収益構造の改善と財務体質の強化

「利益面に関しては、駆動システムおよび金型システムセグメント内の品種構成差により利益率が低下したことや減価償却費が増大したことに加え、ドイツ子会社の赤字が拡大したことが影響し、営業利益は32百万円（前期比278百万円、89.5％減）、経常利益は11百万円（前期比408百万円、97.3％減）となりました。」

「利益面に関しては、欧米子会社の売上高減少に加え、単体の駆動・金型セグメント内の品種構成差等が大きく影響し営業損失は74百万円（前年同期比は営業利益406百万円）、経常損失は87百万円（前年同期は経常利益308百万円）と損失計上となりました。」

「売上原価については、全社を挙げて生産性向上と収益改善活動に取り組んだものの、製品のプロダクトミックス等の影響により当連結会計年度の原価率は76.3％と前連結会計年度に比べ0.3ポイント増加しました。」

「利益面に関しては、売上高が減少したものの利益率の改善努力や品種構成差等が寄与し、連結営業利益は406百万円（前年同期比94百万円、30.2％増）となりました。」

「利益面においては、車載用モーター向け金型の増収や、売上総利益率の改善努力、品種構成差等が寄与して利益率が大幅に改善し、営業利益は668百万円（前年同期比426百万円、175.7％増）と増益となりました。」

「利益面に関しては、売上高の減少に加え、ドイツ現地法人において工場移転後の生産立上が計画よりも遅れたことから業績不振が続いており、連結営業利益は311百万円（前年同期比352百万円、53.0％減）となりました。」

「利益面に関しては、売上高の減少に加えドイツ現地法人において工場移転に伴う生産立上の遅れや、家賃負担の増加などがあり、連結営業利益は87百万円（前年同期比219百万円、71.5％減）となりました。」

「売上原価については、全社を挙げて生産性向上と収益改善活動に取り組んだものの、人件費の増加及び減価償却費の増加、電力料の高騰等の影響を受け、当連結会計年度の原価率は76.1％と前連結会計年度に比べ3.3ポイント増加しました。」

「利益面に関しては、増収効果が寄与した一方、原価や諸経費の増加および品種構成の変化等もあり、営業利益は975百万円（前年同期比94百万円、10.8％増）となりました。経常利益は為替差益129百万円やロイヤリティ111百万円等の営業外収益もあり1,232百万円（前年同期比351百万円、39.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は751百万円（前年同期比190百万円、34.0％増）と、大幅な増益となりました。」

「利益面に関しては、増収効果が寄与して営業利益は664百万円（前年同期比266百万円、67.0％増）、経常利益は為替差益229百万円、受取ロイヤリティー111百万円等の営業外収益もあり1,026百万円（前年同期比629百万円、158.4％増）と、大幅な増益となりました。」

「また、本提携は、ＪＰｉＸ社による社外取締役１名の指名派遣、ＪＰｉＸ社の親会社である株式会社経営共創基盤のコンサルティング機能、ＤＸ等の各種専門的なノウハウを持った人材支援機能を活用することを通じて、当社収益力の更なる強化や人材育成などを推進していくこと等を内容としております。」

「売上原価については、全社を挙げて生産性向上と収益改善活動に取り組んだ結果、当連結会計年度の原価率は72.8％と前連結会計年度に比べ2.0ポイント減少しました。」

「利益面に関しては、増収効果が寄与して、営業利益は880百万円（前年同期比838百万円増）、経常利益は881百万円（前年同期は経常損失44百万円）、親会社株主に帰属する当期純利益561百万円（前年同期は親会社株主に帰属する当期純損失109百万円）と大きく改善しました。」

「利益面に関しては、増収効果が寄与して、営業利益は397百万円（前年同期比287百万円、261.4％増）、経常利益は397百万円（前年同期比322百万円、428.6％増）、親会社株主に帰属する当期純利益252百万円（前年同期は親会社株主に帰属する当期純損失15百万円）と大きく改善しました。」

「利益面に関しては、増収効果が寄与して、営業利益は135百万円（前年同期比97百万円、254.1％増）、経常利益は113百万円（前年同期比105百万円増、約13倍）、親会社株主に帰属する当期純利益70百万円（前年同期は親会社株主に帰属する当期純損失12百万円）と大きく改善しました。」

「売上原価については、全社的な収益改善活動に取り組んだものの、売上高の減少を補うには至らず、当連結会計年度の原価率は74.8％と前連結会計年度に比べ0.4ポイント増加しました。販売費及び一般管理費については、人件費、研究開発費及び売上高減少に伴う運賃荷造費・輸出諸掛が減少したことなどにより、2,984百万円と前連結会計年度に比べ540百万円減少しております」

「利益面に関しては、売上原価及び販売管理費の抑制に努めたものの売上高の減少による影響を補うには至らず、営業利益は42百万円（前年同期比248百万円、85.3％減）と黒字は維持したとは言え大きく減益となりました。」

「利益面に関しては、売上原価及び販売管理費の抑制に努めたものの売上高の減少による影響を補うには至らず、営業利益は110百万円（前年同期比201百万円、64.6％減）、経常利益は75百万円（前年同期比178百万円、70.4％減）」

「利益面に関しても、売上原価及び販売管理費の抑制に努めたものの売上高の減少による影響を補うには至らず営業利益は38百万円（前年同期比101百万円、72.6％減）、経常利益は8百万円（87百万円、90.9％減）と黒字は確保したものの大幅な減益となりました。」

