四半期連結累計期間の売上は79億30百万円(前期比11.7%増)、営業利益は2億33百万円(前期比24.7%減)」
全社売上高は11.7%増加した一方、営業利益は24.7%減少した。精密部品事業の堅調な受注が増収増益に寄与したが、生活用品事業は増収ながら営業損失が拡大した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上は、299億99百万円(前期比9.9%増)となり、営業利益は8億92百万円(前期比180.5%増)となりました。」
精密部品事業の堅調な受注に支えられ、全社売上高・営業利益が増加した。営業利益は前期比180.5%増となった一方、生活用品事業は営業損失となっており、収益基盤の改善は事業間で差がある。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「売上高につきましては、生活用品事業のクロック販売に回復の遅れはありますが、精密部品事業の第2四半期からの堅調な受注により、全体では前年同期と比較して11.6%の増収となりました。営業利益につきましては、原材料の価格高止まりの影響はあるものの、精密部品事業の受注が好調を維持し全体を牽引したことから、全体では前年同期と比較して6億32百万円の増益となりました。これらの結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は、9億59百万円(前年同期は15億89百万円の純損失)となりました。」
精密部品事業の堅調な受注により、全社売上高は11.6%増、営業利益は632百万円増加し、親会社株主に帰属する四半期純利益も前年同期の純損失から959百万円の利益へ転換した。一方、生活用品事業のクロック販売には回復の遅れが残っている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「売上高につきましては、生活用品事業は減収となりましたが、精密部品事業は工作機器関連の売上が依然好調に推移したほか、自動車、家電関連部品の受注も堅調を維持し、上記の影響を受けながらも全体では前年同期と比較して15.1%の増収となりました。営業利益につきましては、第2四半期以降の減速はあるものの、精密部品事業が全体を牽引し、昨年同期の赤字から黒字に転換いたしました。」
精密部品事業の売上高は前年同期比35.2%増の10,238百万円、営業利益は前年同期の190百万円の損失から617百万円の利益へ転換した。全社でも売上高は15.1%増、営業損益は367百万円の損失から266百万円の利益へ改善し、収益基盤強化が明確な数値として表れている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「工作機器関連部品の受注が急速に回復したほか、自動車・家電関連部品の受注も好調に推移し、全体では前年同期と比較して大幅な増収となりました。営業利益につきましては、精密部品事業が大幅な増益となり黒字に転換し、生活用品事業においても赤字縮小したことから、全体では前年同期の営業赤字から黒字転換を果たしました。」
精密部品事業の受注回復と黒字転換、生活用品事業の赤字縮小により、全社営業利益は前年同期の286百万円の損失から309百万円の利益へ転換し、売上高も30.4%増加した。収益基盤強化が利益面で明確に前進している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当社グループの売上高につきましては、第2四半期連結累計期間より国内の消費活動・生産活動が再開され始め、主力三事業ともに受注は回復基調にありますが、新型コロナウイルス感染症による景気減速の影響が大きく、全体では前年同期と比較して減収となりました。営業利益につきましては、主力三事業の受注回復に加え、2020年9月に実施した早期退職による固定費削減効果もあり、全体では前年同期と比較して増益となりました。」
主力三事業の受注回復と早期退職による固定費削減効果により、営業利益は前年同期の10百万円から58百万円へ増加した。一方、売上高は13.0%減少し、収益基盤の改善は利益面に限定されている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループの売上高につきましては、新型コロナウイルス感染症の影響はおおむね底を打ち、BtoCの時計事業、BtoBの接続端子事業・プレシジョン事業ともに受注は回復基調にあるものの、減収となりました。営業利益につきましては、時計事業が国内販売において黒字転換を果たしましたが、接続端子事業・プレシジョン事業においては、新型コロナウイルス感染症発生後、取引先の生産調整による受注減少や一部の国において当局の指導により生産活動を制限せざるを得なかったことによる売上高減少の影響が大きく、全体では営業損失となりました。」
受注は回復基調にあるものの、売上高は前年同期比15.8%減、営業利益は10百万円の利益から367百万円の損失へ転じ、全体の収益力は悪化した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、2020年10月にリズム時計工業株式会社、リズム協伸株式会社及び東北リズム株式会社の3社合併を行い、収益力の強化と持続的な発展のため、合併による統合効果の最大化を目指してまいります。売上高につきましては、世界的な経済活動の落込みにより、BtoC、BtoBとも受注が激減し、減収となりました。営業利益につきましては、新型コロナウイルス感染症の影響を低減すべく費用の削減に努めましたが、受注減少の影響により営業損失となりました。」
収益力強化と3社合併による統合効果の最大化を掲げる一方、世界的な経済活動の落込みで売上高は前年同期比21.7%減、営業利益は15百万円から286百万円の営業損失へ悪化した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、2019年4月よりスタートした中期経営計画の実現に向け、収益力強化の取り組みを推進しております。」
収益力強化を進めている一方、通期では売上高が3.6%減少し、営業利益761百万円から営業損失234百万円へ悪化した。 - FY2020-Q3全体減収・営業利益ほぼ消失有価証券報告書
「売上高につきましては、電子事業は、国内で減収も海外で増収となり全体で増収、一方、接続端子事業は海外で増収も国内で減収となり、全体で減収となりました。時計事業及びプレシジョン事業は国内・海外とも減収となり、全体で減収となりました。営業利益につきましては、時計事業は国内で改善がみられるも全体では営業損失、接続端子事業・プレシジョン事業は受注減少の影響が大きく減益、電子事業は原価率の悪化により営業損失となりました。」
