自社製品売上高比率と自社製造能力の向上
FY2016に初出。28回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026自社製品売上高比率が低下有価証券報告書
「なお、連結売上高に占める自社製品売上高の割合は、79.2％（前連結会計年度は80.7％）となりました。」
自社製品売上高比率は80.7％から79.2％へ低下した。 - 2026-05-08後退決算
「なお、連結売上高に占める自社製品売上高の割合は、79.2％（前連結会計年度は80.7％）となりました。」
自社製品売上高比率は前年度から低下した。一方、今後の施策として比率向上が掲げられている。 - FY2026-H1自社製品売上高比率が低下有価証券報告書
「なお、連結売上高に占める自社製品売上高の割合は、79.6％（前年同期は80.9％）となりました。」
自社製品売上高比率は前年同期の80.9％から79.6％へ低下した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「なお、連結売上高に占める自社製品売上高の割合は、80.9％（前年同期は80.1％）となりました。」
自社製品売上高比率は前年同期の80.1％から80.9％へ上昇した。 - FY2024自社製品売上高比率が低下有価証券報告書
「なお、連結売上高に占める自社製品売上高の割合は、80.2％（前連結会計年度は80.6％）となりました。」
自社製品売上高比率は前年の80.6％から80.2％へ低下した。 - FY2024-Q3自社製品売上高比率が前年同期比で低下有価証券報告書
「なお、連結売上高に占める自社製品売上高の割合は、80.3％（前年同四半期は80.8％）となりました。」
自社製品売上高比率は前年同期の80.8％から80.3％へ低下した。 - FY2024-Q2自社製品売上高比率が前年同期比で低下有価証券報告書
「なお、連結売上高に占める自社製品売上高の割合は、80.1％（前年同四半期は80.3％）となりました。」
自社製品売上高比率は前年同四半期の80.3％から80.1％へ低下した。 - FY2024-Q1自社製品売上高比率が前年同期比で横ばい有価証券報告書
「なお、連結売上高に占める自社製品売上高の割合は、80.1％（前年同四半期は80.1％）となりました。」
自社製品売上高比率は80.1％で、前年同四半期と同水準となった。 - FY2022-Q2自社製品売上比率の低下と原価率悪化が継続有価証券報告書
「売上原価は、米国売上の回復等により自社製品売上比率が79.6％となりましたが、為替変動の影響などにより売上原価率は32.2％（前年同四半期は32.0％）となりました。」
自社製品売上比率は79.6％となり、前年同期の80％台から低下した。売上原価率も前年同期の32.0％から32.2％へ上昇した。 - FY2022-Q1自社製品売上比率は低下したが売上原価率は小幅改善有価証券報告書
「売上原価は、米国売上の回復等により自社製品売上比率が80.1％となったことから売上原価率は32.0％（前年同四半期は32.3％）となりました。」
自社製品売上比率は前年同期の83.3％から80.1％へ低下した一方、売上原価率は32.3％から32.0％へ小幅に改善した。 - FY2021-Q3自社製品売上高比率の低下により原価率悪化が継続有価証券報告書
「売上原価は、新型コロナウイルス感染症の影響による米国売上の減少等により自社製品売上高比率が低下したことなどから、売上原価率は悪化し31.9％（前年同四半期は28.6％）となりました。」
米国売上の減少等に伴う自社製品売上高比率の低下が続き、売上原価率は前年同期の28.6％から31.9％へ悪化した。 - FY2021-Q2自社製品比率低下による原価率悪化が継続有価証券報告書
「売上原価は、自社製品売上高比率の低下など売上原価率悪化の要因により、売上原価率は32.0％（前年同四半期は28.9％）となりました。」
自社製品売上高比率の低下が引き続き原価率悪化要因として記載され、売上原価率は前年同期の28.9％から32.0％へ上昇した。 - FY2021-Q1自社製品比率低下と原価率悪化が継続有価証券報告書
「売上原価は、自社製品売上高比率の低下など売上原価率悪化の要因により、売上原価率は32.3％（前年同四半期は29.0％）となりました。」
自社製品売上高比率の低下が原価率悪化要因として記載され、売上原価率は前年同期の29.0％から32.3％へ上昇した。 - FY2020自社製品比率低下と製造原価低減効果が併存有価証券報告書
「売上原価は、日本国内における償還価格の段階的引き下げや、自社製品売上高比率の低下など売上原価率悪化の要因がありましたが、米国子会社の自社製造能力拡大や海外調達の強化等による製造原価低減効果により、売上原価率は29.2％（前連結会計年度は29.4％）に低下しました。」
自社製品売上高比率の低下は原価率悪化要因となったが、自社製造能力拡大・海外調達強化による原価低減効果で全体の売上原価率は改善した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「売上原価率は、米国子会社の自社製造能力拡大や海外調達の強化等による製造原価低減効果により、28.6％（前年同四半期は29.3％）に低下しました。」
自社製品売上高比率の数値は示されていないが、米国子会社の自社製造能力拡大と海外調達強化による製造原価低減効果が確認され、売上原価率は前年同四半期の29.3％から28.6％へ低下した。 - FY2020-Q2自社製品比率低下が続く一方、製造原価率は小幅改善有価証券報告書
