次世代要素技術・新工法・顧客対応型新商品の研究開発
FY2016に初出。33回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに28社。
- FY2026前進有価証券報告書
「技術関連業務を統括する技術本部に設置されているプロセス開発推進室ならびに生産技術センターでは、当社グループ製品のより一層の高性能化や生産性の抜本的改善を目指した新工法・新プロセスの開発、生産設備における測定の自動化を推進しております。」
研究開発・生産技術の対象に、生産設備における測定の自動化が明示的に加わり、新工法・新プロセス開発の適用範囲が製造設備まで広がった。 - 2026-06-16前進決算説明資料
「アモルファス、パーメンジュールのような新素材モーターコアの開発により、e-VTOLやヒューマノイドの新産業に参入」
従来の製品開発に加え、新素材モーターコアを用いたe-VTOL・ヒューマノイド向けの新産業参入が具体的な研究開発テーマとして示されている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は104百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費104百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2025前進有価証券報告書
「工作機械関連では、当社初となるロータリー研削盤GSR-600を開発し、上市いたしました。独自設計の油動圧ロータリーテーブルによる高い減衰性があり、高剛性・高精度・高効率加工を実現しました。また、左右送りに自社製精密ボールねじを採用し省エネ性能を大幅に向上させるとともに操作性に優れた精密平面研削盤GS-64/65CVを開発いたしました。」
研究開発活動が、当社初のロータリー研削盤GSR-600の開発・上市および精密平面研削盤GS-64/65CVの開発という製品化段階に進んだ。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は119百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、中間期の研究開発費119百万円を開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は206百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、第3四半期累計の研究開発費206百万円を開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は140百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、第2四半期累計期間の研究開発費140百万円を開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は67百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、第1四半期累計の研究開発費67百万円を開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「ボールねじ関連では、小・中径ボールねじのシリーズ拡充のほか、新たに高いクリーン度が求められる環境下での使用に最適な、クリーンクラス3（ISO 14644-1）対応の低発塵クリーンアクチュエータSCシリーズを商品化いたしました。」
研究開発の成果として、クリーンクラス3対応の低発塵クリーンアクチュエータSCシリーズを商品化した。汚染抑制による歩留まり向上やクリーンルームの換気回数低減が期待されるとしている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は197百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、第3四半期累計期間の研究開発費197百万円を開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は301百万円であり、各セグメント別の研究目的、主要課題、研究成果は下記のとおりであります。」
研究開発費301百万円を計上し、左右ねじアクチュエータ「カーニャクチュエータ®」、大型平面研削盤GS-126CVシリーズ、「自動ドレス」「自動アタリ出し」などの商品・機能を商品化・リリースした。研究開発が具体的な製品化段階に進んでいる。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は213百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、第3四半期累計期間の研究開発費213百万円を開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は63,415千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当四半期の研究開発費63,415千円を開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは、新たな市場・領域に向けて、また顧客満足度を高めるべく、新商品の企画、研究開発に邁進しております。技術関連業務を統括する技術本部に設置されているプロセス開発推進室では、当社グループ製品のより一層の高性能化や生産性の抜本的改善を目指した新工法・新プロセスの開発を推進しております。」
新商品、新工法、新プロセスによる高性能化・生産性改善を継続している。研究開発費は294百万円である。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は220百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、第3四半期累計期間の研究開発費220百万円を開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は138百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、第2四半期累計期間の研究開発費138百万円を開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は60,100千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認し、当第1四半期累計期間の研究開発費60,100千円を開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「技術関連業務を統括する技術本部に設置されているプロセス開発推進室では、当社グループ製品のより一層の高性能化や生産性の抜本的改善を目指した新工法・新プロセスの開発を推進しております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は312百万円であります。」
プロセス開発推進室による新工法・新プロセス開発と研究開発費312百万円を開示した。研究開発の重点は継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は225百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認し、第3四半期累計期間の研究開発費225百万円を開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は153百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、第2四半期累計期間の研究開発費153百万円を開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は75,088千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当第1四半期累計期間の研究開発費75,088千円を開示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「また全社開発プロジェクトを立ち上げており、お客様のご要求に応える新工法・新製品のご提供に向けて、開発を推進しております。」
全社開発プロジェクトを立ち上げ、新工法・新製品の開発を推進する体制を具体化した。研究開発費はグループ全体で358百万円である。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は270百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、第3四半期累計期間の研究開発費270百万円を開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は158百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、第2四半期累計期間の研究開発活動費158百万円を開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は65,913千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当第1四半期累計期間の研究開発活動費65,913千円を開示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は181百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、第3四半期累計期間の研究開発活動費181百万円を開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は125百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当第2四半期累計期間の研究開発費125百万円を開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は58,253千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、第1四半期累計期間の研究開発活動費58,253千円を開示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「技術関連業務を統括する技術本部に設置されている開発センターでは、次世代の要素技術の開発に取り組んでまいりました。当年度においては、その実用化向けステップアップしております。」
次世代要素技術について、実用化に向けてステップアップしたと記載している。研究開発費はグループ全体で233百万円と開示されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は174百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、第3四半期累計期間の研究開発費174百万円を開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は125百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当第2四半期累計期間の研究開発費125百万円を開示した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は53,149千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発活動費53,149千円を開示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、引き続き、厳しい景況の中にありますが、新たな市場・領域に向けて、また顧客満足度を高めるべく、新商品の企画、研究開発に邁進しております。技術関連業務を統括する技術本部に設置されている開発センターでは、次世代の要素技術の開発に取り組むとともに、その実用化を目指しております。各事業部門における商品開発の支援にも当たり、CAE技術活用等を図っております。同本部の生産技術センターでは、各事業部門に協力し、新工法開発に取組み、生産性向上・原価低減等に成果を挙げるとともに、お客様のご要望に応える新製品を実現させる一翼を担っております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は313百万円であり、各セグメント別の研究目的、主要課題、研究成果は下記のとおりであります。」
開発センター、生産技術センター、CAE、新工法、顧客要望対応を研究開発の仕組みとして示し、研究開発費313百万円も開示している。