部品・原材料の価格上昇、品質問題、供給不足
FY2016に初出。25回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q3。直近の記載は2026-10-09。
リコーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。31社中12社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに41社。
- 2026-10-09対処cehub.jp
「地域内で「回収→資源・部品活用→生産→利用→再回収」の循環をつくることで、新規資源の使用や長距離輸送を減らし、環境負荷を抑えるとともに、資源調達リスクや地政学リスク、物流網の混乱などの影響を受けにくくし、安定供給につなげる。」
消費地近接型の循環生産を通じて、資源調達や物流混乱に関するリスクへの対応を進めると報じられた。 - FY2025対処有価証券報告書
「ETRIAは、参画各社の複合機・プリンターの基幹部分の共通化や、部品や材料の共同購買、生産拠点の相互活用を進め、競争力の高い製品の安定的な供給体制を構築し、モノづくり体質の強化を目指します。」
供給不足・地政学リスクへの対応として、ETRIAによる部品共通化、共同購買、生産拠点相互活用を進め、安定供給体制を具体化した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「欧州・中東・アフリカにおいては、海上輸送リードタイムの長期化に伴う供給影響は改善したもののエッジデバイスの販売が低調だったことや、ノンハードの弱含みによりオフィスプリンティング事業で売上が減少しました。」
海上輸送リードタイム長期化による供給影響は改善したと記載され、供給制約リスクの一部緩和が示された。一方、エッジデバイス販売やノンハードの弱含みは残った。 - FY2024対処有価証券報告書
「オフィスプリンティング分野の生産においては、中期経営戦略で掲げた「レジリエントな生産供給体制の構築」のために重要機種やキーユニットの生産地を分散し、地政学的問題に左右されにくい安定部品調達ルートの構築を進めております。」
重要機種・キーユニットの生産地分散、安定部品調達ルート、トナー生産3拠点への集約を進め、供給制約への対応を具体化した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「海外では、米州においては、A4複合機を中心とした供給不足の解消に伴いオフィスプリンティング事業のエッジデバイスの販売が増加しました。」
A4複合機を中心とする供給不足の解消により、米州でオフィスプリンティングのエッジデバイス販売が増加した。供給制約の緩和が販売回復として示された。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「世界経済は新型コロナウイルス感染症の拡大懸念やグローバルサプライチェーンの混乱による部材不足は概ね改善したものの、」
従来の部材不足・供給制約について、グローバルサプライチェーンの混乱とともに概ね改善したと記載された。 - FY2023対処有価証券報告書
「オフィスプリンティング事業では部材逼迫や、中国におけるロックダウンにより工場稼働率が低下する等、製品供給に遅れが生じましたが、外部要因に対する生産諸施策の展開により当連結会計年度末に向けて供給が改善し、エッジデバイスの販売が増加しました。」
部材不足・中国ロックダウンによる供給遅延は継続したが、生産施策により年度末に向けて供給が改善した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「オフィスプリンティング事業では前第３四半期連結累計期間と比べ外部要因に対する施策展開により生産回復は進んだものの、一部の部材不足、中国での工場稼働率の低下により製品の供給が遅れ、またノンハードの回復減速により売上の回復は緩やかなものとなりました。」
部材不足と中国工場の稼働率低下が製品供給の遅延として実際に発生し、オフィスプリンティングの売上回復を制約した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「一部の部材不足や上海でのロックダウンによる生産停滞の影響により製品の供給が遅れたことから事業成長や売上の回復は緩やかなものとなりました。」
部材不足と上海ロックダウンによる生産停滞が製品供給の遅延として実際に発生し、売上回復を制約した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「国内は、継続する部材不足による当社製品やICT商材の供給制約が、オフィスサービス事業、オフィスプリンティング事業の販売活動に影響するなど、前第１四半期連結累計期間と比べ4.4％の減少となりました。」
部材不足による製品・ICT商材の供給制約が販売活動に実際に影響し、国内売上高は前年同期比4.4％減少した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「世界的に新型コロナウイルス感染症が再拡大したことによる販売の減少と生産ラインの停止、コンテナ船の不足、部材不足による供給の制約等多くの外的要因により事業活動が制限されました。」
