世界的物流混乱・半導体不足・原油高騰によるコスト上昇
FY2022-Q4に初出。14回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中62社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに30社。
- 2026-08-14顕在化決算説明資料
「1Qで認識していたリスクのうち、半導体の需給ひっ迫や中東情勢に起因するコスト増が一部顕在化」
従来のサプライチェーン・コスト上昇リスクについて、半導体の需給ひっ迫および中東情勢に起因するコスト増が実際に一部発生したと示している。 - FY2027-H1対処有価証券報告書
「増収による利益の伸長及び、一部の米国関税の還付の影響を受け、計画していた先行投資やマーケティングコストの実行を遂行しております」
音響機器関連事業では一部の米国関税の還付が利益に寄与し、コスト上昇・関税負担に対する影響が一部緩和されたと説明している。 - 2026-05-15顕在化決算説明資料
「米国関税の適用に伴う粗利率の一時的な低下」
米国関税政策によるコスト・マージンリスクが、AlphaThetaおよびJLabのFY26 1Qの粗利率低下として実績に現れている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
物流混乱、半導体不足、原材料・エネルギー価格上昇等のサプライチェーン・コスト上昇リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは生産に使用する様々な原材料・部品等を国内外の調達先から購入しております。」
物流混乱・半導体不足・原油高騰を中心とした従来のリスクを、原材料・部品の価格・リードタイム、人権、環境、社会的評価まで含むサプライチェーンリスクとして整理している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「加えて原価低減施策が奏功し、新規事業や研究開発投資を計画通り遂行しているものの」
音響機器関連事業では原価低減施策が奏功したと説明しており、従来のコスト上昇・マージン悪化に対する対応の効果を示している。 - FY2024-Q4対処有価証券報告書
「原価低減施策が奏功し、新規事業や研究開発投資を計画通り遂行しているものの」
音響機器関連事業では原価低減施策が奏功したと説明しており、従来の調達難・物流混乱等によるマージン悪化に対する対応が実績として示されている。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社グループは、代替部品の検討、製品設計や調達先の多角化、また製品への適正な価格転嫁などにより、需給動向や輸送環境の動向の変動リスクの低減に取り組んでおります。」
物流・調達環境の混乱をリスクとして継続しつつ、代替部品、製品設計・調達先の多角化、価格転嫁、サプライチェーン管理による低減策を明示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「前第３四半期連結累計期間における物流リードタイムの長期化や半導体不足の課題が一定程度解消したことと、変わらない強い需要に支えられ増収となりました。」
音響機器関連事業では調達難・物流リードタイム長期化が一定程度改善した一方、原油高騰等による電力費・原材料費の増加傾向は続いている。原価低減やコスト管理により部品・材料事業のマージン悪化は一定程度にとどまった。 - FY2024-Q1調達難の改善とコスト高の併存有価証券報告書
「「音響機器関連」事業においては、前第２四半期連結累計期間にて部品の調達難や物流リードタイムの長期化など需要に応じるのが難しい環境でありましたが、それらが一定程度改善し、引き続いて強い需要のもと、好調に推移いたしました。」
音響機器関連事業では部品調達難や物流リードタイム長期化が一定程度改善した一方、原油高騰等による電力費・原材料費の増加傾向は継続している。 - FY2023-Q4調達環境改善とコスト高継続有価証券報告書
「前第１四半期連結累計期間における物流リードタイムの長期化や半導体不足の課題が一定程度解消したこと」「主として原油の高騰等による電力費、原材料費等が前年同期に比較し増加傾向にある」
物流リードタイム長期化や半導体不足は一定程度改善した一方、原油高騰等による電力費・原材料費の増加は継続しており、コスト上昇リスクは残っている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「足元回復基調ではありますが期初からの世界的な物流の混乱の影響や半導体不足等による調達難からマージンが低下していることに加え、欧州の関税区分の指導通知を受け、追加の関税費用を保守的に見積った結果、売上収益は392億99百万円（前年同期比45.2％増）と増加したものの、事業EBITDAは47億22百万円（前年同期比15.1％減）」
音響機器関連事業では増収が続く一方、物流混乱、半導体不足、欧州の追加関税費用によりマージンが低下し、事業EBITDAが前年同期比15.1％減少している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「世界的な物流の混乱の影響や未だ継続する半導体不足による調達難からマージンが低下し、売上収益は246億73百万円（前年同期比44.3％増）と増加したものの、事業EBITDAは35億78百万円（前年同期比16.2％減）」
音響機器関連事業で、物流混乱と継続する半導体不足による調達難が実際のマージン低下と事業EBITDA16.2％減として現れている。 - FY2022-Q4初出有価証券報告書
「主として世界的な物流環境の悪化による調達リードタイムの長期化による輸送コストや、原油の高騰等による電力費、原材料費等が前年同期に比較し増加し、マージンが悪化しました。」
世界的な物流環境悪化、調達リードタイム長期化、原油高騰、半導体不足などが実際に輸送費・電力費・原材料費や収益性に影響したと記載している。