「売上原価率は、自社製品売上高比率が83.0％（前年同四半期は87.6％）に低下したものの、米国子会社の自社製造能力拡大や、海外調達の強化等による製造原価低減効果により、28.9％（前年同四半期は29.0％）となりました。」
自社製品売上高比率は前年同四半期の87.6％から83.0％へ低下したが、米国子会社の自社製造能力拡大・海外調達強化による製造原価低減効果により、売上原価率は29.0％から28.9％へ小幅に改善した。 - FY2020-Q1自社製品比率低下と原価率悪化有価証券報告書
「売上原価率は、北米自社製造能力の拡大や、海外調達の強化等による製造原価低減効果があったものの、自社製品売上高比率が83.3％（前年同四半期は88.0％）に低下したこと及び償還価格の引下げの影響により、29.0％（前年同四半期は28.4％）となりました。」
自社製品売上高比率が前年同四半期の88.0％から83.3％へ低下し、売上原価率は28.4％から29.0％へ上昇した。 - FY2019-Q3自社製品比率低下と原価率悪化有価証券報告書
「売上原価率は、自社製品売上高比率が86.6％（前年同四半期は89.2％）に低下したこと及び償還価格の引下げの影響により、29.3％（前年同四半期は27.6％）となりました。」
自社製品売上高比率が前年同四半期の89.2％から86.6％へ低下し、売上原価率は27.6％から29.3％へ上昇した。 - FY2019-Q2自社製品比率低下と原価率悪化有価証券報告書
「売上原価率は、自社製品売上高比率が87.6％（前年同四半期は89.4％）に低下したことと償還価格の引下げの影響により、29.0％（前年同四半期は27.5％）となりました。」
自社製品売上高比率が前年同四半期の89.4％から87.6％へ低下し、売上原価率は27.5％から29.0％へ上昇した。 - FY2019-Q1自社製品売上高比率が低下し、原価率が悪化有価証券報告書
「売上原価率は、自社製品売上高比率が88.0％（前年同四半期は89.7％）に下落したことと償還価格の引下げの影響により、28.4％（前年同四半期は27.5％）となりました。」
自社製品売上高比率は前年同四半期の89.7％から88.0％へ低下し、売上原価率は27.5％から28.4％へ上昇した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「売上原価率は、円安の影響・償還価格の引下げにもかかわらず、製造原価の低減効果及び自社製品売上高比率が89.2％（前年同四半期は87.5％）に上昇したことにより、27.6％（前年同四半期は27.8％）と改善しました。」
自社製品売上高比率が前年同四半期の87.5％から89.2％へ上昇し、製造原価の低減効果と合わせて売上原価率も27.8％から27.6％へ改善した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「売上原価率は、円安の影響・償還価格の引下げにもかかわらず、製造原価の低減効果及び自社製品売上高比率が89.4％（前年同四半期は87.3％）に上昇したことにより、27.5％（前年同四半期は27.9％）と改善しました。」
自社製品売上高比率が前年同期の87.3％から89.4％へ上昇し、製造原価の低減効果と合わせて売上原価率も27.9％から27.5％へ改善した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「その結果、償還価格の引下げにもかかわらず、製造原価の低減効果及び自社製品売上高比率が89.7％（前年同四半期は87.1％）に上昇したことにより、売上原価率は27.5％（前年同四半期は29.3％）と改善しました。」
第1四半期累計期間の自社製品売上高比率が前年同期の87.1％から89.7％へ上昇し、製造原価の低減効果と合わせて売上原価率も改善した。 - FY2017前進有価証券報告書
「収益性改善に向けて、自社製品売上高比率を高めると同時に、ODEV社での自社製造拡大も進めて参ります。その結果、償還価格の引下げにもかかわらず、自社製品売上高比率が87.5％（前連結会計年度は85.1％）に上昇したことと円高等の影響により、売上原価率は28.8％（前連結会計年度は29.3％）と改善しました。」
自社製品売上高比率が85.1％から87.5％へ上昇し、売上原価率も29.3％から28.8％へ改善した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「その結果、自社製品売上高比率が87.5％（前年同四半期は85.1％）に上昇したことと円高等の影響により、償還価格の引下げが行われたにもかかわらず、売上原価率は27.8％（前年同四半期は29.0％）となりました。」
自社製品売上高比率が前年同四半期の85.1％から87.5％へ上昇した。自社製造拡大そのものの進捗は記載されていないが、自社製品比率の上昇実績が示されている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「その結果、自社製品売上高比率が87.3％（前年同四半期は85.0％）に上昇しました。」
自社製品売上高比率が前年同四半期の85.0％から87.3％へ上昇した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「その結果、自社製品売上高比率は87.1％（前年同四半期は84.0％）に上昇しました。」
自社製品売上高比率が前年同四半期の84.0％から87.1％へ上昇した。 - FY2016初出有価証券報告書
「収益性改善に向けて、自社製品売上高比率を高めると同時に、ODEV社での自社製造拡大も進めて参ります。」
自社製品比率の引上げとODEV社の製造拡大を収益性改善の手段として位置付けている。