商品の滞留・評価損リスク
FY2022に初出。15回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023。直近の記載は2026-10-15。
テイツーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「棚卸資産の増加額６億６千１百万円」
商品残高は前期末48億9,030万円から中間期末55億4,535万円へ増加し、棚卸資産の増加が営業キャッシュ・フローの減少要因となった。商品の滞留・評価損の対象となる残高が拡大している。 - 2026-07-15悪化決算
「商品 4,890,299 5,081,350」
商品残高が前期末の48億9,029万円から50億8,135万円へ増加し、滞留・評価損の対象残高が拡大した。 - FY2026商品残高微減・評価損微増有価証券報告書
「商品の連結貸借対照表計上額 4,890,299千円 商品評価損計上額 78,859千円」
商品残高は前期の49億3,107万円から48億9,030万円へ減少した一方、商品評価損は7,830万円から7,886万円へ微増した。追加評価損の可能性は継続している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「棚卸資産の増加額２億８千１百万円等によるものであります。」
商品残高は前期末の49億3,107万円から中間期末52億984万円へ増加し、営業CFも棚卸資産増加によりマイナスとなった。商品滞留・評価損の対象残高が中間期に拡大している。 - FY2025対処有価証券報告書
「商品の連結貸借対照表計上額 5,020,796 4,931,067 商品評価損計上額 127,377 78,300」
商品残高は前期末の50億2,079万円から49億3,107万円、商品評価損は1億2,738万円から7,830万円へ減少した。追加評価損リスクは継続している。 - FY2025-H1商品残高減少有価証券報告書
「商品 5,020,796 4,502,079」
商品残高は前期末の5,020,796千円から4,502,079千円へ減少した。商品の滞留・評価損リスクの対象となる残高に変化が生じているが、本文では追加評価損の発生について新たな記載はない。 - FY2025-Q1悪化有価証券報告書
「商品 5,020,796 5,442,873」
商品残高が前期末の50億2,079万6千円から54億4,287万3千円へ増加し、商品の滞留・評価損リスクの対象額が拡大している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「商品の連結貸借対照表計上額 5,020,796千円 商品評価損計上額 127,377千円」
商品残高は前期の39億8,270万円から50億2,080万円、商品評価損は8,396万円から1億2,738万円へ増加した。追加評価損の可能性を引き続きリスクとして記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「商品の連結貸借対照表計上額 3,982,697千円、商品評価損計上額 83,957千円。これらの見積りにおいて用いた仮定には不確実性が伴い、今後、経営環境の予期しない変化等による正常期間の短縮や販売見込数量の減少に伴い、商品の評価損の処理がさらに必要となった場合、翌連結会計年度以降の業績及び財政状況に影響を及ぼす可能性があります。」
商品残高は前期の31億5,010万円から39億8,270万円、商品評価損は7,206万円から8,396万円へ増加した。追加評価損の可能性を引き続きリスクとして記載している。 - FY2022初出有価証券報告書
「商品の連結貸借対照表計上額 3,150,101千円 商品評価損計上額 72,062千円 今後、経営環境の予期しない変化等による正常期間の短縮や販売見込数量の減少に伴い、商品の評価損の処理がさらに必要となった場合、翌連結会計年度以降の業績及び財政状況に影響を及ぼす可能性があります。」
商品評価損72,062千円を計上し、販売見込数量や正常期間の変化によって追加の評価損が発生する可能性を、重要な会計上の見積りとして初めて独立して記載した。