消費マインド低下と消費者の選別強化
FY2016-Q3に初出。34回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-10-15。
ヒマラヤがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。68社中53社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに20社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「一方で、物価上昇による実質賃金の伸び悩み等の影響により、消費者の節約志向・価値志向は一層強まっています。また、地政学的リスクの高まりや金融・為替市場やエネルギー価格の変動など、景気の先行きについては不透明な状況が続いております。」
物価上昇と実質賃金の伸び悩みを背景に、消費者の節約志向・価値志向が一層強まった。地政学、金融・為替市場、エネルギー価格の変動も不透明要因として継続している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「一方、世界経済では、米国の関税政策や中国経済の減速等の不確実性の高まりによる金融資本市場の変動リスク、国内の物価上昇の継続や実質賃金の下落による消費行動への影響など、小売業を取り巻く環境は不透明な状況が続くと予想されます。」
従来の物価上昇・節約志向に加え、米国の関税政策、中国経済の減速、金融資本市場の変動、実質賃金下落による消費行動への影響がリスクとして示された。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「一方で、円安や資源価格の高止まりの継続により、消費者の節約志向、低価格志向が一層高まるなど、景気の先行きについては不透明な状況が続いております。」
円安・資源価格の高止まりを背景に、消費者の節約志向・低価格志向が一層高まったと記載している。 - FY2024-Q3回復期待と価格重視の消費傾向が併存有価証券報告書
「当社グループが属しておりますスポーツ用品販売業界におきましては、社会活動の正常化に伴い、競技系スポーツ用品の需要の回復が見られました。一方で、仕入コストや物流費等の各種コストの増加や、人手不足による人件費の高騰に加え、物価の上昇による節約志向の高まりにより価格重視の消費傾向が継続しております。」
競技系スポーツ用品の需要回復が見られる一方、コスト上昇と節約志向を背景とする価格重視の消費傾向は継続している。 - FY2024-Q2社会活動正常化下のコスト・節約志向継続有価証券報告書
「当社グループが属しておりますスポーツ用品販売業界におきましては、社会活動の正常化に伴い、スポーツ活動も活発な動きが見られるものの、仕入コストや物流費等の各種コストの増加や、人手不足による人件費の高騰に加え、物価の上昇による節約志向の高まりにより価格重視の消費傾向が継続しております。」
スポーツ活動の活発化がみられる一方、仕入・物流コスト、人件費、物価上昇および節約志向による価格重視の消費傾向が継続している。 - FY2024-Q1社会活動正常化の一方で円安・資源高による不透明感が継続有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2023年９月１日～2023年11月30日）における我が国の経済は、行動制限や海外渡航制限の緩和が進んだことにより、社会活動の正常化が進展したものの、不安定な海外情勢の継続、急速な円安の進行や世界的な資源価格の高騰を背景とした物価上昇など、先行きが不透明な状況が続いております。」
社会活動の正常化が進展する一方、不安定な海外情勢、急速な円安、資源価格高騰および物価上昇による先行き不透明感が続いていると記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2022年９月１日～2023年２月28日）における我が国の経済は、行動制限や海外渡航制限の緩和が進んだことにより、社会活動に改善の兆しが見られました。一方、不安定な海外情勢の継続、世界的な金融引き締めに伴う為替の変動などにより、物品・サービスの値上げの傾向が顕著となり、今後の国内経済の先行きは依然として不透明な状況にあります。」
社会活動の改善の兆しが示される一方、海外情勢、金融引き締め、為替変動、物価上昇による先行き不透明感が継続している。 - FY2023-Q1行動制限緩和も物価・為替で不透明感継続有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2022年９月１日～2022年11月30日）における我が国の経済は、行動制限や海外渡航制限の緩和が進んだことにより、社会活動に改善の兆しが見られました。一方、不安定な海外情勢の継続、世界的な金融引き締めに伴う急激な為替の変動などにより、物品・サービスの値上げの傾向が顕著となり、今後の国内経済の先行きは依然として不透明な状況にあります。」
社会活動の改善の兆しが示された一方、不安定な海外情勢、金融引き締め、為替変動、物価上昇による不透明感は継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「しかし一方、ウクライナ情勢の長期化や中国のゼロコロナ政策に加えて、世界的な金融引き締めに伴う急激な為替の変動などにより、物品・サービスの値上げの傾向が顕著となり、今後の国内経済の回復は不透明感を増している状況にあります。」
感染状況や行動制限の緩和による改善の兆しが示される一方、国際情勢、金融引締め、為替変動、物価上昇により経済の不透明感が増したと記載している。 - FY2022-Q3感染状況は落ち着く一方、物価・為替で不透明感が増加有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2021年９月１日～2022年５月31日）における我が国の経済は、新型コロナウイルス変異株による感染拡大の影響が全般に続いたものの、足元では感染状況も落ち着きを見せており、活動制限の緩和の効果も見られつつあります。しかし一方、資源価格の高騰や急激な為替の変動などによる、物品・サービスの値上げの傾向が顕著となり、景気の先行きは不透明感を増している状況にあります。」
感染状況の落ち着きと活動制限緩和の効果が示された一方、資源価格高騰、為替変動、物品・サービスの値上げにより先行き不透明感が増したと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2021年９月１日～2022年２月28日）における我が国の経済は、新型コロナウイルス変異株による感染再拡大に加えて、海外情勢の急激な変化等による資源価格の高騰、物品・サービスの値上げの傾向も顕著となり、先行き不透明な状況が継続いたしました。」
変異株による感染再拡大、海外情勢の変化、資源価格高騰や値上げ傾向による先行き不透明感が継続している。 - FY2022-Q1変異株・資源価格高騰による不透明感継続有価証券報告書
