新人事制度・マイスター制度・ものづくり道場による人財育成
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、多様な専門性や経験を有する人材の確保・育成に注力しており、特に、デジタル技術を活用した業務改革や生産性向上を推進するDX人材、高度な専門知識や技術を有する人材、グローバルに活躍できる人材、ならびに将来の経営を担う次世代リーダー人材の確保・育成・強化を進めております。」
従来の技能継承・資格取得施策に加え、DX人材、専門人材、グローバル人材、次世代リーダーを対象とする人材ポートフォリオの確保・育成方針を具体化した。 - 2026-06-16前進決算説明資料
「新入社員に占める女性の比率が26年度には50％以上に上昇。」
人財の多様化に関して、女性採用の実績見通しを新入社員比率として示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、当社を退職した元社員を再度採用する「ジョブリターン制度」を新設するとともに、2025年4月からは奨学金返還支援制度の導入を決定しました。」
人材確保・育成の施策として、元社員を再採用するジョブリターン制度を新設し、2025年4月からの奨学金返還支援制度導入を決定した。既存のチャレンジ60等に加えて人材確保の具体策が追加された。 - FY2023達成有価証券報告書
「「チャレンジ60」と銘打った全社員参加型の資格取得制度を通じて個々のスキルアップと多能工化を図っております。１級以上の技能士60名を育成するという所期の目的は達成致しましたが、更なる高みを目指し引き続き継続してまいります。」
チャレンジ60について、1級以上の技能士60名を育成するという当初目的の達成を明示した。制度自体は継続し、さらに高い水準を目指すとしている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「ＪＰｉＸ社の親会社である株式会社経営共創基盤のコンサルティング機能、ＤＸ等の各種専門的なノウハウを持った人材支援機能を活用することを通じて、当社収益力の更なる強化や人材育成などを推進していくこと等を内容としております。」
従来の人財育成施策に加え、資本業務提携先の人材支援機能やコンサルティング機能を活用して人材育成を推進する具体的な手段を示した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「社会的責任を果たすため、デジタルシフトを促進しながら働き方改革や人事制度の見直し、人財育成を推進して社員がより働きやすく働き甲斐がある会社を作り上げる所存です。」
デジタルシフト、働き方改革、人事制度見直し、人財育成を組み合わせた人材施策を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「社会的責任を果たすため、デジタルシフトを促進しながら働き方改革や人事制度の見直し、人財育成を推進して社員がより働きやすく働き甲斐がある会社を作り上げる所存です。」
働き方改革、人事制度の見直し、人財育成を引き続き推進する方針を示した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「さらに、導入後定着しつつある新人事制度や、マイスター制度、平成27年に開設した「ものづくり道場」等の仕組みも活用しながら、教育体系の整備と人財育成にも引き続き力を入れていく方針です。」
新人事制度、マイスター制度およびものづくり道場を活用した人財育成方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「さらに、一昨年度導入した新人事制度や、マイスター制度、昨年開設した「ものづくり道場」等の仕組みも活用しながら、教育体系の整備と人財育成にも引き続き力を入れていく方針です。」
制度・施設を明示し、教育体系の整備と人財育成を継続する方針を示している。