日本・北米で収益を伴う高成長を維持し成長と効率化を両立
FY2016に初出。33回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。29社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。
- FY2026通期で減収減益となり成長と効率化が後退有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における売上高は23,917百万円（前連結会計年度比1,197百万円減、同4.8％減）、営業利益574百万円（前連結会計年度比981百万円減、同63.1％減）、経常利益534百万円（前連結会計年度比954百万円減、同64.1％減）となりました。」
通期売上高が4.8％減、営業利益が63.1％減、経常利益が64.1％減となり、前年度の増収増益から成長・収益性の両面で後退した。 - FY2026-H1減収減益により成長と効率化が後退有価証券報告書
「当社グループの当中間連結会計期間における売上高は11,610百万円（前年同期比207百万円減、同1.8％減）、営業利益208百万円（前年同期比461百万円減、同68.9％減）、経常利益130百万円（前年同期比534百万円減、同80.4％減）、親会社株主に帰属する中間純利益69百万円（前年同期比426百万円減、同85.9％減）となりました。」
売上高が1.8％減少し、営業利益は68.9％減少した。前年同期の増収増益から、成長と効率化の両面で後退する結果となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「営業利益は、売上高の増加が売上原価率の上昇及び販売費及び一般管理費の増加を吸収した結果、669百万円（前年同期比8.3％増）となりました。」
中間期は増収により、売上原価率が35.9％から36.5％へ上昇し、販管費も増加したものの、営業利益は前年同期比8.3％増となった。成長と収益性の両立について、利益面の具体的な前進が示された。 - FY2024増収ながら原価率上昇と販管費増加により営業減益有価証券報告書
「営業利益は、売上高が増加したものの、売上原価率が上昇したことに加えて販売費及び一般管理費が増加した結果、1,746百万円（前連結会計年度比13.7％減）となりました。」
通期売上高は23,177百万円、前年比8.8％増となった一方、営業利益は13.7％減少した。原価率上昇と販管費増加により、増収と効率化の両立が利益面で後退した。 - FY2024-Q3増収ながら原価率・販管費増加で営業減益が継続有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間における売上高は16,993百万円（前年同四半期比1,369百万円増、同8.8％増）、営業利益1,183百万円（前年同四半期比327百万円減、同21.7％減）、経常利益1,225百万円（前年同四半期比317百万円減、同20.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益732百万円（前年同四半期比405百万円減、同35.6％減）となりました。」
売上高は前年同期比8.8％増となった一方、営業利益は21.7％減、経常利益は20.6％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は35.6％減となり、増収下で利益面の後退が続いている。 - FY2024-Q2増収ながら円安・原価率上昇・販管費増加により営業減益が継続有価証券報告書
「営業利益は、売上高が増加したものの、主に円安の影響により、売上原価率が上昇したことに加えて販売費及び一般管理費が増加したことで、617百万円（前年同四半期比33.4％減）となりました。」
売上高は前年同四半期比9.6％増となった一方、営業利益は33.4％減少した。円安、売上原価率の上昇、販売費及び一般管理費の増加により、成長と効率化の両立が利益面で後退した。 - FY2024-Q1増収ながら円安・原価率上昇・販管費増加により営業減益有価証券報告書
「営業利益は、売上高が増加したものの、円安の影響により、売上原価率が上昇したことに加えて販売費及び一般管理費が増加したことで、346百万円（前年同四半期比30.5％減）となりました。」
売上高は前年同四半期比7.5％増となった一方、営業利益は30.5％減少した。円安による売上原価率上昇と販売費及び一般管理費の増加により、成長と効率化の両立が利益面で後退した。 - FY2023-Q3増収ながら円安・償還価格引下げ・費用増により営業減益が継続有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間における売上高は15,624百万円（前年同四半期比1,646百万円増、同11.8％増）、営業利益1,510百万円（前年同四半期比480百万円減、同24.1％減）、経常利益1,543百万円（前年同四半期比411百万円減、同21.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益1,138百万円（前年同四半期比495百万円減、同30.3％減）となりました。」
