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HOYA(7741)・リスク前進

生産上の問題・新規設備立ち上げ遅延

FY2016に初出。24回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。

24記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2018-Q1 – FY2024-Q22016: 320162017: 320172018: 220182019: 120192020: 120202021: 320212022: 420222023: 320232024: 120242025: 120252026: 22026
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直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における設備投資については、ライフケア事業では、メガネレンズ増産のための投資等を行いました。情報・通信事業においては、主に半導体用マスクブランクス、FPD用フォトマスクの増産を目的とした投資を行いました。」

    有形固定資産取得支出は56,581百万円、設備投資額は65,711百万円となった。ライフケアのレンズ増産、情報・通信のマスクブランクス・FPD用フォトマスク増産に投資を実行した。
  2. 2026-04-30前進決算説明資料

    「EUVブランクスの能力増強を決定。FY26よりシンガポール工場敷地内に新棟増設(総投資額約420億円*)に着手、FY28に量産開始予定。」

    EUVブランクスについて、約420億円の新棟増設とFY28の量産開始予定を開示し、生産能力増強計画を具体化した。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資額(有形固定資産のほか無形資産および使用権資産を含む。)は60,918百万円となりました。前連結会計年度に比べて3,970百万円増加しております。」

    設備投資を増加させ、ライフケアのメガネレンズ増産、情報・通信の半導体用マスクブランクス・FPD用フォトマスク増産に資源を配分した。翌年度以降の重要設備計画も複数開示されている。
  4. FY2024-Q3顕在化有価証券報告書

    「FPD用フォトマスクは装置の入れ替えなどに伴う自社の生産キャパシティが減少したことなどにより、売上収益は微減となりました。」

    装置入れ替えに伴う自社の生産キャパシティ減少が実際に発生し、FPD用フォトマスクの微減収要因として現れた。
  5. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「有形固定資産の取得による支出 △ 17,521」

    FY2024-Q2累計で有形固定資産の取得に17,521百万円を支出した。建設中の有形固定資産は15,849百万円であり、生産・事業基盤への設備投資を継続している。
  6. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「建設中の有形固定資産項目の帳簿価額に含めて認識された支出額は5,257百万円です。」

    FY2024-Q1に建設中の有形固定資産として52億57百万円を計上した。生産・事業基盤への設備投資を継続する一方、情報・通信セグメントでは設備の遊休化による減損も発生している。
  7. FY2023前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資額(有形固定資産のほか無形資産および使用権資産を含む。)は43,468百万円となりました。前連結会計年度に比べて9,033百万円増加しております。」

    設備投資を前年度比9,033百万円増加させ、メガネレンズ、半導体用マスクブランクス、FPD用フォトマスクの増産設備へ投資した。
  8. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「有形固定資産の取得による支出 △13,703百万円。建設中の有形固定資産項目の帳簿価額に含めて認識された支出額は11,968百万円です。有形固定資産及び無形資産の購入コミットメントは16,168百万円です。」

    FY2023-Q2累計で設備基盤への支出を継続し、建設中資産11,968百万円及び将来の購入コミットメント16,168百万円を開示した。
  9. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の投資活動の結果使用した資金は74億54百万円(前年同期比19億8百万円支出減)となりました。これは、有形固定資産の取得による支出74億31百万円(前年同期比25億41百万円支出減)などによるものであります。」

    有形固定資産の取得に74億31百万円を支出し、生産・事業基盤への設備投資を継続した。
  10. FY2022前進有価証券報告書

    「主にメガネレンズ製品において、増産を目的とした投資を行いました。 主に半導体用マスクブランクス、FPD用フォトマスク、ハードディスク用ガラスサブストレートの増産を目的とした投資を行いました。」

    ライフケアのメガネレンズと情報・通信の主要製品について、増産を目的とする設備投資を継続した。
  11. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の投資活動の結果使用した資金は203億62百万円(前年同期比16億52百万円支出減)となりました。これは、有形固定資産の取得による支出219億93百万円(前年同期比22億84百万円支出減)などによるものであります。」

    FY2022-Q3累計で有形固定資産の取得に219億93百万円を支出し、生産・事業基盤への設備投資を継続した。
  12. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の投資活動の結果使用した資金は148億75百万円(前年同期比3億16百万円支出減)となりました。これは、有形固定資産の取得による支出165億15百万円(前年同期比8億86百万円支出増)などによるものであります。」

    有形固定資産の取得に165億15百万円を支出し、生産・事業基盤への設備投資を継続した。
  13. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の投資活動の結果使用した資金は93億62百万円(前年同期比28億70百万円支出増)となりました。これは、有形固定資産の取得による支出99億72百万円(前年同期比28億40百万円支出増)などによるものであります。」

    有形固定資産の取得に99億72百万円を支出し、生産・事業基盤への設備投資を継続した。
  14. FY2021前進有価証券報告書

    「情報・通信事業においては、主にEUV向け半導体用マスクブランクスのシンガポール工場における製造設備やデータセンター向けハードディスク用ガラスサブストレートのラオス新工場の立上げに伴う製造設備等への投資を行いました。」

