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ニコン(7731)・施策削除

取締役・執行役員へのストックオプション付与

FY2019-Q1に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2023。

6記載
6年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2019-Q1再掲FY2020-Q1前進FY2020 – FY2022-Q22018: 120182019: 220192020: 120202021: 120212022: 020222023: 12023
同じテーマの他社
株式報酬型ストックオプション廃止と譲渡制限付株式報酬への移行43社が書いているテーマ・逆風0社・追い風45社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。33社中4社が悪化側に。

直近の記載が「削除」なのは、ほかに9社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている43社のうち14社を表示しています。上の文は43社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023削除有価証券報告書

    「なお、当社は、2023年3月期より譲渡制限株式報酬制度を導入したことにより、ストック・オプション制度を廃止しました。そのため、2023年3月期以降に付与されたストック・オプションはありません。」

    取締役・執行役員向けストック・オプション制度を廃止し、譲渡制限付株式報酬制度へ移行した。
  2. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「決議年月日 2021年8月5日 付与対象者の区分及び人数(名) 当社取締役 3、当社執行役員 12 当社エグゼクティブ・フェロー 2 新株予約権の数(個)※ 2,228 (注)1 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株)※ 普通株式 222,800 新株予約権の行使期間※ 2021年8月21日~2051年8月20日」

    2021年8月5日決議に基づき、取締役・執行役員・エグゼクティブ・フェロー向けに2,228個、目的株式222,800株の新株予約権を付与した。
  3. FY2020前進有価証券報告書

    「決議年月日 2020年4月3日 付与対象者の区分及び人数(名) 当社取締役 3、当社執行役員14 新株予約権の数(個) 4,738 (注)1 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株) 普通株式 473,800 新株予約権の行使期間 2020年4月18日~2050年4月17日」

    提出日前の2020年4月3日に、取締役3名・執行役員14名を対象として4,738個、目的株式473,800株のストックオプションを付与した。
  4. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「決議年月日 2019年4月5日 付与対象者の区分及び人数(名) 当社取締役 4、当社執行役員14 新株予約権の数(個) 2,209 (注)1 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株)※ 普通株式 220,900 新株予約権の行使期間 ※ 2019年4月23日~2049年4月22日」

    2019年4月5日決議の取締役・執行役員向けストックオプションについて、2,209個・目的株式数220,900株・行使期間を継続開示した。
  5. FY2019前進有価証券報告書

    「決議年月日 2019年4月5日 付与対象者の区分及び人数(名) 当社取締役 4、当社執行役員14 新株予約権の数(個) 2,209 (注)1 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株) 普通株式 220,900 新株予約権の行使期間 ※ 2019年4月23日~2049年4月22日」

    2019年4月5日の決議に基づき、取締役4名・執行役員14名に2,209個、目的株式数220,900株の新株予約権を付与した。
  6. FY2019-Q1初出有価証券報告書

    「決議年月日 2018年4月6日 付与対象者の区分及び人数(名) 当社取締役 5、当社執行役員 15 新株予約権の数(個)※ 1,218 (注)1 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株)※ 普通株式 121,800 新株予約権の行使期間 ※ 2018年4月24日~2048年4月23日」

    2018年4月6日の決議に基づき、取締役5名・執行役員15名を対象として1,218個、目的株式数121,800株の新株予約権を付与し、2018年4月24日から2048年4月23日までを行使期間とする制度を開示した。
一緒に動いた変遷

「露光装置・映像製品等の次世代製品開発」は、この変遷が動いた6回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

332222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1露光装置・映像製品等の次世代製品開発3回
  3. 2映像事業の高付加価値化とプラットフォーム化3回
  4. 3半導体装置需要の景気循環・設備投資変動リスク2回
  5. 4半導体装置事業の収益性低下と減損2回
  6. 5メディカル関連新事業への先行投資負担2回
  7. 6事業ポートフォリオ再構築を最大の課題とする方針2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ニコンの次の決算発表は2026-11-05の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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