食材仕入コスト・エネルギーコストへの対応
FY2017-Q1に初出。26回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載は2026-11-12。
ゼンショーホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。59社中50社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに21社。
- 2026-11-12悪化決算
「このような環境の下、原材料価格の変動に加え、人件費をはじめとする各種費用の増加が、当社グループの事業運営に影響を及ぼしました。」
原材料価格の変動に加え、人件費をはじめとする各種費用の増加が事業運営へ影響したとの記載がある。 - FY2027-H1悪化有価証券報告書
「このような環境の下、原材料価格の変動に加え、人件費をはじめとする各種費用の増加が、当社グループの事業運営に影響を及ぼしました。」
原材料価格の変動に加え、人件費をはじめとする各種費用の増加が事業運営への影響要因として明示され、コスト圧力の範囲が広がっている。 - 2026-08-07対処業績予想の修正
「利益面につきましては、主要原材料である米の価格が当初想定を下回る水準で推移しております。」
主要原材料である米について、価格が当初想定を下回る水準で推移していると記載され、食材仕入コストの一部に低減要因が示された。ただし、為替相場や地政学的リスクに伴うコスト上昇も併記されており、リスク全体の解消ではない。 - FY2026悪化有価証券報告書
「このような環境下、コメ価格の高騰に加え、輸入牛肉や水産物などを含む原材料価格の上昇によるコスト負担増が事業運営に影響を及ぼしました。」
従来の原材料・エネルギー価格上昇に加え、コメ、輸入牛肉、水産物の価格上昇と、コスト負担が事業運営へ影響したことを明示している。 - 2026-05-29前進株主総会
「調達・配送網の再編、及び新たな調達チャネルの開拓を進めてまいります。」
通商政策・関税措置・地政学的リスクへの対応として、調達リスク分析に加え、調達・配送網再編と新たな調達チャネル開拓を継続している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、世界情勢の緊迫化や米国通商政策の先行き不透明感が続く中、国内ではコメの価格高騰・輸入牛肉をはじめとする食材価格上昇の影響を受けました。」
原材料・エネルギー価格の上昇リスクについて、国内のコメ価格高騰や輸入牛肉を含む食材価格上昇が具体的な影響要因として示されている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループでは、店舗で使用する食材を国内外から調達しており、気候変動や為替変動による価格上昇や調達困難のリスクに対応するため、仕入先の分散等に取り組んでおります。……また、昨今のいわゆる「トランプ関税」によるリスクに関しては、グローバルな視野で調達リスクの分析を行い、調達網の再編、及び新たな調達チャネルの開拓を進めてまいります。」
原材料価格・調達リスクについて、従来の気候変動・為替変動等に加え、トランプ関税によるリスクを明示し、調達網再編や新たな調達チャネル開拓を進めるとしている。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、ウクライナ情勢の長期化などによる原材料・エネルギー価格の上昇を受け、不透明な状況が続きました。」
原材料・エネルギー価格の上昇要因について、前四半期の一般化された地政学的リスクから、ウクライナ情勢の長期化を明示する表現へ戻っている。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「当社を取り巻く経営環境は、地政学的リスクの増大による原材料・エネルギー価格の高止まりなどを受け、不透明な状況が続きました。」
原材料・エネルギー価格の高止まりの要因について、従来のウクライナ情勢の長期化から、より一般化された地政学的リスクの増大へ表現が変化している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社を取り巻く経営環境は、ウクライナ情勢の長期化による原材料・エネルギー価格の高止まりなどを受け、不透明な状況が続きました。」
原材料・エネルギー価格の高止まりが、ウクライナ情勢の長期化を背景とするコスト圧力として継続している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「「はま寿司」の当第１四半期連結累計期間の売上高は、441億８百万円(前年同期比16.4％増)、営業利益は、水産物の原材料価格の高騰により17億62百万円(同1.2％減)となりました。」
水産物の原材料価格高騰が、はま寿司の営業利益減少の具体的要因として記載されている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループでは、店舗で使用する食材を国内外から調達しており、原産地での紛争、気候変動や為替変動による価格上昇のリスクに対応するため、仕入先の分散化等に取り組んでおります。」
食材・エネルギーコストの上昇リスクについて、気候変動、原産地紛争、為替変動を要因として明示し、仕入先分散化を対応策として整理している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、ウクライナ情勢の長期化による原材料・エネルギー価格の高騰や急激な円安など、引き続き外食産業にとって厳しい環境となりました。」
