省力化・工法改革・情報システムによる利益率改善と納期短縮
FY2016に初出。23回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに69社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、急速に進歩するAIやデジタル技術を取り込んで、技術開発から製造現場までの業務プロセスの省人化とスピードアップを推進することにより、①収益力強化、②技術力強化、③顧客関係強化を実現し、それぞれの事業において世界的に「ニッチ・トップ」となることを目指します。」
従来の省力化・工法改革の方針に、AI・デジタル技術を技術開発から製造現場まで取り込む業務プロセスの省人化・高速化が加わった。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「収益面では、利益率の改善に努めたものの欧米子会社の売上高の減少に加え単体における研削ねじと転造ねじの品種構成差等の影響により営業損失154百万円（前年同期は営業利益39百万円）と損失計上となりました。」
利益率改善の努力は継続しているが、欧米子会社の減収や品種構成差等により駆動システムは営業損失154百万円となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「利益面に関しては、売上高が減少したものの利益率の改善努力や品種構成差等が寄与し、連結営業利益は406百万円（前年同期比94百万円、30.2％増）となりました。」
売上高減少下でも利益率の改善努力等により営業利益が前年同期比30.2％増加した。省力化・工法改革等による利益率改善のテーマに、全社営業利益の改善実績が加わった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方売上高は潤沢な受注残を背景に生産体制増強に努めた結果6,767百万円（前年同期比510百万円、8.2％増）となり、営業利益は941百万円（前年同期比58百万円、6.6％増）と、増収増益となりました。」
潤沢な受注残を背景とする駆動システムの生産体制増強を継続し、売上高は8.2％増、営業利益は6.6％増となった。既存施策の業績効果を再確認している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「売上高は潤沢な受注残を背景に生産体制増強に努めた結果4,476百万円（前年同期比387百万円、9.5％増）となり、営業利益は622百万円（前年同期比92百万円、17.4％増）と、増収増益となりました。」
駆動システムで生産体制増強を継続し、潤沢な受注残を背景に売上高は9.5％増、営業利益は17.4％増となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「売上高は潤沢な受注残を背景に生産体制増強に努めた結果2,233百万円（前年同期比230百万円、11.5％増）となり、営業利益は343百万円（前年同期比101百万円、42.0％増）と、増収増益となりました。」
駆動システムで生産体制増強を継続し、売上高は前年同期比11.5％増、営業利益は同42.0％増となった。既存施策の効果が引き続き業績に表れている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「受注高の増加には及ばないものの、生産体制増強に努めた結果売上高は6,257百万円（前年同期比2,313百万円、58.7％増）となり、営業利益は882百万円（前年同期は営業損失28百万円）と大幅な増収に伴い利益改善となりました。」
駆動システムで生産体制増強を継続し、売上高は前年同期比58.7％増、営業利益は前年同期の損失から882百万円へ改善した。既存施策の効果が引き続き業績に表れている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当セグメントでは、半導体製造装置・各種分析関連装置分野向けを中心に高水準な受注が継続し、受注高は5,324百万円（前年同期比3,084百万円、137.7％増）と大幅に増加しました。受注高の増加には及ばないものの、生産体制増強に努めた結果売上高は4,088百万円（前年同期比1,306百万円、47.0％増）となり、営業利益は530百万円（前年同期比494百万円増）と大幅な増収増益となりました。」
駆動システムで生産体制増強を進めた結果、売上高は前年同期比47.0％増、営業利益は530百万円となった。生産体制増強の効果が引き続き業績数値に表れている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「受注高の増加には及ばないものの生産体制増強に努めた結果、売上高は2,003百万円（前年同期比411百万円、25.8％増）となり、営業利益は242百万円（前年同期比107百万円、79.4％増）と大幅な増収増益となりました。」
駆動システムで生産体制増強を進めた結果、売上高は前年同期比25.8％増、営業利益は同79.4％増となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、かずさアカデミア工場では生産プロセスの自動化や新工法を取り入れた生産性の高い革新的な新ラインによる生産を開始しました。」
