時計事業の原価率悪化
FY2018-Q2に初出。21回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載はFY2026。
リズムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中6社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2026対処有価証券報告書
「利益面においては、円安の影響から営業損失となりましたが、売上増加や原価率の改善から、前年比では大幅に改善しました。」
生活用品事業では円安による原価悪化が残り営業損失は継続したが、売上増加と原価率改善により損失幅は前期から大幅に縮小した。 - FY2025国内円安による原価悪化と中国拠点採算改善が併存有価証券報告書
「国内では、利益面では、円安の影響を強く受け減益、営業損失となりました。海外では、クロックの販売は低調となりましたが、快適品の販売伸長がクロック減少分をカバーし、増収となりました。利益面では、米国拠点閉鎖の影響もありましたが、中国製造拠点において生産量増大等による採算改善が進み、増益となりました。」
生活用品事業では国内が円安の影響で営業損失となる一方、中国製造拠点は生産量増大等により採算改善が進み、地域別に原価・利益面の動きが分かれている。 - FY2025-H1国内円安による悪化と海外中国拠点の改善が併存有価証券報告書
「しかしながら利益面につきましては、為替市場における円安の影響を強く受け減益、営業損失となりました。」
生活用品事業の国内では円安の影響を強く受け、減益・営業損失となった。一方、海外では中国拠点の採算改善によりコスト上昇を吸収し黒字転換しており、地域別に原価・利益面の動きが分かれている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「利益面につきましても、為替市場の急激な円安進行により原価が悪化し、減益、営業損失となりました。」
急激な円安による原価悪化が生活用品事業の減益・営業損失につながり、原価率悪化の影響が続いている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益については、一部販売価格の改定を行いましたが、半導体、原材料の高騰や円安による原価の上昇を吸収するには至らず、減益、営業損失となりました。」
一部販売価格を改定したものの、半導体・原材料高騰と円安による原価上昇を吸収できず、生活用品事業は営業損失となった。コスト上昇リスクの損益への影響が継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、原材料の高騰や円安の影響により原価が上昇し、一部販売価格の改定を行いましたが、その影響を吸収するには至らず、増収ながら営業損失となりました。」
一部価格改定を行ったものの、原材料高騰と円安による原価上昇を吸収できず、生活用品事業は増収ながら営業損失となった。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「利益面では、中国生産拠点での原価高騰により営業損失となりましたが、損失額は前期より改善いたしました。」
中国の製造原価高騰による生活用品事業の営業損失は続いたが、損失額は前期より改善した。原価率悪化への対処に一定の改善が記載されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「しかしながら、中国における人件費、原材料価格、物流費の上昇を吸収するには至らず、営業損失となりました。」
中国起点の製造・物流コスト上昇が継続し、生活用品事業全体の営業損失につながっている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「海外では、経済活動の回復により、中国、香港を中心に、中東、欧州、米国などにおいて販売は好調に推移し増収となりました。しかしながら、中国における人件費、原材料価格、運送費などの上昇を吸収するには至らず、営業損失となりました。」
生活用品事業の海外販売は増収となったが、中国の人件費・原材料価格・運送費上昇による原価負担を吸収できず、営業損失が継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「中国における人件費高騰、原材料価格の上昇を吸収するには至らず営業損失となりました。」
中国の人件費・原材料価格上昇による原価負担が続き、価格や販売の回復だけでは吸収できず、生活用品事業の営業損失要因となっている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「前期からの中国における人件費、原材料価格の上昇による製造原価上昇を吸収するには至らず、増収となるも、減益・営業損失を計上いたしました。」
中国の人件費・原材料価格上昇による製造原価悪化が続き、製品価格の見直しと原価率改善を進めても生活用品事業全体の営業損失が継続した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「利益面につきましては、原価率改善、販管費削減効果により、前年同期と比較して増益となりました。」
原価率の改善と販管費削減効果により、時計事業の利益面は前年同期から改善した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「海外では、製販両面での固定費削減、原価率改善が進んでいるものの営業損失となりました。」
海外時計事業では固定費削減と原価率改善が進んだが、営業損失は残っている。原価率悪化への対処は進展したものの、リスクは解消していない。 - FY2020悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、海外生産会社での原価改善の遅れやベトナム工場からの撤退に伴い発生した費用などにより営業損失となりました。」
原価率改善の遅れに加え、ベトナム工場撤退費用が発生し、時計事業の営業損失は前年度255百万円から417百万円へ拡大した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましても、中国およびベトナム工場の原価率の悪化、およびベトナム工場からの撤退に伴い発生した費用等により営業損失となりました。」
時計事業では中国・ベトナム工場の原価率悪化に加え、ベトナム工場撤退費用が発生し、原価率改善の動きがあっても営業損失が続いている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、中国およびベトナム工場の原価率の悪化等により営業損失となりました。」
時計事業では、国内の費用減少による損益改善があった一方、中国・ベトナム工場の原価率悪化により海外部門の営業損失が続いている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「利益面につきましても、ベトナム工場の合理化推進による損益改善は進んでいるものの、売上高の減少と麗声東莞の原価上昇等により営業損失となりました。」
国内での原価率改善とは別に、海外の麗声東莞では原価上昇が発生し、時計事業全体の営業損失が続いている。 - FY2019-Q3国内原価率改善と海外原価率悪化が併存有価証券報告書
「利益面につきましては、新型の原価低減などにより原価率は改善いたしましたが、売上減少により営業損失となりました。」
国内では新型の原価低減により原価率が改善した一方、海外では原価率の悪化等により営業損失が続いており、事業内で改善と悪化が併存している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「利益面につきましては、新型の原価低減などにより原価率は改善いたしましたが、売上減少により営業損失となりました。」
新型の原価低減により時計事業の原価率は改善したが、売上減少により営業損失は継続している。 - FY2018対処有価証券報告書
「利益面につきましても、原価率の改善は進んでいるものの売上減少やブランド構築費の増加により減益となりました。」
時計事業では原価率の改善が進んでいる一方、売上減少とブランド構築費増加により営業損失が継続している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「利益面につきましては、原価率の悪化により営業損失となりました。」
時計事業で原価率が悪化し、営業損失の要因となったことを新たに記載している。