部材不足、コンテナ船不足、生産ライン停止、物流費高騰が実際の供給制約・事業活動制限・利益圧迫として継続した。リスク範囲を局部からエリア、復旧期間を短期から長期へ広げる対応も記載した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「世界的に新型コロナウイルス感染症が再拡大したことによる販売の減少と生産ラインの停止、コンテナ船の不足、部材不足による供給の制約など多くの外的要因により事業活動が制限されました。」
供給不足リスクが、生産ライン停止、コンテナ船不足、部材不足による供給制約として継続して実際の事業活動を制限した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「世界的に新型コロナウイルス感染症が再拡大したことによる販売の減少と生産ラインの停止、コンテナ船の不足、部材の不足による供給の制約など多くの外的要因により事業活動が制限されました。」
部材不足、コンテナ船不足、生産ライン停止、流通網停滞が実際の供給制約・事業活動制限として継続し、部材価格上昇や輸送費高騰も利益を圧迫した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「半導体などの部品不足や海上輸送費の上昇が一部利益を圧迫しておりますが、」
従来の供給不足リスクに加え、半導体などの部品不足、流通網の停滞、海上輸送費上昇が実際の利益圧迫要因として記載された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「米国の港湾物流の滞留や半導体の供給不足懸念などグローバルサプライチェーンに対するリスクの増大も顕著になっています。」
部品・原材料の供給リスクについて、半導体不足懸念や物流停滞が追加され、リスク範囲を局部からエリア、復旧期間を短期から長期へ見直した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当初は、中国国内での感染拡大を受け、主力製品のグローバル生産拠点である中国工場が政府要請に基づき操業停止となりましたが、中国華南地域に建設中の新工場への生産移管に備えて在庫を積み増していたこともあり、2019年度中の製品供給に大きな影響を及ぼすことはありませんでした。」
中国工場の操業停止とサプライヤー停止が実際に発生したが、在庫積み増しなどにより製品供給への大きな影響は回避された。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「原材料供給安定化による原材料価格の低下や工程改善による原価率低減により利益改善し、サーマル分野全体の営業利益は前第３四半期連結累計期間に比べ 11.0％増加し 29億円となりました。」
原材料供給の安定化と工程改善により原材料価格・原価率が低下し、原材料価格上昇による収益圧迫が緩和された。 - FY2019悪化有価証券報告書
「サーマル分野の営業損益は、原材料高騰の影響等による営業費用の増加などにより、前連結会計年度に比べ 15.7％減益となる、42億円となりました。」
原材料高騰の影響が継続し、サーマル分野は売上高が8.0％増加した一方で営業利益が15.7％減少した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「サーマル分野の売上高は、前第３四半期連結累計期間に比べ9.3％増加し506億円となりました。国内外共に売上が堅調に推移しました。一方で、原材料費高騰の影響等による営業費用の増加により、サーマル分野全体の営業利益は前第３四半期連結累計期間に比べ43.1％減少し26億円となりました。」
原材料費高騰による営業費用増加が続き、売上高が増加する中でもサーマル分野の営業利益は前年同期比43.1％減少した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「サーマル分野の売上高は、前第２四半期連結累計期間に比べ 12.4％増加し 330億円となりました。国内外共に売上が堅調に推移しました。一方で原材料費高騰の影響等による営業費用の増加により、サーマル分野全体の営業利益は前第２四半期連結累計期間に比べ 39.2％減少し 17億円となりました。」
原材料費高騰が営業費用の増加として現れ、サーマル分野の営業利益は前年同期比39.2％減少した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「一方で原材料高騰の影響等による営業費用の増加により、サーマル分野全体の営業利益は前第１四半期連結累計期間に比べ 62.4％減少し ６億円となりました。」
原材料価格上昇リスクが営業費用の増加として現れ、サーマル分野の営業利益は前年同期比62.4％減少した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「営業利益は、材料供給不足や販売経費の増加等により、前連結会計年度に比べ減益となりました。」
部品・原材料の供給不足リスクが、サーマル分野の減益要因として実際に現れた。 - FY2016初出有価証券報告書
「サプライヤーに不測の事態が生じた場合やサプライヤーの部品や原材料に品質問題あるいは供給不足が発生した場合には、当社グループの生産活動が中断される可能性があります。」
原油由来部材の価格上昇と、サプライヤー起因の生産中断をリスクとして記載。