時計事業の赤字体質からの脱却
FY2019に初出。23回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q3。直近の記載は2026-08-07。
リズムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-07悪化決算
「生活用品事業全体では減収減益となり、営業損失を計上しました。」
生活用品事業は前年度の営業損失縮小局面から、第1四半期に営業損失へ転じ、赤字体質からの脱却に対する進捗が弱まった。 - FY2026対処有価証券報告書
「生活用品事業全体では増収となりました。また、利益においては、黒字化には至りませんでしたが、前年から大きく改善いたしました。」
時計事業を含む生活用品事業の営業損失は764百万円から78百万円へ縮小した。赤字体質からの脱却は未達だが、損益は大幅に改善した。 - 2026-05-14対処業績予想の修正
「また、利益においては、黒字化には至りませんでしたが、前年から大きく改善いたしました。」
生活用品事業の営業損失は前期764百万円から78百万円へ縮小したが、黒字化は未達となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「生活用品事業全体では増収となったものの、営業損失は拡大しました。」
生活用品事業の営業損失は前期655百万円から764百万円へ拡大した。快適品による増収はあったものの、事業全体の赤字体質からの脱却・黒字定着には至っていない。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「これらの結果、生活用品事業全体では増収となり、営業損益は損失ながら改善いたしました。」
生活用品事業は増収となり、営業損失は前年同期から改善した。国内では円安の影響により営業損失が続くものの、海外の黒字転換などにより事業全体の赤字幅は縮小した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「これらの結果、生活用品事業全体では減収減益、営業損失となりました。」
生活用品事業の営業損失は前年同期の301百万円から584百万円へ拡大し、赤字体質からの脱却後の黒字定着には至っていない。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「これらの結果、生活用品事業全体では減収減益、営業損失となりました。」
生活用品事業の営業損失は前年同期の188百万円から459百万円へ拡大した。オンライン販売・快適品の伸長があったものの、事業全体の赤字体質からの脱却はさらに遠のいた。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「これらの結果、生活用品事業全体では減収減益、営業損失となりました。」
生活用品事業全体の営業損失は前年同期の94百万円から185百万円へ拡大した。赤字体質からの脱却後の黒字定着には至らず、損益面で悪化している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「これらの結果、生活用品事業全体では、増収減益、営業損失となりました。」
生活用品事業の第3四半期累計営業損失は301百万円となり、前年同期の119百万円の営業損失から拡大した。売上高は増加したものの、赤字体質からの脱却は進まず、損益面では悪化している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「これらの結果、生活用品事業全体では、増収・減益、営業損失となりました。」
生活用品事業の営業損失は前年同期の115百万円から188百万円へ拡大した。黒字転換後に再び営業損失が続き、赤字体質からの脱却は進展していない。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「これらの結果、生活用品全体では増収、営業損失となりました。」
生活用品事業は売上高が前年同期比5.7％増となった一方、営業損失は前年同期の12百万円から94百万円へ拡大した。時計事業の赤字体質からの脱却は、生活用品事業全体では進展せず悪化している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「生活用品事業全体では、減収営業損失となりました。」
前年の営業黒字から、2022年3月期は営業損失174百万円へ転じた。時計事業の赤字体質からの脱却を含む生活用品事業全体では、黒字の定着には至っていない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「これらの結果、生活用品事業全体では、減収・営業損失となりました。」
旧時計事業を含む生活用品事業全体で減収・営業損失が続き、赤字体質からの脱却は当四半期時点でも完了していない。営業損失は119百万円であった。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「これらの結果、生活用品事業全体では減収となり、前年同期の営業黒字から営業損失となりました。」
生活用品事業は売上高が前年同期比17.3％減の3,373百万円、営業損益が61百万円の黒字から115百万円の損失へ転じた。旧時計事業を含む生活用品事業全体では、黒字転換後に再び営業損失となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「国内では、新型コロナウイルス感染症の拡大による緊急事態宣言およびまん延防止等重点措置の影響を受け、減収となりましたが、前期に実施した早期退職による固定費削減効果もあり、前期の営業損失から黒字となりました。」
旧時計事業を含む生活用品事業では、国内部門が前期の営業損失から黒字に転換した。一方、生活用品事業全体では12百万円の営業損失が残り、赤字体質からの脱却は事業全体では完了していない。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「これらの結果、時計事業全体では前年同期と比較して増収増益となりました。」
時計事業の営業利益は前年同期の309百万円の損失から238百万円の利益へ転換し、赤字体質からの脱却に向けて黒字転換という明確な進展が記載された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「これらの結果、時計事業全体では減収増益となり、黒字転換を果たしました。」
時計事業全体で営業損失から黒字へ転換した。赤字体質からの脱却に向けた明確な損益上のマイルストーンだが、継続的な脱却の完了までは記載されていない。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「利益面では人員の最適化や物流の見直しを行い費用の効率化により改善が進んだものの、営業損失となりました。」
時計事業の営業損失は前年同期の116百万円から52百万円へ改善した。人員最適化・物流見直しによる費用効率化が進んだが、赤字体質からの脱却は未達である。 - FY2020悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、海外生産会社での原価改善の遅れやベトナム工場からの撤退に伴い発生した費用などにより営業損失となりました。」
時計事業の営業損失は前年度255百万円から417百万円へ拡大し、赤字体質からの脱却という最優先目標に対して悪化が記載された。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「時計事業及びプレシジョン事業は国内・海外とも減収となり、全体で減収となりました。営業利益につきましては、時計事業は国内で改善がみられるも全体では営業損失となりました。」
時計事業の営業損失は前年同期の276百万円から309百万円へ拡大した。国内では改善がみられたものの、海外売上減少、中国・ベトナム工場の原価率悪化およびベトナム工場撤退費用により、事業全体では赤字が拡大した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「営業利益につきましては、時計事業は改善が見られるものの未だ営業損失、接続端子事業、プレシジョン事業、電子事業も受注減少の影響が大きく、全体で減益となりました。」
時計事業の営業損失は前年同期の249百万円から230百万円へ19百万円改善したが、なお営業損失が残り、赤字体質からの脱却は継続課題となっている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、費用の減少等により前年に対して改善したものの営業損失となりました。」
時計事業の営業損失は前年同期より改善したが、なお営業損失が残っており、赤字体質からの脱却は継続課題として示されている。 - FY2019初出有価証券報告書
「電子事業は黒字体質の定着化を図る一方で、時計事業は赤字体質からの脱却を最優先に全力で取り組んでまいります。」
時計事業について、従来の収益改善・構造改革の記載を、赤字体質からの脱却という最優先目標として明示している。