コロワイド（7616）・リスク悪化
店舗固定資産の減損リスク
FY2018に初出。22回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載はFY2026。
22記載
9年にわたる
4うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
店舗固定資産の収益・市場価格下落による減損リスク1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「減損損失 3,170 3,232」
通期の減損損失が前年度の31億70百万円から32億32百万円へ増加し、店舗固定資産等の減損負担が拡大した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「減損損失 2,900 3,170」
通期の減損損失が前年度の29億円から31億70百万円へ増加し、店舗固定資産等の減損負担が拡大した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「減損損失 281 104」
当中間連結会計期間の減損損失は104百万円で、前年同期の281百万円から減少した。店舗固定資産等の減損負担は数値面で緩和されたが、発生自体は継続している。 - FY2024対処有価証券報告書
「減損損失 7,061 2,900」
通期の減損損失は前年度の70億61百万円から29億円へ減少し、店舗固定資産等の減損負担が数値面で緩和された。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 575 466」
第3四半期累計の減損損失は前年同期の575百万円から466百万円へ減少し、店舗固定資産等の減損負担が数値面で緩和された。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 539 281」
第2四半期累計の減損損失は前年同期の5億39百万円から2億81百万円へ減少し、店舗固定資産等の減損負担が数値面で緩和された。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 130 2」
第1四半期の減損損失は2百万円で、前年同期の130百万円から減少した。店舗固定資産等の減損負担は数値面で緩和された。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「以上の取組みに加え2024年３月期以降の抜本的な収益改善に向け、一過性の費用として減損損失70億61百万円を計上致しました。これには事業ポートフォリオの見直し等による、2024年３月期の閉店予定37店舗分も含んでおります。」
店舗固定資産等の減損リスクが、70億61百万円の減損損失と2024年3月期閉店予定37店舗分の処理として実際に発生した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 8 130」
FY2023-Q1の減損損失は800万円で、前年同期の1億30百万円から減少し、店舗固定資産等の減損リスクが数値面で緩和された。 - FY2022対処有価証券報告書
「減損損失 4,121 2,753」
通期の減損損失は前年度の4,121百万円から2,753百万円へ減少し、店舗固定資産等の減損リスクは数値面で緩和された。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 505 164」
第3四半期累計の減損損失は前年同期の5億05百万円から1億64百万円へ減少し、店舗固定資産等の減損リスクが数値面で緩和された。 - FY2021対処有価証券報告書
「減損損失」
通期の減損損失は4,121百万円で、前年度の10,619百万円から減少した一方、店舗等の固定資産に関する減損は引き続き発生している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 665 505」
第3四半期累計のキャッシュ・フロー調整項目として5億05百万円の減損損失が計上され、店舗固定資産等の減損リスクが引き続き実際に発生している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響による消費習慣の変化に対応すべく居酒屋業態を中心とした店舗閉店を含む「フューチャーバリューの獲得」を進める方針に基づき、追加的に減損損失99億54百万円、閉店損失引当金繰入２億40百万円を計上した」
店舗固定資産の減損リスクが、FY2020に追加減損損失99億54百万円を含む減損損失106億19百万円として実際に発生した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「また営業利益は減損損失６億65百万円を計上したことから68億９百万円となり、」
店舗等の固定資産減損リスクについて、第3四半期累計期間に６億65百万円の減損損失が実際に計上された。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「また営業利益は減損損失５億71百万円を計上したことから42億28百万円となり」
店舗等の固定資産減損リスクについて、当第2四半期累計期間に5億71百万円の減損損失が実際に計上された。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「居酒屋業態やステーキ業態の苦戦、回転寿司業態の回復の遅れなどによる減損損失48億90百万円の計上もあり」
店舗固定資産等について、FY2019に48億90百万円の減損損失が計上された。 - FY2018初出有価証券報告書
「直営店舗等について営業活動から生ずる損益が著しく低下、または、資産の市場価格が帳簿価格より著しく下落した場合には、減損損失が計上され、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
店舗を中心とする土地・設備について、収益低下や市場価格下落による減損損失のリスクを明示した。