買収に伴うのれんの減損リスク
FY2016に初出。29回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
ノーリツ鋼機がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。99社中36社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに25社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「非流動資産は、778億39百万円の増加となりました。これは主にセンクシアの買収によりのれんが650億46百万円、無形資産が117億７百万円増加したことによるものです。」
センクシア買収により、のれんが650億46百万円増加し、期末残高は1,153億79百万円となった。取得原価配分は暫定的で、当期に減損損失を計上したとは記載していない。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
買収に伴うのれんの減損リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループは、企業買収に伴い発生した相当額ののれんを計上しております。」
のれん残高は49,256百万円から50,451百万円へ増加し、減損テストの感応度も開示している。一方、当期のれん減損損失の計上はない。 - FY2025-H1為替換算によるのれん増加有価証券報告書
「2024年６月30日 19,490 31,172 － 50,662」
音響機器関連事業ののれんが為替換算により増加し、連結のれん残高は492億56百万円から506億62百万円となった。 - FY2024-Q4為替換算によるのれん増加有価証券報告書
「2023年12月31日 19,490 29,766 － 49,256 換算差額 － 700 － 700 2024年３月31日 19,490 30,466 － 49,956」
音響機器関連事業ののれんが為替換算差額により7億円増加し、連結のれん残高は499億56百万円となった。減損損失の計上は記載されていない。 - FY2023為替換算によるのれん増加有価証券報告書
「のれん 48,589 49,256」
のれん残高が48,589百万円から49,256百万円へ増加した。主因は音響機器関連事業の為替換算差額であり、当期に減損損失は計上していない。 - FY2024-Q2為替換算によるのれん増加有価証券報告書
「2023年９月30日 19,490 30,333 － 49,823」
音響機器関連事業ののれんが為替換算差額により増加し、連結のれん残高は485億89百万円から498億23百万円となった。減損損失の計上はない。 - FY2023-Q1JLab取得対価配分の確定有価証券報告書
「取得した資産及び引き受けた負債については、当第２四半期連結会計期間末において取得対価の配分が完了しております。これにより、取得対価の前連結会計年度末の暫定的な会計処理を確定し、主に無形資産が5,195百万円減少し、のれんが5,218百万円増加しております。」
ＪＬａｂの取得対価配分が完了し、暫定処理が確定した。無形資産を51億95百万円減額し、のれんを52億18百万円増額している。減損損失の計上ではない。 - FY2022-Q4JLab取得対価配分の修正有価証券報告書
「主に無形資産が718百万円増加し、非流動資産が205百万円減少した結果、のれんが534百万円減少しております。」
JLab取得に係る暫定的な取得対価配分を修正し、無形資産等の見直しによりのれんを5億34百万円減額した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「また、のれんは、主に期待される将来の超過収益力の合理的な見積りのうち、個別の資産として認識されなかったものであります。」
JLab取得等により、のれんが前連結会計年度末の532億22百万円から891億99百万円へ359億77百万円増加した。JLabに係るのれんは329億22百万円であるため、買収に伴う減損リスクのエクスポージャーが拡大している。 - FY2021-Q4のれん残高の増加有価証券報告書
「企業結合による取得 － 1,291 1,291」
データインデックス株式会社の企業結合に係る暫定的な金額の修正により、ヘルスケアののれんが12億91百万円増加し、連結のれん残高は545億13百万円となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「2020年９月30日 59,260 7,910 － 67,171」
ATC取得に伴うのれん等の増加により、のれん残高が連結合計671億71百万円となっている。減損損失の計上は当四半期の記載にはない。 - FY2021-Q1買収によるのれん増加有価証券報告書
「のれんは、各市場における事業基盤拡充を含む、事業統合効果による超過収益力を反映したものです。」
AlphaThetaの取得によりのれんを392億83百万円計上し、連結のれん残高は666億32百万円となった。減損損失の発生は記載されていない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、のれん、有形固定資産及び使用権資産の減損損失25億97百万円をその他の費用に計上いたしました。」
第2四半期に計上した全国通販及びキラリトの減損損失25億97百万円を、第3四半期累計の業績要因として継続して開示している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「その結果、のれん、有形固定資産及び使用権資産の減損損失25億97百万円をその他の費用に計上いたしました。」
株式会社全国通販ののれん19億23百万円等と株式会社キラリトののれん2億68百万円を含む、合計25億97百万円の減損損失を実際に計上した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、持分法適用関連会社であるＧＴＳの連結上ののれんの減損損失を含む損失を、持分法による投資損失として2,353百万円を計上したことにより、減益となりました。」
GTSの連結上ののれんの減損損失を含む損失が持分法による投資損失として実際に計上された。注記上の減損損失は222百万円である。 - FY2019-Q3のれん残高の増加有価証券報告書
「企業結合による取得」
企業結合によってヘルスケアののれんが4億78百万円増加し、期末残高は398億31百万円となった。一方、減損損失累計額はない。 - FY2019-Q2企業結合会計処理の確定有価証券報告書
「前連結会計年度の企業結合について行っていた暫定的な会計処理を、当第２四半期連結会計期間において確定させました。」
前期に取得した日本共済に関する取得対価の配分を完了し、のれん残高を393億52百万円としている。減損損失累計額はない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、のれんの帳簿価額に増減はありませんでした。なお、減損損失累計額はありません。」
のれん残高は396億07百万円で変動なく、減損損失累計額もないとしている。 - FY2018-Q3のれん残高の増加有価証券報告書
「企業結合による取得は、報告日までに企業結合に伴う識別可能資産負債の測定と検証が完了しなかったため、上記のれんの金額は企業結合で認識した暫定的な金額であり、企業結合日より１年以内の測定期間において暫定的な金額の修正を行います。」
日本共済の企業結合により、のれんは388億47百万円から396億07百万円へ7億60百万円増加した。一方、減損損失累計額はない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、のれんの帳簿価額に増減はありませんでした。なお、減損損失累計額はありません。」
のれん残高は388億47百万円で変動なく、減損損失累計額もないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、のれんの帳簿価額に増減はありませんでした。なお、減損損失累計額はありません。」
のれん残高は388億47百万円で変動なく、減損損失累計額もないとしている。 - FY2017のれん残高の確定有価証券報告書
「当連結会計年度末におけるのれんは38,847百万円であり、減損テストの結果、いずれの資金生成単位においても減損損失を認識しておりません。」
企業結合に係る取得対価の配分を完了し、のれん残高を38,847百万円として確定した。減損損失は認識していない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「のれんの帳簿価額の増減は以下のとおりであります。なお、減損損失累計額はありません。」
のれん残高は430億47百万円で、減損損失累計額はない。買収に伴うのれん減損リスクについて重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「のれんの帳簿価額の増減は以下のとおりであります。なお、減損損失累計額はありません。」
企業結合によりのれんは323億21百万円から430億47百万円へ増加した一方、減損損失累計額はない。のれん減損リスクについて重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「のれんの帳簿価額の増減は以下のとおりであります。なお、減損損失累計額はありません。」
買収によりのれんは323億21百万円から429億58百万円に増加したが、減損損失累計額はない。のれんの減損リスクについて重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、企業買収に伴い発生した相当額ののれんを計上しております。当社グループは、当該のれんにつきまして、それぞれの事業価値及び事業統合による将来のシナジー効果が発揮された結果得られる将来の収益力を適切に反映したものと考えておりますが、事業環境や競合状況の変化等により期待する成果が得られない場合、減損損失が発生し、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
当期末のれんは323億21百万円。減損テストでは当期に減損損失は発生していないとしている。