読む価値
72注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-1173
百万円（売上高の前年同期比減少額）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2026年4月1日〜2026年9月30日連結日本基準売上高10,437百万円前年比 -10.1%進捗 48.1%
営業利益-1,036百万円
経常利益-1,161百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,749百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△66.39円
期末の財政状態
総資産33,528百万円
うち純資産 23,070 百万円自己資本比率 68.8%前期末比 -2.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高日本 5,475,282千円（前年比 -13.9%）、米国 6,721,763千円（前年比 -13.1%）
セグメント別利益日本 -50,882千円、米国 -1,035,936千円
地域別売上高5,475百万円（前年比 -13.9%）、4,962百万円（前年比 -5.4%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高21,700百万円（前年比 -9.3%）
営業利益-1,500百万円
経常利益-1,750百万円
純利益-2,500百万円
業績予想の修正売上高 非開示 → 21,700百万円 / 営業利益 非開示 → -1,500百万円 / 経常利益 非開示 → -1,750百万円 / 純利益 非開示 → -2,500百万円
年間配当予想17円 → 0円（-100.0%）
業績の増減要因
国内の商談機会・製品採用・獲得症例数の減少、米国の一部既存顧客との取引減少と製品競争力の相対的低下、競合環境の激化や保険償還価格の下落、米国子会社の生産数量減少による製造固定費負担の増加、円安による輸入仕入原価の上昇。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（社名なし）
重要な後発事象米国連結子会社Ortho Development Corporationで約51名を対象とする人員削減等の合理化を2026年10月15日から順次実施。退職関連費用等を2027年3月期に計上する見込みだが、費用総額や業績への影響は現在精査中。
減損損失該当事項なし（報告セグメントごとの固定資産の減損損失等は該当事項なし）
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 4,995千円 / 特別損失 固定資産除却損 15,768千円、製品販売中止による損失 8,473千円
減価償却費737,141千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数26,475,880
期末自己株式数122,344
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年4月1日〜2026年9月30日 |
| 売上高 | 10,437百万円（前年比 -10.1%） |
| 営業利益 | -1,036百万円 |
| 経常利益 | -1,161百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,749百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △66.39円 |
| 自己資本比率 | 当期末 68.8 / 前期末 71.2 |
| 総資産 | 33,528百万円 |
| 純資産 | 23,070百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 21,700百万円（前年比 -9.3%） / 営業利益 -1,500百万円 / 経常利益 -1,750百万円 / 純利益 -2,500百万円 |
| 業績予想の修正 | 売上高 非開示 → 21,700百万円 / 営業利益 非開示 → -1,500百万円 / 経常利益 非開示 → -1,750百万円 / 純利益 非開示 → -2,500百万円 |
| 年間配当予想 | 17円 → 0円（-100.0%） |
| セグメント別売上高 | 日本 5,475,282千円（前年比 -13.9%）、米国 6,721,763千円（前年比 -13.1%） |
| セグメント別利益 | 日本 -50,882千円、米国 -1,035,936千円 |
| 地域別売上高 | 5,475百万円（前年比 -13.9%）、4,962百万円（前年比 -5.4%） |
| 減価償却費 | 737,141千円 |
| 減損損失 | 該当事項なし（報告セグメントごとの固定資産の減損損失等は該当事項なし） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 4,995千円 / 特別損失 固定資産除却損 15,768千円、製品販売中止による損失 8,473千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（社名なし） |
| 重要な後発事象 | 米国連結子会社Ortho Development Corporationで約51名を対象とする人員削減等の合理化を2026年10月15日から順次実施。退職関連費用等を2027年3月期に計上する見込みだが、費用総額や業績への影響は現在精査中。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 26,475,880 |
| 期末自己株式数 | 122,344 |
| 業績の増減要因 | 国内の商談機会・製品採用・獲得症例数の減少、米国の一部既存顧客との取引減少と製品競争力の相対的低下、競合環境の激化や保険償還価格の下落、米国子会社の生産数量減少による製造固定費負担の増加、円安による輸入仕入原価の上昇。 |
この書類が述べていない項目（8件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。国内では医療機関での商談機会や製品採用、獲得症例数が減少し、米国では一部既存顧客との取引減少や製品競争力の相対的低下により人工膝関節製品の売上高が減少した。加えて、米国子会社の生産数量減少による製造固定費負担の増加、円安による国内輸入仕入原価の上昇などで売上原価率が上昇した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。