管理体制と物流・配送品質の強化
FY2016に初出。15回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-08-26。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-26前進M&A・子会社異動
「かかるシステムを当社が導入することにより、在庫削減やキャッシュフロー改善が見込めるほか、配送速度の短縮による顧客満足度向上も可能となり、当社のブランド価値及び国際競争力の一層の向上につながると考えているとのことです。」
物流・配送品質の強化について、Luxshareの物流システム導入による在庫、資金、配送面の改善効果を示した。 - FY2026前進有価証券報告書
「さらに、シンガポールに新たな物流拠点を構築することで、特にベトナムやマレーシア等、今後の成長が期待できる東南アジア地域での販売強化につなげます。」
物流・配送品質の強化策として、シンガポールに新たな物流拠点を構築し、東南アジア向け販売を支える計画を示した。 - 2026-05-26前進決算説明資料
「国内の注文・発送形態の見直し及び海外発送の効率化等により、前年同期比で減少」
物流関連費について、国内の注文・発送形態の見直しと海外発送の効率化による改善を記載した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「約2年にわたり商品供給が遅延していた遠近両用レンズ、乱視用レンズは各々2025年2月、5月に遅延を解消し、段階的にお客様への供給能力の向上を実現させております。物流につきましても、2025年7月より株式会社メニコンと九州エリアにおいて両社商品の共同配送の実証実験を開始しております。」
遠近両用・乱視用レンズの納期遅延解消を報告し、さらにメニコンとの九州共同配送の実証実験を開始した。 - FY2025対処有価証券報告書
「遠近両用コンタクトレンズは2025年2月10日より納期が正常化いたしました。加えて、2025年3月に鴻巣研究所における生産数が既往ピークを達成する等、在庫水準が順調に回復していることから、長期にわたり受注日14日後発送としておりました乱視用コンタクトレンズにつきましても、2025年5月10日受注分から段階的に納期を短縮し、2025年5月28日より通常納期での対応となります。」
長期化していた遠近両用レンズの納期が2025年2月に正常化し、乱視用も2025年5月28日から通常納期に戻る予定とされた。供給制約への対応が具体的に進展している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当社では、「Pureシリーズ」の国内外用の乱視と遠近両用コンタクトレンズにおいて、当社の供給能力を超える需要が継続した結果、在庫が逼迫し、2024年3月期第2四半期から、当該製品の納期の遅延が発生しており、残念ながら完全な改善に至っておりません。」
Pureシリーズの乱視用・遠近両用レンズについて、2024年3月期第2四半期から続く納期遅延が完全には改善していないと記載された。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当社におきましても、フル生産を継続しておりますが、出荷量が供給量を上回る状況が継続しており、主力商品である「ワンデーピュアシリーズ」の国内外向け一部商品において在庫の逼迫による納期の遅延が発生しております。」
フル生産を継続しているものの、出荷量が供給量を上回り、主力商品の一部で在庫逼迫による納期遅延が実際に発生している。 - FY2023前進有価証券報告書
「広告宣伝費並びに販売促進費の効率的運用や配送コストの見直しを進め、販売費及び一般管理費の削減に努めてまいりました。」
管理・物流面で、広告宣伝費・販売促進費の効率運用と配送コストの見直しを進めた。 - FY2020前進有価証券報告書
「さらに、4月に生産技術本部の組織改正を行い、生産管理業務の質的向上及び生産現場強化を行い、多品種少量生産をより進めた中での製造原価の低減に努め」
管理・生産体制について、生産技術本部の組織改正、生産管理業務の質的向上、生産現場強化という具体策を追加している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、3ヶ年中期経営計画の最終年度となる2018年3月期につきましても、「販売戦略」、「商品戦略」、「生産・開発力強化」、「管理体制強化」を最重要施策として」
管理体制強化を含む4つの重点施策を中期経営計画の最終年度にも継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、3ヶ年中期経営計画の最終年度となる2018年3月期につきましても、「販売戦略」、「商品戦略」、「生産・開発力強化」、「管理体制強化」を最重要施策として」
管理体制強化を含む4つの重点施策を中期経営計画の最終年度にも継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「「販売戦略」、「商品戦略」、「生産・開発力強化」、「管理体制強化」を最重要施策として、変化する市場や将来の競争力強化に結実すべく積極的に経営資源を投下しております。」
管理体制強化を含む4つの重点施策を、中期経営計画の最終年度にも継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「販売戦略」、「商品戦略」、「生産・開発力強化」、「管理体制強化」を最重要施策として、変化する市場や将来の競争力強化に結実すべく積極的に経営資源を投下していくこととし」
管理体制強化を含む4つの重点施策を中期経営計画の中間期にも継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「「販売戦略」、「商品戦略」、「生産・開発力強化」、「管理体制強化」を最重要施策として」
管理体制強化を中期経営計画の重点施策として引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「既存アイテムのスペック拡充、研究開発案件の的確な管理・進行、物流・配送品質の改善等、これらの施策を着実に遂行し」
管理体制強化を、研究開発案件の管理・進行や物流・配送品質の改善として具体化している。