第3四半期累計では売上高が前年同期比2.6%減、営業利益が574百万円から10百万円へ98.2%減少した。時計・接続端子・プレシジョンの3事業が減収となり、時計・電子事業は営業損失となった。 - FY2020-Q2全体減収・大幅減益、3事業減収有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、2019年4月よりスタートした中期経営計画の実現に向け、収益力強化の取り組みを推進しております。売上高につきましては、設備投資や自動車関連部品の受注減少により、これまで牽引してきました接続端子事業およびプレシジョン事業が減収、時計事業も国内外で売上が伸びず全体で減収となりました。営業利益につきましては、時計事業は改善が見られるものの未だ営業損失、接続端子事業、プレシジョン事業、電子事業も受注減少の影響が大きく、全体で減益となりました。」
2019年4月開始の中期経営計画に基づく収益力強化を推進しているが、第2四半期累計では売上高が前年同期比6.5%減、営業利益が96.8%減となり、時計・接続端子・プレシジョンの3事業が減収となった。 - FY2020-Q1米中通商問題で主力2事業停滞し全体減収減益有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、2019年4月よりスタートした中期経営計画の実現に向け、取り組みを推進しております。売上高につきましては、米中の通商問題の影響による受注減少により、これまで牽引してきた接続端子事業およびプレシジョン事業が停滞し、全体で減収となりました。営業利益においては、時計事業および電子事業は営業損失ながらも横這いでしたが、受注減少の影響を強く受けた接続端子事業、プレシジョン事業の減益が大きく、全体で減益となりました。」
2019年4月開始の中期経営計画を推進する一方、米中通商問題による受注減少で接続端子事業・プレシジョン事業が停滞し、全体は売上高・営業利益とも前年同期を下回った。 - FY2019全体減収減益・電子事業黒字化有価証券報告書
「売上高につきましては、接続端子事業が国内、海外ともに好調だったものの、時計事業・プレシジョン事業・電子事業が国内、海外ともに減収だった影響で、全体では国内減収、海外増収、合わせて減収となりました。営業利益におきましては、電子事業が黒字化いたしましたが、時計事業・接続端子事業・プレシジョン事業の減益により、全体で減益となりました。」
通期では全体が減収減益となった一方、電子事業は営業損失から30百万円の営業利益へ黒字化した。 - FY2019-Q3全体減収・減益、電子事業の損失は概ね解消有価証券報告書
「売上高につきましては、接続端子事業が好調だったものの全体では国内、海外ともに減収となりました。営業利益においては、電子事業の損失改善はあったものの、時計事業・接続端子事業・プレシジョン事業の減益により、全体で減益となりました。」
接続端子事業は好調だったが、時計・プレシジョン・電子事業の減収などにより全体売上高は5.6%減、営業利益は30.6%減となった。電子事業の損失改善は収益基盤強化の一部進展として記載されている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「売上高につきましては、接続端子事業が好調だったものの全体では国内、海外ともに減収となりました。営業利益においては、これまで牽引してきました接続端子事業が減益になりましたが、時計事業・電子事業の損失改善等により、国内、海外ともに増益となりました。」
全体売上高は前年同期比3.3%減となった一方、営業利益は42.3%増となった。接続端子事業は減益だったが、時計事業・電子事業の損失改善等により国内・海外とも営業利益が増加した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「売上高につきましては、接続端子事業が好調だったものの全体では国内、海外ともに減収となりました。営業利益においては、接続端子事業・プレシジョン事業の牽引と、時計事業・電子事業の損失改善により、国内、海外ともに増益となりました。」
全体売上高は減収となった一方、接続端子事業・プレシジョン事業の牽引と時計事業・電子事業の損失改善により、営業利益は前年同期比85.8%増となった。収益基盤強化の進展が利益面に表れている。 - FY2018前進有価証券報告書
「売上高につきましては、接続端子事業およびプレシジョン事業が好調で増収となりましたが、時計事業と電子事業で減収となり、結果、全体では減収となりました。営業利益におきましては、接続端子事業・プレシジョン事業が好調に推移したことにより、全体で増益となりました。」
全体売上高は5.4%減収となった一方、接続端子事業・プレシジョン事業の好調により営業利益は17.0%増益となり、収益基盤強化の進展が通期業績に表れている。 - FY2018-Q3海外増収・全体減収ながら営業増益有価証券報告書
「売上高につきましては、グループ全体で積極的に取り組みを進めた海外が増収となりましたが、国内で減収となり、結果、全体では減収となりました。営業利益においては、接続端子事業・プレシジョン事業が好調に推移したことにより、全体で増益となりました。」
海外増収と接続端子・プレシジョン事業の好調が営業増益に寄与した一方、国内減収によりグループ全体の売上高は減少した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「売上高につきましては、国内では減収となったものの、グループ全体で取り組みを積極的に進めた海外が増収となった結果、全体では増収となりました。営業利益においては、接続端子事業・プレシジョン事業が好調に推移したことにより、全体で増益となりました。」
海外増収と接続端子・プレシジョン事業の好調により、売上高・営業利益が前年同期を上回り、収益基盤強化の進展が業績に表れている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「喫緊の課題である収益性改善に向けて、一丸となって取り組みを進めてまいります。」
収益基盤強化の課題を、時計事業の喫緊の収益性改善として引き続き明示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、収益基盤の強化に取り組んだ結果、業績は次の通りであります。」
収益基盤の強化を引き続き全社的な取り組みとして記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、収益基盤の強化に取り組んでおります。」
業績説明と中期計画の前提となる全社的な経営課題として示されている。