黒田精工（7726）・施策前進
DX化を3事業共通基盤とする収益・技術・顧客関係性の強化
FY2021に初出。5回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2026。
5記載
6年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
DX・AI・ビッグデータによる事業変革215社が書いているテーマ・逆風0社・追い風216社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに133社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの216件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「また、急速に進歩するAIやデジタル技術を取り込んで、技術開発から製造現場までの業務プロセスの省人化とスピードアップを推進することにより、①収益力強化、②技術力強化、③顧客関係強化を実現し、それぞれの事業において世界的に「ニッチ・トップ」となることを目指します。」
DXを3事業共通基盤とする従来方針が、AI・デジタル技術を技術開発から製造現場まで適用する省人化・スピードアップ施策として具体化された。 - 2026-06-05前進株主総会
「また、急速に進歩するAIやデジタル技術を取り込んで、技術開発から製造現場までの業務プロセスの省人化とスピードアップを推進する」
DXを3事業共通基盤とするテーマについて、AI・デジタル技術を技術開発から製造現場まで取り込む対象範囲が具体化した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、これに関連して、当社は、ＪＰｉＸ社との間で、本譲渡を前提として、新たに資本業務提携（以下「本提携」）を行うこととし、資本業務提携契約を締結することを2022年８月８日開催の取締役会で決議いたしました。」
DX等の専門ノウハウや人材支援を活用する前提となるＪＰｉＸ社との資本業務提携契約について、取締役会決議後、契約締結・株式譲渡が実行された。DXを共通基盤とする施策が契約実行段階に進んでいる。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「ＪＰｉＸ社の親会社である株式会社経営共創基盤のコンサルティング機能、ＤＸ等の各種専門的なノウハウを持った人材支援機能を活用することを通じて、当社収益力の更なる強化や人材育成などを推進していくこと等を内容としております。」
DXを3事業共通の強化基盤とする既存方針に対し、資本業務提携先の親会社が有するDX等の専門ノウハウと人材支援機能を活用する具体的な外部支援手段が加わった。 - FY2021初出有価証券報告書
「さらにDX化推進を３事業（駆動システム事業、金型システム事業、機工・計測システム事業）の共通基盤とし、①収益力強化、②技術力強化、③顧客関係性強化を図り、世界的にニッチ・トップとなることを目指します。」
Vision 2025において、DX化を駆動・金型・機工計測の3事業に共通する基盤と位置付け、収益力、技術力、顧客関係性の強化を図る施策を初めて独立したテーマとして明示した。