売上高は前年同期比11.8％増となった一方、営業利益は24.1％減、経常利益は21.1％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は30.3％減となり、増収下で利益面の後退が続いている。 - FY2023-Q2増収ながら円安・費用増により営業減益が継続有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間における売上高は9,989百万円（前年同四半期比1,131百万円増、同12.8％増）、営業利益927百万円（前年同四半期比131百万円減、同12.4％減）、経常利益916百万円（前年同四半期比126百万円減、同12.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益721百万円（前年同四半期比281百万円減、同28.1％減）となりました。営業利益は、売上高は増加したものの、円安の影響により、売上原価率が上昇したことに加えて販売費及び一般管理費の増加により、927百万円（前年同四半期比12.4％減）となりました。」
売上高は12.8％増加した一方、営業利益は12.4％減少した。円安による売上原価率の上昇と販売費及び一般管理費の増加が、増収下での営業減益要因として記載されている。 - FY2023-Q1増収ながら円安等により営業減益有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における売上高は5,027百万円（前年同四半期比489百万円増、同10.8％増）、営業利益498百万円（前年同四半期比55百万円減、同10.1％減）、経常利益483百万円（前年同四半期比58百万円減、同10.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益336百万円（前年同四半期比27百万円減、同7.4％減）となりました。」
売上高は前年同期比10.8％増となった一方、営業利益は10.1％減、経常利益は10.7％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は7.4％減となり、成長と効率化の両立は利益面で後退した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は引き続き新型コロナウイルス感染症の影響を受けましたが、当社グループの事業環境は改善し、売上高は13,978百万円（前年同四半期比1,669百万円増、同13.6％増）、営業利益1,991百万円（前年同四半期比422百万円増、同26.9％増）、経常利益1,954百万円（前年同四半期比417百万円増、同27.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益1,634百万円（前年同四半期比616百万円増、同60.6％増）となりました。」
COVID-19の影響が続く中でも、売上高が13.6％増、営業利益が26.9％増となり、成長と収益性の両立について数値面の前進が示された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は引き続き新型コロナウイルス感染症の影響を受けましたが、当社グループの事業環境は改善し、売上高は8,858百万円（前年同四半期比1,105百万円増、同14.3％増）、営業利益1,058百万円（前年同四半期比234百万円増、同28.4％増）、経常利益1,042百万円（前年同四半期比236百万円増、同29.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益1,003百万円（前年同四半期比477百万円増、同90.6％増）となりました。」
事業環境の改善により、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は新型コロナウイルス感染症の影響を引き続き受けましたが、当社グループの事業環境は回復基調となり、売上高は4,537百万円（前年同四半期比1,128百万円増、同33.1％増）、営業利益554百万円（前年同四半期比312百万円増、同129.0％増）、経常利益542百万円（前年同四半期比303百万円増、同127.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益363百万円（前年同四半期比231百万円増、同176.3％増）となりました。」
COVID-19の影響は残るものの、売上高・営業利益・経常利益・四半期純利益が前年同期比で大幅に回復し、成長と効率化の進展が再び数値で示された。 - FY2021-Q3COVID-19影響による減収減益が第3四半期も継続有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大による影響を受け、当社グループの経済活動は大きく制限されました。その結果、売上高は12,308百万円（前年同四半期比1,198百万円減、同8.9％減）、営業利益1,569百万円（前年同四半期比479百万円減、同23.4％減）、経常利益1,537百万円（前年同四半期比457百万円減、同22.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益1,017百万円（前年同四半期比438百万円減、同30.1％減）となりました。」
