ROEを重視した資本効率経営
FY2017に初出。13回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。115社中26社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「ROE 0.9 △14.1」
ROEは前年度の0.9％からマイナス14.1％へ低下し、資本効率向上方針に対する実績がさらに悪化した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「ROE 5.0 0.9」
ROEは前年度の5.0％から0.9％へ低下し、資本効率向上を掲げる方針に対して実績が悪化した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「ROE 7.4 5.0」
ROEは前年度の7.4％から5.0％へ低下した。 - FY2022前進有価証券報告書
「本計画期間で達成すべき数値目標として、ROE８％以上を掲げていました。2022年３月期のROEは7.5％と、目標の８％には届きませんでした。一方、財務運営面では、バランスシートの最適化を積極的に進めた結果、当社グループは、危機に強く、より筋肉質な企業体質への変革を実現しました。」
ROEは目標8％に届かなかったが、2021年3月期のマイナス6.4％から7.5％へ改善した。バランスシート最適化も進めたと記載した。 - FY2021後退有価証券報告書
「本計画期間で達成すべき数値目標として、ROE８％以上を掲げています。本計画期間中の達成は厳しい見込みですが、引き続きROE８％以上の実現に向けて、成長領域の事業拡大を加速していくとともに、既存事業中心に安定的にキャッシュリターンを創出するため、資本効率と収益力を重視した事業運営を進めています。」
ROE8％以上の目標は維持したが、本計画期間中の達成は厳しい見込みと見通しを弱めた。 - FY2020前進有価証券報告書
「本計画期間にて達成すべき数値目標として、2021年度：ROE ８％以上を掲げています。これを実現するために、成長領域の事業拡大を加速していくとともに、既存事業で安定的にキャッシュを確保するため、資本効率と収益性を重視した経営指標に基づく事業運営と現場への展開を進めています。」
ROE向上方針を、2021年度に8％以上という期限・数値付き目標として明示した。2020年3月期のROE実績は1.3％であった。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループは、資本の効率性を追求してROE（親会社所有者帰属持分当期利益率）を経営上の重要な指標に据え、向上を目指してまいります。ROE 6.3 11.2」
ROEを重要指標とする方針の下、ROEは前期の6.3％から11.2％へ上昇した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「資本効率を重視した経営指標に基づく事業運営の社内への展開に努めました。」
資本効率を重視する経営指標に基づく事業運営を、社内へ展開する段階に進めた。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループは、資本の効率性を追求してROE（親会社所有者帰属持分当期利益率）を経営上の重要な指標に据え、向上を目指してまいります。」
ROEを重要指標とする方針を継続し、ROEは前期の0.7％から6.3％へ上昇した。ROE・ROICを軸とする経営体質・管理プロセスの見直しも進めた。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、資本の効率性を追求してROE（親会社所有者帰属持分当期利益率）を経営上の重要な指標に据え、向上を目指してまいります。」
ROEを経営上の重要指標に位置付け、資本効率の向上を目指す方針を初めて明示した。