中国工場の原価悪化
FY2018-Q2に初出。19回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2026対処有価証券報告書
「利益面では、中国生産拠点の快適品生産数増加による生産効率化が進み、増益となりました。」
中国工場の人件費・原材料等のコスト上昇に対し、快適品の生産数量増加による生産効率化が進み、生活用品事業海外部門の増益として影響緩和が示された。 - 2026-05-14対処業績予想の修正
「中国生産拠点の快適品生産数増加による生産効率化が進み、増益となりました。」
中国生産拠点では快適品の生産数量増加と生産効率化により、コスト上昇リスクの損益影響が緩和された。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「利益面では、中国拠点の採算改善が進み原材料、人件費高騰を吸収し前年同期の赤字から黒字に転換、増益となりました。」
中国拠点では採算改善が進み、原材料・人件費高騰を吸収して海外生活用品事業が前年同期の赤字から黒字へ転換した。中国起点のコスト上昇リスクは残るが、損益への影響は当中間期に緩和された。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「尚、中国拠点においては採算改善に向けた取組を大きく進めましたが、その効果実現には今しばらくの時間を要し、業績への本格的な貢献は来年度を見込んでおります。」
中国拠点で採算改善の取り組みを大きく進めたと記載された。ただし効果の実現と本格的な業績貢献は来年度見込みであり、原価負担や営業損失は残っている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、中国拠点の採算改善に努めましたが、半導体、原材料の高騰を吸収するにはいたらず、減益・営業損失となりました。」
中国拠点の採算改善を進めたものの、半導体・原材料高騰を吸収できず、海外生活用品事業の減益・営業損失が続いた。加えて中国拠点の生活用品事業では316百万円のリース資産減損も計上している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では中国拠点での採算改善に努めましたが、半導体、原材料の高騰を吸収するにはいたらず減益・営業損失となりました。」
中国拠点の採算改善に取り組んだものの、半導体・原材料高騰を吸収できず、海外生活用品事業は減益・営業損失となった。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「利益については、半導体・原材料・物流費高騰の影響を受けましたが、中国拠点での採算改善に努め、増益を確保しました。海外全体では増収増益、黒字転換を果たしました。」
中国拠点の人件費・原材料・物流費上昇の影響は残るものの、採算改善の取り組みにより海外生活用品事業は増収増益・黒字転換となり、コスト悪化の損益影響が前四半期から緩和された。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「価格改定や費用の圧縮により、原材料や物流費高騰の吸収にも努めました。円安による円貨換算額の売上・利益の増加も加わり、海外全体では増収増益、黒字に転換しました。」
原材料・物流費高騰への価格改定と費用圧縮の対応により、海外生活用品事業は増収増益・黒字転換となり、コスト悪化の影響が一部緩和された。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「利益面では、中国生産拠点での原価高騰により営業損失となりましたが、損失額は前期より改善いたしました。」
中国生産拠点の原価高騰は継続しているものの、海外生活用品事業の営業損失額は前年同期から改善した。中国起点の原価悪化リスクは残るが、損益への影響は一部緩和された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「中国における人件費、原材料価格、物流費の上昇を吸収するには至らず、営業損失となりました。」
中国の人件費・原材料価格上昇に物流費上昇が加わり、海外生活用品事業は販売増収でも営業損失となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「海外では、経済活動の回復により、中国、香港を中心に、中東、欧州、米国などにおいて販売は好調に推移し増収となりました。しかしながら、中国における人件費、原材料価格、運送費などの上昇を吸収するには至らず、営業損失となりました。」
中国の人件費・原材料価格の上昇に加え、運送費の上昇も明示され、販売増収でも海外生活用品事業は営業損失となった。中国起点の原価悪化要因が広がっている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「海外では、新型コロナウイルスのワクチン接種が進み、行動制限が緩和され消費は回復傾向にあり、中国、香港を中心にアジア、中東、欧州、米国で販売は好調に推移し増収となりましたが、中国における人件費高騰、原材料価格の上昇を吸収するには至らず営業損失となりました。」
中国の人件費高騰・原材料価格上昇が続き、海外生活用品事業は販売増収でも営業損失となった。前四半期から示されていた中国起点の製造原価リスクが継続している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、前期からの中国における人件費、原材料価格の上昇による製造原価上昇を吸収するには至らず、増収となるも、減益・営業損失を計上いたしました。」
中国における人件費・原材料価格の上昇が製造原価上昇として継続し、製品価格見直しや原価率改善を進めても生活用品事業の営業損失が残った。 - FY2020再掲有価証券報告書
「海外では、引き続きベトナムのＥＭＳ製品が好調に推移し、増収となりましたが、中国及びベトナム工場の原価率の悪化などにより営業損失となりました。」
ベトナムEMSの増収が続く一方、中国・ベトナム工場の原価率悪化が電子事業海外部門の営業損失要因として継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、中国およびベトナム工場の原価率の悪化等により営業損失となりました。」
中国工場に加え、ベトナム工場でも原価率の悪化が続き、海外電子事業の営業損失要因となっている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、中国およびベトナム工場の原価率の悪化等により営業損失となりました。」
中国工場の原価上昇が示されていた従来の状況から、中国に加えてベトナム工場の原価率悪化も明示され、時計事業海外部門の営業損失要因となった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「利益面につきましても、ベトナム工場の合理化推進による損益改善は進んでいるものの、売上高の減少と麗声東莞の原価上昇等により営業損失となりました。」
中国工場の採算改善が記載された前年度から、麗声東莞の原価上昇が時計事業の営業損失要因として明示され、悪化が再び表面化している。 - FY2018対処有価証券報告書
「海外では、原材料の高騰もありましたが、インドネシア・ベトナムでの自動車や二輪向け部品の受注が好調に推移したことに加え、中国工場の採算が改善したこともあり増収増益となりました。」
中国工場の原価・採算悪化が前期の課題としてあったが、当期は採算改善が記載され、接続端子事業の増収増益に寄与した。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「海外では、ベトナムでのＥＭＳの受注増により増収となりましたが、中国での原価悪化により減益となりました。」
中国工場の原価悪化が、電子事業の海外部門における減益要因として実際に発生したと記載している。