第3四半期累計期間もCOVID-19の影響により売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を下回った。 - FY2021-Q2COVID-19影響で減収減益が継続有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大による影響を受け、当社グループの経済活動は大きく制限されました。その結果、売上高は7,753百万円（前年同四半期比1,029百万円減、同11.7％減）、営業利益823百万円（前年同四半期比442百万円減、同34.9％減）、経常利益806百万円（前年同四半期比417百万円減、同34.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益526百万円（前年同四半期比395百万円減、同42.9％減）となりました。」
COVID-19の影響により、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期を下回り、減収減益が第1四半期に続いている。 - FY2021-Q1COVID-19による減収減益で成長と効率化が後退有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大による影響を受け、当社グループの経済活動は大きく制限されました。その結果、売上高は3,409百万円（前年同四半期比955百万円減、同21.9％減）、営業利益242百万円（前年同四半期比404百万円減、同62.5％減）、経常利益238百万円（前年同四半期比391百万円減、同62.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益131百万円（前年同四半期比316百万円減、同70.6％減）となりました。」
COVID-19の影響により売上高、営業利益、経常利益、四半期純利益が前年同期を下回り、従来の成長と効率化の進展から大きく後退した。 - FY2020前進有価証券報告書
「営業利益は、売上高の増加、売上高販管費率の低下により、2,644百万円（前連結会計年度比18.3％増）となりました。」
通期で増収と売上高販管費率の低下が同時に進み、営業利益が18.3％増加した。成長と効率化の両立について、通期の具体的な進展が示されている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「売上高は13,507百万円（前年同四半期比1,465百万円増、同12.2％増）、営業利益2,049百万円（前年同四半期比435百万円増、同27.0％増）、経常利益1,995百万円（前年同四半期比389百万円増、同24.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益1,456百万円（前年同四半期比324百万円増、同28.7％増）となりました。営業利益は、売上高の増加、売上高販管費率の低下により、2,049百万円（前年同四半期比27.0％増）となりました。」
第3四半期累計期間は増収に加え、売上高販管費率が57.3％から56.3％へ低下し、営業利益が前年同四半期比27.0％増となった。成長と効率化の両立について具体的な進展が示された。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当企業集団の当第２四半期連結累計期間における売上高は8,782百万円（前年同四半期比1,231百万円増、同16.3％増）、営業利益1,266百万円（前年同四半期比407百万円増、同47.4％増）、経常利益1,223百万円（前年同四半期比391百万円増、同47.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益922百万円（前年同四半期比327百万円増、同55.1％増）となりました。」
第2四半期累計期間は増収に加え、営業利益47.4％増となった。売上高販管費率も前年同四半期の59.6％から56.7％へ低下し、成長と効率化の両立に関する進展が示された。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、売上高の増加、売上高販管費率の低下により、646百万円（前年同四半期比41.1％増）となりました。」
売上高の増加と売上高販管費率の低下により、営業利益が前年同四半期比41.1％増となった。成長と効率化の両立に関する具体的な進展が示されている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当企業集団の当第３四半期連結累計期間における売上高は12,041百万円（前年同四半期比1,396百万円増、同13.1％増）、営業利益1,613百万円（前年同四半期比96百万円増、同6.4％増）、経常利益1,605百万円（前年同四半期比137百万円増、同9.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益1,132百万円（前年同四半期比158百万円増、同16.3％増）となりました。営業利益は、売上原価率は上昇したものの、売上高の増加、売上高販管費率の低下により、1,613百万円（前年同四半期比6.4％増）となりました。」
売上高13.1％増、営業利益6.4％増となり、売上高販管費率も58.2％から57.3％へ低下した。一方、売上原価率は上昇しており、成長と効率化は費目ごとに異なる動きを示した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、売上原価率は上昇したものの、売上高の増加、売上高販管費率の低下により、859百万円（前年同四半期比5.6％増）となりました。」