原材料・エネルギー価格の高騰がウクライナ情勢の長期化により継続し、急激な円安もコスト圧力として引き続き記載されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化による世界的な原材料及びエネルギー価格の高騰、急激な円安など、引き続き外食産業にとって厳しい環境が続いております。」
原材料・エネルギー価格の高騰が継続する中、急激な円安を新たなコスト圧力として明示している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当社を取り巻く経営環境は、ウクライナ情勢等の地政学的リスクや供給制約に伴う、世界的なエネルギー価格や原材料の高騰が見られた一方、2022年３月末のまん延防止等重点措置の解除を受け、国内外食事業の売上高が回復傾向となりました。」
世界的なエネルギー価格・原材料価格の高騰が引き続き実際の経営環境として記載され、ウクライナ情勢や供給制約を背景とするコスト圧力が継続している。小売事業ではエネルギーコストや配送費等の増加も営業損失要因として示されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「感染第５波の終息を受け、2021年末にかけて各業態で売上高の回復が見られたものの、2022年１月のまん延防止等重点措置再発出や、世界的なエネルギー・原材料価格の高騰などにより、再び厳しい経営環境となりました。」
食材価格リスクについて、世界的なエネルギー・原材料価格の高騰が当年度の経営環境に実際に影響したと記載している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「足元では世界的な物価上昇の常態化や、コロナ禍についても第５波までと重症化率など特性が異なるオミクロン株の感染急拡大に対し、その特性に適合し且つ経済活動維持も両立させる新たな感染対策が成されるかなど、景況感は予断を許さない状況になっております。」
従来の食材・エネルギーコストの上昇リスクに関連して、世界的な物価上昇の常態化が足元の経営環境として記載されている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「外食産業におきましては、個人消費に力強さが見られないことや、食材価格の高騰、人件費の上昇により、引き続き厳しい経営環境となりました。」
食材仕入コストの上昇リスクについて、食材価格の高騰が引き続き実際の経営環境として記載されている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「外食産業におきましては、個人消費に力強さが見られないことや、食材価格の高騰、人件費の上昇により、引き続き厳しい経営環境となりました。」
食材仕入コストの上昇リスクについて、食材価格の高騰が当四半期の経営環境として引き続き発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「外食産業におきましては、実質賃金の伸び悩みから個人消費に力強さが見られないことや、食材価格の高騰、人件費の上昇により、引き続き厳しい経営環境となりました。」
従来リスクとして記載されていた食材仕入コストについて、食材価格の高騰が当四半期の経営環境として実際に記載されている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「外食産業におきましては、個人消費は緩やかに持ち直しているものの、食材価格の高騰と人件費の上昇により、引き続き厳しい経営環境となりました。」
食材価格の高騰が、従来リスクとして示されていた食材仕入コストの実際の経営環境として通期で記載されている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「外食産業におきましては、個人消費は緩やかに持ち直しているものの、食材価格の高騰と人件費の上昇により、厳しい経営環境となりました。」
従来リスクとして示されていた食材コストについて、食材価格の高騰が当四半期の経営環境として実際に記載されている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社及び当社グループが使用する食材は多岐に渡るため、原材料産地の開拓や分散調達などのリスクヘッジを実施しておりますが、ＢＳＥ問題や鳥インフルエンザ問題に象徴されるような疫病の発生、天候不順、自然災害の発生、為替相場の変動などにより、原材料などの調達不安や価格高騰が発生した場合には、当社及び当社グループの経営成績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
従来のコスト低減実績の記載に加え、疫病、天候、自然災害、為替による調達不安・価格高騰を明示し、分散調達などのリスクヘッジも示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「収益面につきましては、牛肉価格を中心とした食材仕入コストやエネルギーコストの低減等により、前年対比増益となりました。」
食材仕入コスト・エネルギーコストの低減を通じて収益を確保する記載が継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「収益面につきましては、牛肉価格を中心とした食材仕入コストやエネルギーコストの低減等により、前年対比増益となりました。」
食材仕入コスト・エネルギーコストの低減を通じて収益を確保する記載が継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「牛肉価格を中心とした食材仕入コストやエネルギーコストの低減等により、前年対比増益となりました。」
食材・エネルギーコストへのエクスポージャーが示され、コスト低減を通じて対応したと記載している。