生産プロセスの自動化と新工法を組み込んだ新ラインの生産開始を開示し、省力化・工法改革による生産性向上の取り組みが実装段階に進んだ。 - FY2020前進有価証券報告書
「駆動システムにつきましては、増産及び合理化を目的として830百万円の設備投資を実施いたしました。主要な設備といたしましては、当社かずさアカデミア工場の増床、機械装置及びJenaer Gewindetechnik Gmbh（ドイツ）のボールねじ機械装置などがあげられます。」
増産・合理化を目的に駆動システムへ830百万円を投資し、かずさアカデミア工場の増床等を実施した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資については、増産・合理化及び更新を目的として1,108百万円の設備投資を実施いたしました。」
増産・合理化・更新を目的として、当連結会計年度に1,108百万円の設備投資を実施した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当セグメントでは、半導体、液晶及び工作機械関連分野を中心に高水準な受注が継続していた中で、第2四半期連結会計期間以降、一部の業種からの発注を調整する動きがあり、受注高は7,148百万円（前年同期比414百万円、5.5％減）となりましたが、売上高は豊富な受注残解消のため生産体制増強に努めた結果、6,336百万円（前年同期比789百万円、14.2％増）となり、営業利益は723百万円（前年同期比187百万円、35.0％増）と大幅な増益結果となりました。」
駆動システムでは、豊富な受注残の解消に向けた生産体制増強により、受注高が前年同期比5.5％減少する一方、売上高は14.2％増、営業利益は35.0％増となった。生産体制増強の効果が引き続き業績数値に表れている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「売上高は生産体制増強に努めた結果、4,233百万円（前年同期比641百万円、17.9％増）となり、営業利益は494百万円（前年同期比210百万円、74.0％増）と大幅な増益結果となりました。」
駆動システムで生産体制増強の結果、売上高は前年同期比17.9％増、営業利益は同74.0％増となった。生産体制増強の効果が半期累計の業績数値に表れている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「受注高の増加には及ばないものの生産体制増強に努めた結果、売上高は2,051百万円（前年同期比384百万円、23.1％増）となり、営業利益は253百万円（前年同期比141百万円、126.8％増）と大幅な増収増益となりました。」
駆動システムで生産体制増強を進めた結果、売上高が前年同期比23.1％増、営業利益が同126.8％増となり、施策の効果が業績数値に表れた。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「生産体制増強に努めた結果、受注高の増加には及ばないものの、売上高は5,546百万円（前年同期比1,224百万円、28.3％増）となり、営業利益は535百万円（前年同期比376百万円、236.1％増）と大幅な増収増益となりました。」
駆動システムで生産体制増強の結果、売上高は前年同期比28.3％増、営業利益は236.1％増となり、前四半期に続いて施策の効果が具体的な業績数値に表れた。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「生産体制増強に努めた結果、受注高の増加には及ばないものの、売上高は3,591百万円（前年同期比721百万円、25.1％増）となり、営業利益は284百万円（前年同期比185百万円、187.1％増）と大幅な増収増益となりました。」
駆動システムで生産体制増強を進めた結果、売上高が25.1％増加し、営業利益も前年同期比187.1％増となった。前四半期に記載された効果発現の遅れに対し、具体的な成果が示されている。 - FY2018-Q1効果発現遅れ有価証券報告書
「一方、生産体制増強に努めたものの成果がまだ十分にあらわれず、売上高は1,666百万円（前年同期比220百万円、15.3％増）、営業利益111百万円（前年同期比46百万円、71.6％増）という結果となりました。」
駆動システムで生産体制増強を進めているが、その成果はまだ十分に現れていないと記載されている。施策の継続は確認できる一方、効果の発現には遅れがある。 - FY2017前進有価証券報告書
「同本部の生産技術センターでは、各事業部門に協力し、新工法開発・自動化に取組み、増産・生産性向上・原価低減等に成果を挙げるとともに、お客様のご要望に応える新製品を実現させる一翼を担っております。」
新工法開発と自動化について、増産・生産性向上・原価低減への成果があったと記載しており、施策の実行結果を具体化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「同時に、生産の省力化、工法改革、新情報システムを活用した原価管理制度と生産管理体制の強化拡充等を通じて、利益率の改善と納期の短縮を図ります。」
生産・原価・情報システムを組み合わせた業務改善を明示している。