「売上原価については、全社的な収益改善活動取り組んだものの、売上高の減少を補うには至らず、当連結会計年度の原価率は74.4％と前連結会計年度に比べ3.2ポイント増加しました。販売費及び一般管理費については、人件費、研究開発費及び売上高減少に伴う運賃荷造費・輸出諸掛が減少したことなどにより、3,524百万円と前連結会計年度に比べ309百万円減少しております」

「当セグメントでは、自動車分野や半導体業界における投資抑制等の影響を受け、受注高は要素機器、システム部門ともに低迷し3,225百万円（前年同期比894百万円、21.7％減）となりました。一方売上高は要素機器の売上が減少したものの、超精密表面形状測定装置「ナノメトロ®」が売上に寄与したことに加え、㈱ゲージングの売上が好調に推移したこと等により、3,461百万円（前年同期比74百万円、2.1％減）の微減の結果となりました。営業利益については収益改善活動の成果による売上原価低減及び販売管理費の圧縮等が寄与して、営業利益227百万円（前年同期比83百万円、57.5％増）と増益となりました。」

「利益面に関しては、売上原価及び販売管理費の抑制に努めたものの売上高の減少による影響を補うには至らず、営業利益は311百万円（前年同期比440百万円、58.6％減）、経常利益は253百万円（前年同期比462百万円、64.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益116百万円（前年同期比352百万円、75.2％減）と減収減益結果となりました。」

「利益面に関しては、売上原価及び販売管理費の抑制に努めたものの売上高の減少による影響を補うには至らず営業利益は140百万円（前年同期比127百万円、47.6％減）、経常利益は為替差損50百万円の影響もあり95百万円（163百万円、63.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は62百万円（前年同期比123百万円、66.5％減）と減収減益結果となりました。」

「売上原価については、全社的な収益改善活動取り組んだ結果、労務費等が増加したものの当連結会計年度の原価率は71.2％と前連結会計年度に比べ3.2ポイント低下しました。」

「利益面に関しては、単体業績が大幅増益となったことに加え子会社の収益が改善したことにより、営業利益は1,107百万円（前年同期比777百万円、235.5％増）、経常利益は1,035百万円（前年同期比698百万円、207.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益707百万円（前年同期比514百万円、267.0％増）と大幅な増益結果となりました。」

「利益面に関しては、単体業績が大幅増益となったことに加え子会社の収益が改善したことにより、営業利益は751百万円（前年同期比505百万円、205.1％増）、経常利益は716百万円（前年同期比453百万円、172.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益469百万円（前年同期比335百万円、249.5％増）と大幅な増益結果となりました。」

「利益面に関しては、単体を中心に売上が増加したことにより、営業利益は267百万円（前年同期比242百万円、967.2％増）、経常利益は259百万円（前年同期比216百万円、496.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益185百万円（前年同期比180百万円増）という結果となりました。」

「利益面に関しては、単体ならびに米国及び中国を中心とした海外子会社の売上が増加したことにより、人件費等の諸経費の増加があったものの、営業利益は330百万円（前年同期比311百万円増）、経常利益は337百万円（前年同期は経常損失13百万円）となりました。」

「利益面に関しては、単体ならびに米国及び中国を中心とした海外子会社の売上が増加したことも寄与し、営業利益は、246百万円（前年同期比191百万円、349.8％増）、経常利益は262百万円（前年同期比256百万円増）、親会社株主に帰属する四半期純利益134百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失10百万円）という結果となりました。」

「利益面に関しては、単体ならびに欧米及び中国を中心とした海外子会社の売上が増加し、営業利益は、25百万円（前年同期は営業損失45百万円）、経常利益は43百万円（前年同期は経常損失40百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益4百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失31百万円）という結果となりました。」

「利益面に関しては、原価及び販売管理費の抑制等により営業利益113百万円（前年同期比22百万円、25.0％増）と増益となったものの、前連結会計年度の為替差益計上から当連結会計年度は為替差損計上へ転じた影響を主因として経常利益169百万円（前年同期比△100百万円、37.3％減）と減益となりました。」

「利益面に関しては、単体は堅調に推移した一方、欧米を中心とした海外子会社の売上が低迷する中で販売管理費の抑制等により営業利益は黒字化したものの、為替差損58百万円計上の影響により経常損失13百万円（前年同期は経常利益107百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失30百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失13百万円）の結果となりました。」

「当セグメントでは、工作機械の受注が低迷し受注高は1,961百万円（前年同期比△233百万円、10.6％減）となったものの、受注残の消化により売上高は2,050百万円（前年同期比40百万円、2.0％増）と堅調に推移し、収益改善活動の成果も相まって営業利益51百万円（前年同期比41百万円、400.3％増）と大幅な増益となりました。」

「利益面に関しては、売上高が減少したものの収益改善諸施策や海外連結子会社の構造改革の推進により経常損失40百万円（前年同期は経常損失53百万円)親会社株主に帰属する四半期純損失31百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失81百万円）と損失の圧縮に努めました。」

「外部環境の変化に対応し、当社グループは中長期戦略に基づいて、収益構造の改善と財務体質の強化を推進するとともに、戦略商品の開発と新市場の開拓に積極的に取り組んでいるところであります。」