減損リスク
FY2016に初出。14回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。129社中66社が悪化側に。
- 2026-08-07顕在化決算
「減損損失 - 50」
生活用品事業で50百万円の減損損失を計上し、減損リスクが追加的に実績へ現れている。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、リズム株式会社の生活用品事業及びRHYTHM INDUSTRIAL(DONG GUAN)LTD.の精密部品事業において、減損損失247百万円を計上しております。」
生活用品事業および中国子会社の精密部品事業で継続的な営業損失を背景に、合計247百万円の減損損失を計上した。減損リスクが追加的に現実化している。 - 2026-05-14顕在化配当
「当社は、連結子会社である RHYTHM INDUSTRIAL(DONG GUAN)LTD.における精密部品事業及び当社における生活用品事業の収益性及び当面の業績回復状況を踏まえ、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき当該事業用資産につきまして減損処理を行い、2026 年３月期第４四半期連結会計期間において特別損失 205 百万円を計上いたしました。」
減損リスクについて、精密部品事業および生活用品事業の事業用資産に係る減損損失205百万円が追加で計上され、リスクの現実化が続いている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「「生活用品事業」において、当社の生活用品事業につきまして、事業環境の悪化に伴い収益性が低下し、当面業績回復が見込まれないことから、事業用資産につきまして、46百万円の減損損失を計上しております。「生活用品事業」において、当社の連結子会社であるRHYTHM U.S.A.,INC.を解散する方針を決定したことに伴い、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。」
生活用品事業の事業用資産46百万円、RHYTHM U.S.A.,INC.の資産29百万円、合計75百万円の減損損失を計上した。生活用品事業の収益性低下と子会社解散方針に伴う減損が追加で現実化している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失」
第3四半期累計で減損損失728百万円を計上した。生活用品事業の金型等126百万円、RHYTHM INDUSTRIAL(DONG GUAN)LTD.のリース資産316百万円、システム開発計画変更に伴うソフトウェア資産285百万円等が含まれ、減損リスクが追加的に現実化した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「リズム株式会社につきまして、システム開発計画の変更によって今後の利用が見込めなくなったソフトウェア資産（建設仮勘定）について２億85百万円の減損損失を計上しております。また、当社の連結子会社であるRHYTHM INDUSTRIAL(DONG GUAN)LTD.の生活用品事業につきまして、事業環境の悪化に伴い収益性が低下し、当面業績回復が見込まれないことから、リース資産（工場の賃借契約）につきまして、３億16百万円の減損損失を計上しております。」
ソフトウェア資産285百万円、RHYTHM INDUSTRIAL(DONG GUAN)LTD.の生活用品事業のリース資産316百万円、合計601百万円の減損損失を計上し、減損リスクが追加的に現実化した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「セグメントごとの固定資産の減損損失の計上額は、「生活用品事業」において３億16百万円であります。」
生活用品事業で316百万円の固定資産減損損失を計上し、減損リスクが追加的に現実化した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「アイ・ネクストジーイー株式会社の生活用品事業において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ等の帳簿価額を回収可能価額まで減損し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
アイ・ネクストジーイー株式会社について、減損損失69百万円と、のれん減損損失121百万円が実際に計上された。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失562百万円を計上しております。」
前年度の292百万円から減損損失が増加し、時計事業・全社共用資産・中国子会社等で減損が実際に発生した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 12」
当第2四半期連結累計期間に12百万円の減損損失を計上し、減損リスクが追加的な損失として現実化した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「栃木県芳賀郡益子町に所有する事業用資産については、当社の電子事業において市場環境の変化により収益力の低下が継続している為、今後の見通しを検討した結果、将来キャッシュ・フローの回収が見込めない事から帳簿価額全額を減損損失として特別損失に計上しております。」
電子事業の収益力低下に伴う減損に加え、会津工場建替えに伴う資産の減損も発生し、当期減損損失は88百万円となった。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「新工場建設に伴う取壊予定資産について、回収可能価額が帳簿価格を下回ったことから減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において「その他」で64百万円、プレシジョン事業で７百万円、合計72百万円であります。」
新工場建設に伴う取壊予定資産について、合計72百万円の減損損失が実際に計上された。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当社の電子事業において、市場環境の変化により収益力の低下が継続している為、今後の見通しを検討した結果、将来キャッシュ・フローの回収が見込めない事業用資産について、帳簿価額全額を減損損失として特別損失に計上しております。」
電子事業の収益力低下を背景に、益子町の事業用資産について336百万円の減損損失が実際に計上された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの資産の時価が著しく下落した場合や、事業の収益性が悪化した場合には、減損会計の適用により固定資産について減損損失が発生し、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
資産時価の下落または事業収益性悪化を減損発生要因としている。