6事業ポートフォリオで成長する企業体への変革

「通期 732,000 8.1 11,000 － 14,500 － 10,000 － 30.36 (注) 直近に公表されている業績予想からの修正の有無 ：有」

「新たな中期経営計画(2026-2030年度)は、前中期経営計画において描いた2030年のありたい姿である「人と機械が共創する社会の中心企業」の実現に向け、その取り組みを加速する後半フェーズと位置づけています。2030年度の数値目標として、売上収益１兆円、営業利益800億円、全社ROIC 7％、ROE 10％を掲げています。」

「当社グループは、中期経営計画（2022～2025年度）のもと、事業を進展させるとともに、経営基盤の整備を進めています。2026年３月期は、映像事業では、当社と子会社RED Digital Cinema, Inc.の技術を融合したデジタルシネマカメラ「ZR」を発表し、精機事業では、ニコン初となる半導体製造の後工程向けデジタル露光装置「DSP-100」の受注を開始しました。成長ドライバーの展開は着実に進捗しているものの、業績は想定を下回り、収益性改善が課題です。」

「中期経営計画最終年度となる2025年度の全社営業利益は700億円を目指していましたが、最新見通しでは360億円にとどまります。なお米国関税影響については、適宜施策を展開し、影響最小化に努めます。」

「当社グループは、中期経営計画（2022～2025年度）のもと、2030年のありたい姿である「人と機械が共創する社会の中心企業」の実現に向けた戦略や諸施策を進めています。」

「2023年度時点で本計画最終年度の目標である売上収益7,000億円を２年前倒しで達成することができました。」

「当社グループは、中期経営計画（2022～2025年度）のもと、主要事業である映像事業、精機事業での安定収益確保、顧客とのタッチポイントの拡大、高付加価値サービスの提供などを進めました。戦略事業では、市場成長が見込まれる分野での新たな価値創造やM&A、アライアンスにも力を入れ、経営基盤強化のために人材確保やコーポレート・ガバナンスの強化にも取り組みました。」

「本中期経営計画は、今年度から2025年度までの４年間を対象期間としています。2030年へ向けて、「お客様の欲しいモノやコトをお客様にとって最適な方法で実現」する存在になることを「2025年のありたい姿」に定めました。」

「当社は、2022年４月に発表した中期経営計画において、2030年のありたい姿として「人と機械が共創する社会の中心企業」となることを目指しています。当社が戦略事業の一つとして位置付けているデジタルマニュファクチャリング事業は、「光応用技術で、ものづくりの世界に革新をもたらす」ことをミッションに掲げ、「材料加工」と「ロボットビジョン」を成長ドライバーとして、完成品・コンポーネント・受託加工サービスなどの形で顧客に提供することを計画しています。」

「当社グループでは、2022年４月に発表した中期経営計画のもと、2025年のありたい姿「お客様の欲しいモノやコトをお客様にとって最適な方法で実現」を目指し、映像、精機の主要事業においては安定収益確保のため、お客様とのタッチポイントの拡大や、顧客ニーズを満たす製品・高付加価値サービスの提供などに向けた取り組みを進めました。」

「当社グループは、2019年５月に、中期経営計画（2019～2021年度）を発表、計画の完遂を最優先で対処すべき課題として認識し、「新たな収益の柱の創出」「既存事業の収益力強化」を推し進めました。なお、2022年４月７日には、新たな中期経営計画（2022年度～2025年度）を発表し、完成品販売中心のビジネスからの進化、次なる収益の柱の育成を推し進めていきます。」

「当社グループでは、2019年５月に発表した中期経営計画のもと、持続的・中長期的な企業価値向上を実現すべく、各種施策にまい進しました。」

「本計画期間で達成すべき数値目標として、ROE８％以上を掲げています。本計画期間中の達成は厳しい見込みですが、引き続きROE８％以上の実現に向けて、成長領域の事業拡大を加速していくとともに、既存事業中心に安定的にキャッシュリターンを創出するため、資本効率と収益力を重視した事業運営を進めています。」

「当社グループでは、2019年５月に発表した中期経営計画の下、「持続的・中長期的な企業価値向上」に向けて、引き続き各種施策に取り組みました。」

「当社グループは2016年11月から実施しました構造改革の終了後、2019年５月に、中期経営計画（2019～2021年度）（以下「本計画」）を発表しました。持続的・中長期的な企業価値向上を実現する「精密・光学のリーディングカンパニー」を目指します。」

「当社グループでは、2019年５月に発表した新中期経営計画の下、持続的企業価値の向上に向けた成長基盤構築を目標とし、各種施策に取り組みました。」

「なお、2019年５月に策定公表した中期経営計画においては、産業・経済のマクロトレンドや、当社グループの技術基盤や開発・生産能力、事業エリア等を踏まえ、「デジタルマニュファクチャリング」、「ビジョンシステム／ロボット」、「ヘルスケア」を長期成長領域として設定し、中長期的に「精密・光学のリーディングカンパニー」を目指していきます。」

「当社グループでは、2016年11月に発表した構造改革の最終年度である当事業年度は、持続的な企業価値創造を実現するため、引き続き経営体質の改善に取り組みました。」

「なお、成長戦略を織り込んだ新中期経営計画は、構造改革終了後の2019年４月のスタートを目指して、改めて発表する予定です。」

「当社は、当事業年度を2016年11月に発表した構造改革の「第２フェーズ」と位置付け、「半導体装置事業の黒字化実現」、「映像事業の収益モデル強化」、「経営体質改善への本格的な着手」の３つを経営方針とし、コスト構造の抜本的な見直しや事業パフォーマンスの新しい管理プロセスの運用などに取り組んでまいりました。」

「「中期経営計画2015年度版」の継続を断念し、構造改革を実施することを決定しました。企業価値向上に向けた体質改善を図り、これまでの売上成長を志向した戦略から、収益力強化を志向する戦略へ方針転換しました。なお、成長戦略を織り込んだ新中期経営計画は、構造改革終了後の2019年４月のスタートを目指して、改めて発表する予定です。」

「現行の「中期経営計画 2015年度版」の継続を断念し、当社グループ全体として抜本的な構造改革を実施し、これまでの売上成長を志向した戦略から、収益力強化を志向する戦略へ方針転換することで、企業価値向上に向けた体質改善を図ることと致しました。」

「中長期の持続的成長を図るため、昨年５月に発表しました中期経営計画において、半導体装置、FPD装置、映像、マイクロスコープ・ソリューション、産業機器、メディカルの６つの事業ポートフォリオで成長する企業体への変革をあらためて目標として掲げました。」