    シンガポール工場のEUV製造設備及びラオス新工場の立ち上げ設備への投資を実施し、生産能力・設備立ち上げリスクへの対応を進めた。
  15. FY2020前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における設備投資については、ライフケア事業で、主にメガネレンズにおいて生産能力増強や効率化、最適化を目的として、ベトナム第二工場など製造設備への投資を行いました。情報・通信事業においては、主にEUV向け半導体用マスクブランクスやデータセンター向けハードディスク用ガラスサブストレートなど成長エリアの製品の製造設備へ投資を行いました。」

    ベトナム第二工場、EUV向けマスクブランクス、データセンター向けHDD基板への設備投資を実行し、生産能力・立ち上げリスクへの対応を進めた。
  16. FY2019対処有価証券報告書

    「当連結会計年度における設備投資については、ライフケア事業で、主にメガネレンズにおいて、増加する需要に対応するため新工場建設を決定いたしました。情報・通信事業においては、主に半導体、HDD関連製品の大規模な増産投資を決定いたしました。」

    新工場建設と半導体・HDD関連の大規模増産投資を決定し、生産能力不足や立ち上げ遅延への対応を進めた。
  17. FY2018対処有価証券報告書

    「液晶用フォトマスクについては、上期において熊本地震による当社生産能力減少の影響が残ったものの、下期は当社生産能力の回復が進んだこと、海外パネルメーカーによる研究開発需要の回復が進んだことで、売上は前連結会計年度と比べて増収となりました。」

    熊本地震後の生産能力減少は上期に残ったが、下期には回復が進み、液晶用フォトマスクは通期で増収となった。
  18. FY2018-Q3対処有価証券報告書

    「液晶用フォトマスクについては、熊本地震による当社の生産能力が減少した状態から被災前の水準に回復しましたが、昨年4月は震災前の売上規模であったため、第1四半期が減収となったことや、一部パネルメーカーによる研究開発需要の回復の遅れなどで、売上は前年並みとなりました。」

    熊本地震後の生産能力が被災前の水準まで回復したことを開示した。生産設備の復旧面では明確な進展があった一方、前年同期比較には震災前の売上規模の差や研究開発需要の回復遅れが残っている。
  19. FY2018-Q2対処有価証券報告書

    「液晶用フォトマスクについては、スマートフォンパネルの高精度・高解像度化や、TVパネルの4Kや大画面化に向けたパネルメーカーによる研究開発需要が回復傾向にあり、熊本地震による当社の生産能力減少からの回復が進んでおりますが、昨年4月は震災前の売上規模であった為、第1四半期は減収、第2四半期累計では前年同期並みとなりました。」

    熊本地震による生産能力減少からの回復が進み、液晶用フォトマスクは第2四半期累計で前年同期並みまで戻った。ただし、震災前水準との比較では影響が残っている。
  20. FY2018-Q1対処有価証券報告書

    「液晶用フォトマスクについては、スマートフォンパネルの高精度・高解像度化や、TVパネルの4Kや大画面化に向けた研究開発需要が回復しきれていないことに加え、熊本地震の後、当社の生産能力が回復途上にあることから、売上は減収となりました。」

    熊本地震後の生産能力は回復途上にあると記載され、製造能力の復旧が進んでいる。ただし、当四半期も液晶用フォトマスクの減収要因として生産能力不足が残っている。
  21. FY2017顕在化有価証券報告書

    「機械及び装置 熊本地震により熊本工場の生産設備に被害が発生したことに伴う 生産体制再編の結果、海外生産拠点へ業務移管したことによるもの 10,265百万円」

    熊本工場の被災を受けた生産体制再編と海外拠点への業務移管が、設備減少額102億65百万円として実績化した。
  22. FY2017-Q2顕在化有価証券報告書

    「半導体用フォトマスク及び液晶用フォトマスクは、熊本地震の被災により熊本工場の閉鎖を決定したことで生産能力が減少したことにより減収となりました。」

    熊本工場の閉鎖決定により生産能力が実際に減少し、フォトマスク製品の減収につながっている。
  23. FY2017-Q1顕在化有価証券報告書

    「半導体用フォトマスクについては、4月発生の熊本地震により熊本工場が被災したことで生産量が減少し、全体の半導体関連製品の売上は対前年同期で減少しました。」

    熊本工場の被災により生産量が実際に減少し、半導体関連製品の売上減少につながっている。
  24. FY2016初出有価証券報告書

    「なんらかの要因により、生産上の問題が発生したり新規設備の立ち上げが遅れるようなことがあれば、当社グループの業績への影響のみならず、得意先の生産・販売計画に影響を与え、競合他社のシェア拡大等の恐れがあります。」

    供給能力や設備立ち上げの遅延が顧客計画と競争ポジションに波及するリスク。
一緒に動いた変遷

「自己株式取得による株主還元」は、この変遷が動いた24回のうち18回、同じ書類で同じ向きに動きました。

181817171715★123456
  1. ★この変遷
  2. 1自己株式取得による株主還元18回
  3. 2ライフケアへの優先投資と情報・通信への継続投資18回
  4. 3経営資源の最適配分と事業ポートフォリオの機動的運営17回
  5. 4ライフケア事業の戦略的成長分野化と事業拡大17回
  6. 5情報・通信事業の安定的な収益確保17回
  7. 6持続的成長と企業価値の最大化15回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
HOYAの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-04-30の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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