2050年CO₂排出量ネットゼロとライフサイクルCO₂削減
FY2021に初出。6回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2025。
- FY2025前進有価証券報告書
「当事業年度の実績は、スコープ1、2排出量は1,000千t-CO2e、スコープ3（カテゴリー１、11）排出量は4,877千t-CO2e、およびライフサイクルCO2製品1台当たりの改善指数は年平均3.59％改善、2008年比45.5％の改善となりました。」
2050年ネットゼロ、2030年スコープ1・2を42％、スコープ3を25％削減する目標に対し、2025年の進捗を開示した。ライフサイクルCO2は2008年比45.5％改善となった。 - 2026-02-25前進株主総会
「当社は事業活動を通じた温室効果ガス（GHG）排出量の2050年ネットゼロを目指し、2030年までにスコープ1、2のGHG排出量を2022年比で42％削減、スコープ3（カテゴリー1、11）のGHG排出量を2022年比で25％削減することを掲げています。」
2030年削減目標の基準年を2022年とした目標を再掲している。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、2008年以来、キヤノングループ環境目標の総合目標として「ライフサイクルCO₂製品1台当たりの改善指数 年平均３%改善」（原単位目標）を掲げています。この目標を継続的に達成することで、2030年に2008年比で50％の改善を見込んでいます。2024年は、目標を上回る年平均3.76%、2008年比44.6％の改善となりました。」
ライフサイクルCO₂原単位は2024年に年平均3.76％改善し、2008年比44.6％改善となった。2050年ネットゼロ、2030年スコープ1・2を42％、スコープ3を25％削減する目標に向けた進捗を示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「総量目標としては、2030年にスコープ1、2排出量を2022年比42％削減、スコープ3（カテゴリー1、11）排出量を2022年比で25％削減することをめざしており、SBTi （Science Based Targets イニシアティブ）の認定を取得しました。」
2030年のスコープ1・2、スコープ3削減目標を新たに明示し、SBTi認定を取得した。ライフサイクルCO₂の1台当たり改善率は2008年比44.4％、年平均3.95％改善となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「この目標を継続的に達成することで、2030年には2008年比で50％の改善になると考えています。2022年時点では目標を上回る2008年比43％の改善となりました。」
2050年CO₂排出量ネットゼロとライフサイクルCO₂製品1台当たり年平均3％改善の目標を継続し、2008年比改善率は2021年の42％から2022年の43％へ進展した。 - FY2021初出有価証券報告書
「2050年にCO₂排出量をネットゼロとすることを目指し、製品の小型・軽量化、物流の効率化、生産拠点での省エネルギー活動、製品使用時の省エネルギー、製品リサイクルなど、様々な取り組みを推進しています。「キヤノングループ中期環境目標」である「ライフサイクルCO₂製品１台当たりの改善指数 年平均３%改善」を確実に達成することで、CO₂排出量の着実な削減を図っていきます。」
2050年ネットゼロ、ライフサイクルCO₂の製品1台当たり年平均3％改善、2030年に2008年比50％改善を目標として開示した。2021年時点では2008年比42％改善、ライフサイクルCO₂総量は7,616千t-CO₂となっている。