第2四半期累計期間は増収となり、売上高販管費率も60.2％から59.6％へ低下したため、売上原価率の上昇にもかかわらず営業利益は前年同四半期比5.6％増となった。 - FY2019-Q1増収ながら営業・経常減益となり、効率化面が後退有価証券報告書
「当企業集団の当第１四半期連結累計期間における売上高は3,763百万円（前年同四半期比393百万円増、同11.7％増）、営業利益458百万円（前年同四半期比1百万円減、同0.3％減）、経常利益440百万円（前年同四半期比12百万円減、同2.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益316百万円（前年同四半期比36百万円増、同12.9％増）となりました。営業利益は、売上原価率及び売上高販管費率の増加により、458百万円（前年同四半期比0.3％減）となりました。」
売上高は前年同四半期比11.7％増となった一方、営業利益は0.3％減、経常利益は2.7％減となった。売上原価率と売上高販管費率の上昇が営業利益の減少要因として記載されている。 - FY2018-Q3増収増益だが販管費率悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費（合計）は、日本国内及び米国共に、販売力増強の為の人員を増やしたことにより給料及び手当が増加したこと、前年第３四半期以降に新製品及び既存製品の拡販を目的とし医療工具の貸出品を増やしたことにより減価償却費が増加したこと、米国における販売が増加したことにより支払手数料が増加したこと、及び、円安に伴い米国における販売費及び一般管理費の円換算額が増加したこと等により、前年同四半期比9.2％増の6,192百万円となり、売上高販管費率も58.2％（前年同四半期は57.3％）となりました。営業利益は、販売費及び一般管理費の増加にもかかわらず、売上高の伸張により、1,517百万円（前年同四半期比3.0％増）となりました。」
売上高の伸張により営業利益は前年同四半期比3.0％増となった一方、販売費及び一般管理費の増加により売上高販管費率は57.3％から58.2％へ悪化した。 - FY2018-Q2増収ながら営業減益となり効率化面が後退有価証券報告書
「当企業集団の当第２四半期連結累計期間における売上高は6,614百万円（前年同四半期比218百万円増、同3.4％増）、営業利益814百万円（前年同四半期比47百万円減、同5.5％減）、経常利益782百万円（前年同四半期比24百万円増、同3.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益487百万円（前年同四半期比7百万円増、同1.5％増）となりました。」
売上高・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益は増加した一方、営業利益は前年同期比5.5％減となった。成長と効率化の両立について、営業利益面では一時的な後退が示されている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当企業集団の当第１四半期連結累計期間における売上高は3,369百万円（前年同四半期比139百万円増、同4.3％増）、営業利益459百万円（前年同四半期比118百万円増、同34.6％増）、経常利益452百万円（前年同四半期比124百万円増、同38.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益280百万円（前年同四半期比70百万円増、同33.3％増）となりました。」
第1四半期累計期間に売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期を上回り、営業利益は34.6％増となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「営業利益は、売上高の増加、売上原価率及び売上高販管費率の改善により、1,909百万円（前連結会計年度比11.8％増）となりました。」
通期で売上高が増加し、売上原価率・売上高販管費率も改善した結果、営業利益が前年同期比11.8％増となった。成長と効率化の両立に関する通期実績が示された。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、売上高の増加、売上原価率及び売上高販管費率の改善により、1,472百万円（前年同四半期比21.0％増）となりました。」
売上高の増加に加え、売上原価率・売上高販管費率の改善により、営業利益が前年同四半期比21.0％増となった。成長と効率化の両立に関する具体的な実績が示されている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、売上高の増加及び売上高販管費率の改善により、861百万円（前年同四半期比24.4％増）となりました。」
第2四半期累計期間において、売上高の増加と売上高販管費率の改善を背景に営業利益が前年同四半期比24.4％増となり、成長と効率化の両立に関する実績が示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「メーカーとしての成長を加速させ、日本国内のみならず、北米においても収益の伴った高成長を維持、成長と効率化を両立させ」
中期経営計画における成長・収益性・効率性の同時追求を示している。