キヤノン（7751）・施策前進
グローバル人材の育成とキヤノンスピリットの再強化
FY2016に初出。10回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2025。
10記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
高度な技術・IT専門人材の採用・育成強化257社が書いているテーマ・逆風11社・追い風264社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている185社のうち14社を表示しています。上の文は185社すべてから計算しています。このテーマの275件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「また、技術人材育成委員会のもと、300以上の専門講座を整備し、長期的視点に立って次世代を担う技術人材を育成しています。2025年の技術研修の効果（実務への役立ち度）は、５段階で平均4.0と高い水準です。」
300以上の専門講座、延べ28,000人のIT・DXリテラシー研修、ジョブ型の役割給制度等により、技術・デジタル人材の獲得・育成策を具体化した。 - FY2025-H1役員女性比率7.4％への変化有価証券報告書
「男性50名 女性4名 （役員のうち女性の比率7.4％）」
女性役員数は4名を維持したが、役員総数の変化により女性比率は前年度の7.7％から7.4％となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「男性 48 名 女性 4 名 （役員のうち女性の比率 7.7 ％）」
役員の女性比率を7.7％として開示し、2024年には初の女性社外取締役が就任した。人材の多様性・女性登用の進展が役員構成にも表れている。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年には、「高度技術者認定制度」を導入し、高度な技術的知見を有する技術者を「Top Scientist」「Top Engineer」として顕彰することにより、モチベーションのさらなる向上と優秀人材の確保を図っています。」
高度技術者認定制度、延べ24,000人のIT・DXリテラシー研修、平均研修時間22.6時間など、人材の獲得・育成施策を具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年には年間のべ約6,000人がCISTでのソフトウエアに関する研修を受講しました。」
CISTによるDX・ソフトウエア人材育成を年間延べ約6,000人の受講実績として開示した。また、研修型を含むキャリアマッチング制度による異動者は312人となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「採用活動では、専門知識や本人の志向をもとに、配属先を入社前に確約するジョブマッチング型の採用を拡大し、各事業が求める人材を最適な部署へ配置しています。」
ジョブマッチング型採用、社内公募・研修型キャリアマッチング、CIST、LEADプログラム、名匠認定など、人材確保・育成・技能伝承の施策を具体化した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「男性 48 名 女性 2 名 （役員のうち女性の比率 4.0 ％）」
提出日現在の役員構成として女性2名、女性比率4.0％を開示している。執行役員は40名であり、前年に予定された体制が実際の構成として確認されている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「男性49名 女性２名 （役員のうち女性の比率3.9％）」
提出日現在の役員構成として女性2名、女性比率3.9％を開示しており、前年度に示された女性2名を含む執行役員体制が実際の構成として確認されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「現在、取締役会は、社内出身の代表取締役４名、独立役員である社外取締役２名の計６名から構成され、また、執行役員は、2019年４月１日付で女性２名、外国人１名を含む40名となります。」
執行役員体制を40名へ拡大し、女性2名・外国人1名を含む構成を予定している。 - FY2016初出有価証券報告書
「創業以来のDNAである「進取の気性」と「三自（自発・自治・自覚）の精神」の更なる徹底を図るとともに、グローバルな環境でリーダーシップを発揮する人材の育成を推し進めます。」
企業文化の再強化と、グローバル環境でリーダーシップを発揮する人材育成を重点施策としている。