新たな事業・技術の創出
FY2016に初出。15回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに18社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年度中のHOYA Incubation Laboratories（HILS）の発足に向け、準備を開始しました。」
既存事業に直結する研究開発とは別に、周辺技術、グループ横断のシーズ探索、将来成長領域の研究開発を担うHILSの2026年度中の発足準備を開始した。 - 2026-04-30前進決算説明資料
「カンパニー間での取り組みを、グループ横断の研究開発/事業開発に発展させ、今後10~20年における成長因子の探索と事業化を図るべく、HOYA Incubation Laboratories (HILS)を発足。」
グループ横断で長期の研究開発・事業開発を行うHILSの発足を開示し、新たな成長因子の探索と事業化に向けた体制を具体化した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの当中間連結会計期間における研究開発費の総額は、176億94百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費176億94百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。新たな事業・技術の創出に関する基本方針は継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度のグループ全体の研究開発費の総額（継続事業）は、35,277百万円であり、主要課題及び研究成果は次のとおりであります。」
研究開発費は前年度の33,003百万円から35,277百万円へ増加した。次世代眼内レンズ、内視鏡、EUVマスクブランクス、HAMR用基板、車載向け光学製品などの開発を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度のグループ全体の研究開発費の総額（継続事業）は、33,003百万円であり、主要課題及び研究成果は次のとおりであります。」
研究開発費は33,003百万円となり、メガネレンズの高付加価値化、内視鏡の小型・高解像度化、次世代眼内レンズ、EUV向けマスクブランクス、HAMR用基板など、新技術・新事業領域への開発を継続した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度のグループ全体の研究開発費の総額（継続事業）は、29,415百万円であり、主要課題及び研究成果は次のとおりであります。」
研究開発費は29,415百万円となり、ライフケア、情報・通信、本社新事業開発部門で次世代技術・新規事業を推進した。眼内レンズおよび外科手術領域の既出資先ベンチャーへ追加資金も投入した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「メディカル関連製品のその他の製品群においては、人工骨の新製品の販売が好調だったほか、製薬等に使用されるクロマトグラフィー用担体も顧客需要が強く好調な業績となり、大幅増収となりました。」
人工骨の新製品販売とクロマトグラフィー用担体の強い顧客需要が大幅増収に寄与し、新製品・新領域の事業化を具体的な販売実績として開示した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、眼科および内視鏡領域における既出資先ベンチャー企業へ追加資金投入しております。」
新規事業開発の方針に加え、FY2021に既存出資先ベンチャーへの追加資金投入を実施した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「世界に通用する技術や競争優位性の高い製品の開発、新規事業の開拓・創造、そして次代を担う人材の獲得・育成にさらに力を注いでまいります。」
新技術・高競争力製品、新規事業、人材への注力方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「世界に通用する技術や競争優位性の高い製品の開発、新規事業の開拓・創造、そして次代を担う人材の獲得・育成にさらに力を注いでまいります。」
競争優位性のある技術・製品、新規事業、人材への注力方針を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「世界に通用する技術や競争優位性の高い製品の開発、新規事業の開拓・創造、そして次代を担う人材の獲得・育成にさらに力を注いでまいります。」
既存事業の伸長に加えて、競争優位性の高い技術・製品、新規事業、人材への注力方針を再確認している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「ReadSpeaker Holdings B.V. Webサイト、コンテンツの読み上げサービスの開発・販売 その他 平成29年７月13日 100％ 2,762 株式取得」
音声・読み上げサービスを開発・販売するReadSpeaker Holdings B.V.等を平成29年７月13日に100％取得し、新規事業の具体化を進めた。 - FY2017前進有価証券報告書
「新規事業開発は当社グループにとって中・長期的な重要課題の一つで、新規事業を立ち上げるには事業領域の選定から始まり、研究開発からマーケティング、事業化に至るまで長年の年月を要します。世界の技術革新を視野に入れて、メガネレンズやコンタクトレンズなどの既存製品を超えた眼科領域での事業拡大、次世代の医療へ積極的に貢献するための低侵襲治療領域での事業拡大等、将来有望な成長領域を柔軟な発想で選定し、新しいベンチャー企業への出資や事業提携なども含め、企画・推進しております。当連結会計年度は、ロボットによる低侵襲手術支援システムの開発等に資金投入しております。」
新規事業開発の対象領域と事業化手段を具体化し、当年度にはロボットによる低侵襲手術支援システムの開発への資金投入を開示した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「早期発見と早期治療を提供する低侵襲治療ソリューション企業への転換を図るための足掛かりとするものです。」
C2 Therapeutics, Inc.の取得を通じ、低侵襲治療ソリューションへの転換を具体化した。取得日は平成28年12月23日、取得持分は100％、取得対価は98億19百万円である。 - FY2016初出有価証券報告書
「企業収益を確保し、成長し続けるためには、既存事業の伸長はもとより、従来とは異なる成長分野において、当社独自の技術を開発し、新たな事業を創出していくことが重要な課題と認識しております。」
既存事業の拡大に加え、異なる成長分野で独自技術と新規事業を創出する方針。