インフレに伴う調達コスト上昇リスク
FY2024-Q2に初出。9回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2026-H1。直近の記載は2026-07-30。
日本エム・ディ・エムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中6社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- 2026-07-30悪化決算
「売上原価率は45.0％となり、前年同四半期の38.4％から6.6ポイント上昇しました。主な要因は、米国子会社において生産数量の減少により単位当たりの製造固定費負担が増加したこと、並びに円安の進行により日本国内における輸入仕入原価が上昇したことによるものです。」
生産数量減少による製造固定費負担増と円安による輸入仕入原価上昇により、売上原価率がさらに悪化した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「売上原価は、欧州及び台湾からの調達に伴う米国相互関税の影響による調達コスト上昇に加え、供給優先対応に伴う労務費等の製造間接費の上昇により、9,775百万円（前連結会計年度比3.3％増）となり、売上原価率は40.9％（前連結会計年度は37.7％）となりました。」
インフレ・円安に加え、米国相互関税と供給優先対応に伴う製造間接費上昇が加わり、売上原価率は37.7％から40.9％へ悪化した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「売上原価は、欧州・台湾からの調達に伴う米国相互関税の影響などによる調達コスト上昇に加え、供給優先対応に伴う労務費など間接費増により、自社製造コストが上昇しました。この結果、売上原価は4,582百万円（前年同期は4,310百万円、6.3％増）、売上原価率は39.5％（前年同期は36.5％）となりました。」
従来のインフレ・円安に加え、米国相互関税や供給優先対応に伴う費用増が調達・製造コストを押し上げ、売上原価率は36.5％から39.5％へ上昇した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「売上原価は米国のインフレ及び円安に伴う調達コスト上昇の影響などにより、売上原価率は36.5％（前年同期は35.9％）となりました。」
インフレと円安に伴う調達コスト上昇が継続し、売上原価率は前年同期比0.6ポイント上昇して36.5％となった。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「売上原価はインフレ及び円安に伴う調達コストの上昇により増加しました。さらに、売上比では日本国内における償還価格引下げの影響などにより、売上原価率が36.3％（前連結会計年度は34.3％）となりました。」
インフレと円安による調達コスト上昇が通期の売上原価率を34.3％から36.3％へ押し上げ、リスクが実績化している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「売上原価は、サプライチェーン上の問題を回避するために外部ベンダーの活用や、インフレに伴う調達コストの上昇、更に、円安及び日本国内における償還価格引下げの影響などにより、売上原価率が36.0％（前年同四半期は34.1％）となりました。」
インフレに伴う調達コストの上昇が継続して売上原価率の上昇要因となり、売上原価率は前年同期比1.9ポイント上昇して36.0％となった。 - FY2024-Q2初出有価証券報告書
「売上原価は、サプライチェーン上の問題を回避するために外部ベンダー活用を拡大したことや、インフレに伴う調達コストの上昇、更に、円安及び日本国内における償還価格の引下げの影響などにより、売上原価率が35.9％（前年同四半期は33.7％）となりました。」
インフレに伴う調達コストの上昇が売上原価率の上昇要因として初めて明示され、売上原価率は前年同四半期の33.7％から35.9％へ上昇した。