「足元ではワクチン接種が進み、新規感染者数の増加は低い水準を維持しているものの、その先行きについては、新たな変異株の感染拡大懸念や、資源価格の高騰などにより、依然として不透明な状況にあります。」
ワクチン接種や感染者数の低水準を記載する一方、新たな変異株の感染拡大懸念と資源価格高騰により先行きの不透明感が続いている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「度重なる緊急事態宣言やまん延防止措置の発令により、経済の先行きは依然として不透明な状況にあります。」
感染症対策や経済活動制約により、経済・需要の先行きが不透明な状況を引き続き記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが属しておりますスポーツ用品販売業界におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響により、プロ、アマチュア、学生、一般層の関わる様々なスポーツにおいて、活動が制限される状況となりました。」
感染症の影響によりスポーツ活動が制限される状況が続いていると記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、少子高齢化や人口減少による影響が懸念され、新型コロナウイルス感染症の影響も長期化の様相を呈し、消費税率の引上げによる個人消費の低迷に改善の兆しもみられないことなどから、先行きは不透明な状況となっております。」
消費税率引上げ後の個人消費低迷に加え、新型コロナウイルス感染症の長期化や少子高齢化・人口減少への懸念が示され、先行き不透明感が強まっている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「さらに、１月以降徐々に深刻化した新型コロナウイルス感染症に伴い全国に発令された緊急事態宣言により、様々な経済活動が停滞し、動向は極めて不透明な状況となっております。」
消費税率引上げ後の不透明感に加え、感染症と緊急事態宣言による経済活動停滞が記載され、個人消費・景気の不透明性が一段と強まっている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「10月に実施された消費税率引上げの影響などにより、個人消費の動向は不透明なものとなりました。」
前 filing まで示されていた個人消費の緩やかな持ち直しから、消費税率引上げなどを背景に個人消費が不透明化したとの記載に変化している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「企業の景況感は慎重さを増し、個人消費の動向は不透明なものとなりました。」
前 filing まで示されていた個人消費の緩やかな持ち直しから、消費税率引上げなどを背景に、企業景況感の慎重化と個人消費の不透明化へ記載が変化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「企業の景況感は改善へと向かい、個人消費にも緩やかな持ち直しの動きが続いてきました。」
企業景況感の改善と個人消費の緩やかな持ち直しが続いているとの見方を示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「企業の景況感は改善へと向かい、個人消費にも緩やかな持ち直しの動きが続いております。」
企業景況感の改善と個人消費の緩やかな持ち直しが続いているとの見方を示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「企業の景況感は改善へと向かい、個人消費にも緩やかな持ち直しの動きが続いております。」
企業景況感の改善と個人消費の緩やかな持ち直しが続いているとの見方を示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「企業の景況感は改善へと向かい、個人消費にも緩やかな持ち直しの動きが生まれました。」
個人消費について、従来の回復不明瞭という記載から、緩やかな持ち直しの動きが生まれたとの見方を維持している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「企業の景況感は改善へと向かい、個人消費にも緩やかな持ち直しの動きが生まれました。」
個人消費について、従来の回復不明瞭という記載から、緩やかな持ち直しの動きが生まれたとの記載に変化している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「企業の景況感は改善へと向かい始めたものの、個人消費の持ち直しの動きは不明瞭なままとなりました。」
企業景況感は改善に向かい始めた一方、個人消費の回復は不明瞭な状態が続いていると記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「企業の景況感は改善へと向かい始めたものの、個人消費の持ち直しの動きは不明瞭なままとなりました。」
企業景況感は改善に向かい始めた一方、個人消費の回復は不明瞭な状態が続いていると記載している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「一方、消費マインド低下の長期化に加え、ＥＣ市場の拡大により実店舗以外での購買行動が一般化したことで、個人消費は引き続き厳しい選別基準を伴うものと予測しており、動向を注視しております。」
第3四半期の持ち直しの兆しから、消費マインド低下の長期化と厳しい選別基準が予測される状況へ記載が変化している。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「企業の景況感は期の後半より改善へと向かい始め、個人消費にも持ち直しの兆しが見え始めました。」
従来の個人消費の伸び悩みについて、景況感の改善と個人消費の持ち直しの兆しが記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「海外経済の不確実性などから企業の景況感は慎重なものとなり、国内景気の先行き不透明感から個人消費は伸び悩みました。」
海外経済の不確実性と国内景気の先行き不透明感を背景とする個人消費の伸び悩みを再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「海外経済の不確実性などから企業の景況感は慎重なものとなり、国内景気の先行き不透明感から個人消費は伸び悩みました。」
国内景気の不透明感を背景とする個人消費の伸び悩みを引き続き記載している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「一方、個人消費については、消費税増税後の消費マインド低下の継続、円安による物価上昇などの影響により、厳しい選別基準を伴うものとなりました。」
消費マインド低下と物価上昇を背景に、個人消費が厳しい選別を伴う状況になったと説明している。